こんにちは、まゆです。マイホームの話が出たとき、夫から「団信に入るなら、今の生命保険は、減らせるんじゃない?」と言われました。
確かに、団信は、万一のときにローンがなくなる仕組みです。でも、「じゃあ生命保険はいらない」と、単純に言えるのか、気になって調べてみました。
この記事では、団信の仕組みと、生命保険の必要額の考え方を、整理します。個別の判断は、ご家庭の状況で変わるので、あくまで考え方のご紹介です。
団信とは?
団体信用生命保険(団信)は、住宅ローンを借りた人が、死亡または高度障害の状態になったとき、ローンの残高が、保険金で弁済される仕組みです。

多くの住宅ローンで、加入が条件になっています。保険料は、金利に含まれていたり、別途払ったりと、金融機関によって扱いが違います。
残された家族は、ローンの返済を続ける必要がなくなり、住まいを守りやすくなる点が、団信の大きなメリットです。
生命保険の「必要保障額」の考え方
生命保険の必要額は、よく、「必要保障額」という考え方で整理します。家族が、万一のあとに必要になるお金から、すでにある備えを引いた金額です。
| 項目 | 中身 |
|---|---|
| 必要になるお金 | 生活費、教育費、住居費(ローンや家賃)、葬儀費用など |
| すでにある備え | 貯蓄、遺族年金などの公的保障、勤務先の保障など |
| 必要保障額 | 必要になるお金 − すでにある備え |
団信がある場合、住居費のうち「ローンの返済」が、ゼロになるため、必要になるお金が、そのぶん減ります。これが、「生命保険を減らせる可能性がある」と言われる理由です。
遺族年金などの公的保障は、遺族年金とは?に整理しています。生命保険を見直すときは、公的保障を見ておくのが、基本です。
団信でカバーできないもの
団信は、「ローンの残高」に対する備えです。生活費や教育費は、カバーしません。
- 毎月の生活費や、食費・光熱費
- 子どもの教育費
- 固定資産税や、マンションの管理費・修繕積立金
- 病気や、ケガで働けなくなった場合の収入減
団信に入っていても、ローン以外のお金は、必要になります。「団信があるから大丈夫」と、思いすぎないのが、安全だと感じました。
病気やケガで働けなくなったときの備えは、就業不能保険と収入保障保険の違いの記事が参考になります。
団信の種類で、備えの範囲が変わる
団信には、死亡・高度障害のみをカバーする、一般的なものと、がんや3大疾病などにも対応する、特約付きのものがあります。
特約付きの団信は、金利が上乗せされるなど、コストが増えることが多いです。そのぶん、病気で働けなくなったときの備えになる、という考え方もできます。
共働きで、夫婦それぞれがローンを組む「ペアローン」や、収入合算の場合は、どちらに、どの団信が付くかを、事前に確認しておきたいところです。
我が家で、実際に確認したこと
我が家では、住宅の話が出たとき、夫と一緒に、今入っている生命保険の保障額と、住宅ローンの借入予定額を、紙に並べて書き出しました。
並べてみると、「ローンの分だけ保障を減らして、その分を貯蓄に回せるかも」という見通しが立ちました。同時に、「教育費の分は、団信ではカバーされない」ということも、はっきり見えました。
数字を目で見えるようにすると、感覚だけで「減らせる・減らせない」と悩むより、ずっと整理しやすくなります。保険を見直す前の作業として、おすすめしたいステップです。
見直すときの、順番
- 住宅ローンの契約書で、団信の内容(保障の範囲・期間)を確認する
- 今入っている生命保険の、保障額と期間を一覧にする
- 家族に、必要になるお金を試算する
- 団信と公的保障を引いたうえで、足りない分を考える
保険証券の整理は、保険証券の整理のしかたで紹介しています。重複や、無駄がないかを見直す第一歩です。
必要額は、家族の人数や、年齢、働き方で大きく変わります。判断に迷うときは、無料のFP相談を使う方法もあります。
よくある疑問
Q:団信に入れば、生命保険は不要ですか?
A:ローンの返済分は備えられますが、生活費や教育費などは別に必要です。家族の状況に応じて、必要な保障を確認する方法があります。
Q:団信は、いつまで保障されますか?
A:ローンを返済している間が、基本です。ローンを完済すれば、保障も終わります。繰り上げ返済で完済した場合も、同様です。
Q:持病があると、団信に入れませんか?
A:団信には、健康状態の告知があり、審査の結果によっては、加入できない場合もあります。持病がある方向けの団信を、用意している金融機関もあります。
まとめ
団信は、ローン残高を保険金で弁済する仕組みなので、生命保険の必要額を、減らせる可能性があります。ただし、生活費や教育費などはカバーされません。
必要保障額は、公的保障と貯蓄も考えて、家族の状況で試算します。保障を減らす前に、今の契約内容を、一度整理してみてください。
あわせて読みたい記事もまとめておきます。
※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。