投資信託・ロボアドバイザー

投資信託の積立日は何日にするのがいい?設定日による違いと決め方を調べてみた話

こんにちは、まゆです。つみたて設定の画面で、積立日を選ぶ欄を見て、「何日にするのが一番お得なんだろう」と悩んだことがあります。

ネットで調べると「月初がいい」「25日がいい」と、いろいろな説が出てきて、余計に迷いました。

今回は、積立日を決めるときの考え方を整理します。結論を先に言うと、日にちの「当たり外れ」にこだわるより、続けやすさを優先するのがよさそうです。

積立日で成績は変わる?

積立日が違えば、買う日の基準価額が違うので、短期的には成績に差が出ます。ただし、どの日が有利になるかは、将来の値動き次第です。

机に開いたノートと手元

過去のデータで、特定の日が良かったという分析を見かけることもあります。ただ、それは過去の話で、これからも同じとは限りません。

私は、日にちによる差を追いかけるより、長く続ける設計に時間を使うほうが大事だと感じています。

決め方の3つの視点

視点 考え方
お金の流れ 給料日の後にして、残高不足を防ぐ
手間 引き落としや確認の日を、他の支払日と揃える
分散 日にちを分けると、値動きの影響をならせる

給料が25日に入る私は、積立日を月の終わり近くにしています。残高が足りなくなる不安がなくなり、気持ちが楽になりました。

積立日を複数に分けることもできます。たとえば毎月1日と15日に分けると、買付のタイミングが分散されます。

休日や設定のルールに注意

積立日が休日の場合は、翌営業日に買付される商品がほとんどです。実際の約定日は、証券会社の案内で確認しましょう。

また、クレジットカード積立の場合は、カード会社の決済日と、買付日が違うことがあります。設定の前に、スケジュールの全体像を確認しておくと安心です。

  • 積立の申込期限(何日までの設定が反映されるか)
  • 引き落とし日と買付日の違い
  • 変更や停止の締切日

私が積立日を決めた理由と、その後の変化

私は、給料日の翌営業日を積立日にしています。通帳の残高が一番安定しているので、引き落としの失敗を避けられるからです。

設定した当初は、「もっと有利な日があるかも」と気になっていました。でも、数年続けるうちに、日にちよりも「続けていること」が大きいと実感するようになりました。

積立日の候補 向いている人
給料日の直後 残高不足を避けたい人
月末近く ボーナスや臨時収入を使いたい人
月初と月央の2回 買付のタイミングを分散したい人

どの日を選んでも、将来のリターンを保証するものではありません。自分が無理なく続けられる日にしておけば、それで十分だと思います。

家計が変わったら、そのたびに見直せばよいのです。完璧を目指さず、柔軟に付き合っていきましょう。

積立日を決めるときのよくある落とし穴

積立日の設定で、私が実際に見聞きした落とし穴を紹介します。

落とし穴 対策
引き落とし日と積立日を混同する 引き落とし日と買付日を、別々に確認する
設定の締切に間に合わない 変更は、締切日の前に余裕を持って行う
引き落とし口座の残高不足 給料日や臨時の出費を見込んで日を決める

特にクレジットカード積立は、決済の仕組みが複雑です。カード会社の締め日や支払日によって、買付日が決まるので、事前に確認しておくと間違いが減ります。

ひとつずつ確認すれば、難しくはありません。落ち着いて設定画面を見てみましょう。

途中で見直してもいい

積立日は、あとから変更できることが多いです。家計のリズムが変わったとき、たとえば転職やボーナス月の変更時に見直しています。

投資を続けるうえで、「最適な日を見つける」ことより、「無理なく続けられる日を選ぶ」ことのほうが、現実的ではないでしょうか。

ボーナス月の増額は、投資信託の積立、ボーナス月に増額するときの考え方で整理しています。

よくある疑問

Q:月初と月末では、どちらが有利ですか?

A:将来の値動きは予測できないため、どちらが有利とは言えません。自分の資金計画に合う日を選ぶのがおすすめです。

Q:積立日を毎日にするのはどうですか?

A:毎日積立は、買付のタイミングが分散されますが、手数料やサービスの条件は商品で異なります。証券会社の案内を確認してください。

Q:積立日を変えると、これまでの積立に影響しますか?

A:過去に買った分には影響しません。変更後の買付から、新しい日付で行われます。

まとめ

積立日による差は、将来の値動き次第で、事前に当てることは難しいです。

給料日や家計の流れに合わせて、無理なく続けられる日を選ぶのがおすすめです。

投資信託は元本割れの可能性があります。日にちに悩みすぎず、長く続ける仕組みづくりを優先しましょう。

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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。

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