こんにちは、まゆです。保険のパンフレットを見ていると、「女性のための保障」というコーナーが、必ずあります。
私も、「乳がんや子宮の病気が心配だから、付けたほうがいいのかな」と悩んだ時期がありました。でも、特約を付ければ、保険料も上がります。
この記事では、公的な保障で、まかなえる部分と、特約を見るときのポイントを整理します。不安をあおる記事ではなく、冷静に考えるための記事にしたいと思います。
女性特有の病気に備える保険とは
女性特有の病気は、乳がん、子宮頸がん、子宮筋腫、卵巣のう腫など、女性に特に多い病気や、女性だけが対象になる病気のことです。

こうした病気に備える保険には、「女性疾病特約」のような特約として付ける形や、女性向けの医療保険として、単独で販売される形があります。
特約を付けると、対象の病気で入院や手術をした場合、通常の医療保険の給付に、上乗せして受け取れる仕組みが一般的です。
まず、公的な保障を確認する
保険を考える前に、公的な医療保険で、どこまでまかなえるのかを確認しておくと、必要な備えが見えやすくなります。
| 公的な制度 | 内容 |
|---|---|
| 健康保険 | 医療費の自己負担は、原則3割 |
| 高額療養費制度 | 1か月の自己負担が上限額を超えたとき、超えた分が払い戻される |
| 傷病手当金 | 会社員などが、病気で働けないときに受け取れる(条件あり) |
| 出産育児一時金 | 出産時に、原則50万円が支給される(2023年4月以降) |
自己負担の上限は、所得によって変わります。くわしくは高額療養費制度とは?と傷病手当金とは?を、見てみてください。
フリーランスや自営業の方は、傷病手当金がない場合が多いため、備え方が変わります。フリーランス・自営業のがん保険の記事も参考になります。
妊娠・出産と、保険の関係
通常の出産(自然分娩)は、病気ではないため、公的医療保険の対象外です。その代わりに、出産育児一時金が支給されます。
一方、帝王切開や、切迫早産などで入院・手術をした場合は、公的医療保険の対象になります。民間の医療保険に入っていれば、条件を満たすと、給付金が出る場合があります。
妊娠が分かってからだと、保険に入りにくくなったり、条件が付いたりすることがあります。出産を考えているなら、妊娠前に、保障内容を確認しておくと安心です。
特約を付けるか、迷ったときのチェックポイント
- 対象になる病気の範囲(どの病気が、給付の対象か)
- 給付の条件(入院が必要か、手術が必要か、通院でも出るか)
- 特約の保険料は、いくら上乗せになるか
- すでに入っている医療保険と、保障が重なっていないか
特約の中身は、保険会社や商品ごとに、かなり違います。名前が同じ「女性疾病特約」でも、対象や給付額が違うため、約款で確認してください。
保障の重なりについては、保険の保障、重複していないか確認していますか?の失敗談も、参考になるはずです。
検診を受けることも、大切な備え
保険に入る前に、私がまず見直したのが、がん検診や健康診断の受診状況でした。早く見つけられれば、治療の選択肢も広がりやすく、体の負担や費用も、抑えられる場合があります。
自治体が行っている検診には、一定の年齢の女性を対象にした、乳がんや子宮頸がんの検診があります。対象年齢や費用の補助は、自治体によって違うため、お住まいの自治体の案内で確認してください。
保険は、「もしものとき」の金銭的な備えです。病気そのものを防ぐものではないので、検診や、日々の健康管理とあわせて考えていきたいと思っています。
私の結論は「まず、土台を整える」
私は、特約を足す前に、貯蓄と公的保障で、どこまで耐えられるかを、計算してみるのをおすすめしたいです。そのうえで、足りない部分を、保険で補う順番が、無理がないと感じました。
医療保険の基本は入院日額はいくらが目安?、特約全般は生命保険の特約はどこまで必要?にまとめています。
病気や治療の内容は、一人ひとり違います。気になる症状があるときは、保険よりも、まず医療機関に相談してくださいね。
よくある疑問
Q:女性向けの保険は、若いうちに入るべきですか?
A:年齢が若いほど、保険料が安い傾向はありますが、必要かどうかは、貯蓄や公的保障の状況で変わります。保険料と保障を比べて、考える方法があります。
Q:妊娠中でも、医療保険に入れますか?
A:妊娠中は、加入できない、または、妊娠・出産に関する給付が対象外になる条件が付く場合があります。詳しくは、各保険会社に確認してください。
Q:出産育児一時金は、誰でも受け取れますか?
A:公的医療保険の加入者が、妊娠4か月以上で出産した場合などに、原則として受け取れます。条件は、加入先の健康保険で確認してください。
まとめ
女性特有の病気に備える保険は、特約や、単独の商品として用意されています。ただ、公的な医療保険や、高額療養費制度で、まかなえる部分も大きいです。
特約を付けると、保険料も上がります。貯蓄や公的保障を確認したうえで、足りない部分だけを備える考え方で、検討してみてください。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。