保険・家計見直し

共働き夫婦でFP相談を受けるなら?夫婦で準備したい資料と質問リスト(ガーデン)

※本記事はアフィリエイト広告を利用しています。

こんにちは、まゆです。共働きの夫婦だと、「家計は別々に管理しているけれど、全体としていくらあるのか分からない」という声を、よく聞きます。我が家も、少し前までそうでした。

そんなとき、FP(ファイナンシャルプランナー)に相談する方法があります。でも、いざ相談に行くなら、夫婦で準備しておくと、時間を有効に使えます。

この記事では、FP相談の前に準備したい資料と質問をまとめます。サービスの内容は、公式サイトの案内で確認してくださいね。投資や保険の契約をすすめるものではありません。

共働き夫婦こそ、相談の価値がある理由

共働きは、収入が2つあって安心な反面、お金の流れが複雑になりがちです。財布が別々だと、世帯の貯蓄や支出の全体が見えにくくなります。

書類を確認し合う夫婦

育休や時短勤務で収入が変わったり、住宅ローンを夫婦でどう組むかを考えたりと、判断が必要な場面が多いのも特徴です。

第三者のFPに話を聞くと、夫婦の間で言いにくかったことも、整理しやすくなると感じました。

夫婦で準備しておきたい資料

資料 ポイント
給与明細・源泉徴収票 夫婦それぞれの手取りと年収
預貯金・投資の残高 口座ごとの金額が分かるもの
保険の証券・契約内容 保障の内容と保険料
住宅ローン・借入の明細 残高、金利、返済期間
毎月の支出の一覧 固定費と変動費に分けて

すべてをそろえるのは大変ですが、完璧でなくても大丈夫です。分からない部分は、メモにして持っていけば、FPと一緒に整理できます。

家計の見える化は、お金の見える化とライフプランのシミュレーションも参考になります。

聞いておきたい質問リスト

私が、相談前に夫と話し合って決めた質問は、次のようなものです。

  • 教育費・住宅費・老後資金は、いつ、いくら必要になるか
  • 夫婦の貯蓄と収入で、どの順番で備えるべきか
  • 今の保険は、足りないか、多すぎないか
  • 投資を始めるなら、無理のない金額はいくらか

優先順位の考え方は、教育費・住宅・老後の優先順位とFP無料相談にまとめています。一緒にご覧ください。

契約を急がないための心がまえ

FP相談のなかには、保険や金融商品の紹介につながるものもあります。その場で契約を決めず、いったん持ち帰る、という姿勢が、私は大切だと感じています。

「今日決めないとお得にならない」といった言葉があっても、焦って決める必要はありません。夫婦で話し合い、複数の意見も聞いてから決めましょう。

相談で勧誘を受けたときの考え方は、保険の無料相談でしつこい勧誘が心配なときで整理しています。

我が家が、相談前にやってよかったこと

我が家では、相談の前に、お互いの口座の残高を見せ合いました。照れくさいのですが、「世帯でいくらあるのか」を知るだけで、話が進みやすくなりました。

共働きでも、お金の考え方が違うのは自然なことです。相談の場を、お互いの考えを知るきっかけにすると、前向きに話せると思います。

相談のあとに、夫婦でやること

相談で聞いた内容は、そのままにせず、夫婦で振り返る時間をつくりましょう。ライフプランの数字は、あくまで前提を置いた試算で、将来を約束するものではありません。

その上で、「今年中にやること」「来年検討すること」に分けて、優先順位をつけます。小さな一歩でも、決めておくと、行動しやすくなります。

共働き夫婦の保険の考え方は、共働き夫婦の保険の割り当ての考え方で、ご紹介しています。不安が大きいときは、お金の不安を相談できるサービスと投資の見方もご覧ください。

共働き夫婦のお金の相談、まずは話してみませんか?

家計や保険、将来のお金について、無料で相談できるサービスがあります。サービスの内容や相談の流れは、公式サイトで確認してみてください。

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よくある疑問

Q:FP相談は、夫婦そろって行く必要がありますか?

A:そろって行くほうが、情報が共有しやすいとされています。難しい場合は、事前に資料と希望を共有しておくとスムーズです。

Q:相談したら、必ず保険や商品を契約しないといけませんか?

A:契約する義務はありません。内容に納得できなければ、断って大丈夫です。その場で決めず、持ち帰って検討しましょう。

Q:相談の費用はかかりますか?

A:サービスによって異なります。無料か有料か、どこまでが対象かは、公式サイトで確認してください。

まとめ

共働き夫婦は、お金の流れが複雑になりやすく、FP相談で整理するメリットがあります。給与明細、貯蓄、保険、借入、支出の資料と、質問リストを夫婦で準備しておくと、時間を有効に使えます。

契約を急がず、持ち帰って夫婦で検討することが大切です。サービスの内容は、公式サイトで確認し、ご自身の判断で利用してください。

※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。

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