投資信託・ロボアドバイザー

投資信託の積立を一時停止したいときは?スキップ・減額・解約の違いを調べてみた話

こんにちは、まゆです。積立投資は「続けること」が大事とよく言われます。でも、家計が厳しい月や、まとまった出費があるときは、正直ためらいますよね。

我が家でも、子どもの入園準備で出費が重なった月に、「積立を止めたほうがいいかな」と悩みました。

今回は、積立を一時的に止めたいときの選択肢を整理します。サービスの内容は証券会社ごとに違うため、最終確認は各社の案内で行ってください。

積立を休むときの4つの選択肢

方法 内容 ポイント
一時停止 積立設定を止める 再開の手続きが必要な場合がある
減額 毎月の金額を下げる 続けながら負担を軽くできる
スキップ 特定の月だけ見送る 対応の有無は証券会社による
解約(売却) 持っている分を売る 積立の停止とは別の手続き
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「積立を止める」と「持っているものを売る」は別の話です。止めても、すでに買った分はそのまま保有され続けます。

止める前に、減額を検討する

完全に止めると、再開を忘れてしまうリスクがあります。私は、止める前に「減額」で乗り切れないかをまず検討します。

毎月1万円を5,000円に下げる、という形なら、積立の習慣を保ちつつ家計の負担を軽くできます。

積立額の考え方は、積立額は手取りの何%が目安?の記事も参考にしてください。

手続きの注意点

積立設定の変更には、締切があります。次回の積立日の数営業日前までに変更しないと、その月は反映されないことがあります。

  • 次回の積立日と、変更の締切日を確認する
  • 停止後に、再開の手続きが必要かを確認する
  • クレジットカード積立の場合は、カード会社の締切も確認する

積立日の決め方は、積立日は何日にするのがいい?で整理しています。

NISAの年間枠への影響

NISAで積立している場合、一時停止で年間の投資枠の使い方が変わります。年間枠は翌年に繰り越せないため、使わなかった分はそのまま残ります。

再開後にボーナス月などで増額する方法もあります。考え方は積立をボーナス月に増額するときの考え方にまとめています。

枠の残り具合は、証券会社の画面で確認できます。確認の仕方はNISAの枠の残りの確認方法でも触れています。

具体例:出費が重なる月の対処

例えば、4月は入園や進学の準備で出費が重なりやすい時期です。この時期だけ、積立を半分に減らす手があります。

月 積立額の例
3月 3万円(通常)
4月 1.5万円(減額)
5月 3万円(通常に戻す)

このように、減額と元に戻す手続きを先に決めておけば、積立のリズムを崩さずに済みます。

証券会社によっては、積立額の変更が画面から数分で済みます。手続きが面倒で続かなくなる前に、操作方法を確認しておくと安心です。

「止める」は最後の手段にして、まずは減額や見直しで乗り切れないか試すのが、私のやり方です。

再開を忘れないための工夫

停止したまま忘れてしまうのが、一番もったいないパターンです。私は、停止したその日に、再開の予定日をスマホのリマインダーに入れています。

家族で家計を共有している場合は、パートナーにも停止していることを伝えておくと、再開の見落としが減ります。

再開のたびに設定を触るのが面倒なら、はじめから無理のない金額で設定しておくのも一つの方法です。

積立を続けるメリットも忘れずに

毎月一定額を積み立てると、価格が高いときは少なく、安いときは多く買うことになります。これを「ドルコスト平均法」と呼ぶこともあります。

ただし、この方法で損失を避けられるわけではありません。長期で下落が続けば、評価額が元本を下回ることもあります。

私が決めているルール

私は「生活防衛資金が減ったときは、減額か停止を検討する」とルールを決めています。投資のために生活が苦しくなるのは、本末転倒だからです。

止めるときは「いつ再開するか」を、カレンダーに入れておきます。放置すると、そのまま何か月も止まったままになってしまうからです。

積立を止めて損得を考える必要はありません。続けられる形で長く付き合うことのほうが、大切だと感じています。

よくある疑問

Q:積立を止めたら、持っている分は売られますか?

A:売られません。積立の停止は、これから先の買い付けを止めるだけで、すでに保有している分はそのまま残ります。

Q:一時停止と解約の違いは何ですか?

A:一時停止は新たな買い付けを止めること、解約(売却)は持っている投資信託を売って現金にすることです。

Q:停止中に積立日が来たらどうなりますか?

A:停止期間中は買い付けは行われません。再開の方法と時期は、各社の案内で確認してください。

まとめ

積立を休みたいときの方法には、一時停止・減額・スキップ・解約があります。

変更には締切があり、再開の手続きが必要な場合もあるため、早めの確認が安心です。

投資は元本割れの可能性があります。生活に無理のない範囲で、続けられる形を選びましょう。

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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。

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