投資信託・ロボアドバイザー

投資信託の積立、ボーナス月に増額するときの考え方とNISA枠の注意点

こんにちは、まゆです。ボーナスが出ると、つい「このお金を投資に回そうかな」と思いませんか。私は、その気持ちが勢いで暴走してしまった経験があります。

積立設定には、ボーナス月だけ金額を増やす機能がある金融機関もあります。便利ですが、使い方を間違えると、家計が苦しくなる落とし穴もあります。

今回は、ボーナス月に増額するときの考え方と、NISAの年間枠の注意点を整理しました。

ボーナス月の増額設定とは

積立の基本金額に加えて、特定の月だけ追加で買付する設定です。金融機関によって、呼び名や設定方法が少しずつ異なります。

貯金の目標を書き込んだ貯蓄トラッカーの紙

毎月は無理のない額に抑えつつ、余裕のある月だけ増やせるのが魅力です。たとえば、夏と冬のボーナス月に上乗せする使い方があります。

ただし、対応している金融機関や商品は限られています。事前に確認が必要です。

メリットと注意点を表で比較

項目 メリット 注意点
家計面 毎月の負担を抑えられる ボーナスが減ると増額分が払えなくなる
投資面 余裕のある月に積立額を増やせる 増額月に購入が集中する
手間 一度設定すれば自動 設定変更は忘れやすい

購入タイミングが集中するため、増額月の価格の影響が大きくなる点は覚えておきたいところです。値動きを分散する効果は、毎月積み立てる場合よりやや弱まります。

だからといって、ダメという話ではありません。家計との相性で選べばよいと思います。

NISAの年間投資枠との関係

枠の種類 年間の上限
つみたて投資枠 120万円
成長投資枠 240万円
合計 360万円(生涯の限度額は別に設定)

月10万円の積立で、つみたて投資枠の120万円に達します。ボーナス月の増額を足すと、年間の枠を超えるおそれがあります。

枠を超えた分は、課税口座での買付になることがあります。設定の合計が年間枠に収まっているか、事前に計算しておくと安心です。

増額しすぎないための家計の目安

ボーナスは、毎年同じ額が出る保証がありません。ボーナスの全額を投資に回すのは、おすすめしません。

  • 生活防衛資金(数か月分の生活費)を先に確保する
  • 増額は、ボーナスの一部にとどめる
  • 住宅ローンや教育費など、使い道が決まっているお金は別にする

私は、ボーナスの一部だけを増額に回し、残りは貯金と家族の楽しみに使うようにしています。続けられる範囲が一番だと思います。

我が家のボーナス増額の失敗談

我が家では以前、ボーナスの大半を投資信託の増額に回した年がありました。ところが、その年の冬は家電が壊れ、思わぬ出費が重なってしまったのです。

積立を止めるのも気が引けて、生活費のやりくりに苦労しました。「投資は余裕資金で」という言葉の重みを、身をもって知った出来事です。

それ以来、増額はボーナスの一部だけにして、残りは生活防衛資金と家族の楽しみに回すことにしました。結果として、気持ちも家計も安定しています。

ボーナスが出た直後は気が大きくなりがちです。いったん数日置いてから、増額の金額を決めるのがおすすめです。

積立設定を見直すタイミング

設定したまま放置すると、状況が変わったときに無理が出てしまいます。次のようなタイミングで、見直してみるとよいと思います。

  • 収入や家族構成が変わったとき(転職・出産・住宅購入など)
  • NISAの年間枠の残りが気になったとき
  • 年に一度、ボーナスの時期の前

見直しは面倒に感じますが、年に一度でも家計と向き合うきっかけになります。設定を変えるだけなら、数分で終わることがほとんどです。

よくある疑問

Q:ボーナス月の増額は途中で止められますか?

A:多くの金融機関で、設定の変更や停止ができます。手続きの方法や反映のタイミングは異なるため、事前に確認してください。

Q:ボーナスが出なかった月は積立が失敗しますか?

A:口座の残高が足りないと、買付ができないことがあります。ボーナスが減る可能性も見込んで、増額幅は控えめにしておくと安心です。

Q:一括投資とどちらが良いですか?

A:どちらが有利かは、その後の値動き次第で誰にも断言できません。自分が安心して続けられる方法を選ぶのが現実的です。

Q:ボーナス月の増額は必ずしたほうがいいですか?

A:必須ではありません。基本の積立額だけでも続けられるなら、それで十分です。増額は、家計に余裕がある場合の選択肢のひとつと考えてください。

まとめ

ボーナス月の増額は、余裕のある月に積立額を増やせる便利な機能ですが、購入が集中する点や、NISAの年間枠に注意が必要です。

まずは無理のない基本金額を決め、増額は家計に余裕がある範囲にとどめてみてください。

投資信託は元本割れの可能性があります。ご自身の判断と責任でご検討ください。

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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。

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