投資信託を売却してから入金されるまで何日かかる?換金の流れを調べてみた話

こんにちは、まゆです。投資信託を持っていると、「もし急にお金が必要になったら、すぐ現金にできるのかな?」と考えることがあります。

株のように、売ったその日に入金されるイメージを持っていたのですが、どうやら違うようです。

今回は、投資信託を売却してから入金されるまでの流れと、日数の考え方を整理します。商品ごとに条件が違うため、最終確認は目論見書や各社の案内で行ってください。

売却の流れは3ステップ

注文してから、売却価格が決まるまでのしくみは、購入は「いつの基準価額」で決まる?で説明している購入の場合と考え方が似ています。

代金が入る日は、約定日から数営業日後が目安ですが、商品によって異なります。投資先の資産の種類(国内か海外かなど)によって差が出ることがあります。

一般に、海外の資産を多く含む商品は、現地の市場の休みなどの影響で、日数が長くなる傾向があります。

正確な日数は、目論見書の「換金代金」の欄に記載されています。商品を買う前に、一度確認しておくと安心です。

土日や祝日は営業日に含まれないため、連休をはさむと、さらに日数がかかります。

数日〜1週間以上かかる場合があるため、すぐに現金が必要な出費には間に合わないことがあります。

私は、生活費の数か月分を「生活防衛資金」として、預金に分けて置いています。投資信託を、そうした急な出費の備えにはしないためです。

基準価額が下がっているときに、やむなく売却せざるを得なくなる事態を避ける意味もあります。

売却益に対する税金の扱いは、口座の種類で変わります。確定申告の要否は投資信託の税金、確定申告は必要?を参考にしてください。

例えば、ある月曜日に売却の注文を出したとします。受付時間内であれば、その日の基準価額で売却価格が決まることが多いです。

ただし、これは一例です。入金日は商品ごとに決まっており、祝日をはさむと遅くなります。

特に、年末年始やゴールデンウィークなどの連休前後は注意が必要です。連休明けの入金になると、予定していた支払いに間に合わなくなるおそれがあります。

私は、予定している大きな支払いの2週間前までには、必要な額を現金で用意しておくようにしています。

投資信託は、市場で売買する株とは違い、投資先の資産を売却して現金にする作業が必要です。そのため、入金までに日数がかかります。

大量の解約が集中した場合などに、一時的に受け付けが制限される例も、まれにあります。目論見書の「換金制限」の記載も、一度確認しておきたいところです。

価格の変動で、売却した金額が購入した金額を下回ることもあります。換金のタイミングは、余裕を持って考えましょう。

売却を考えたら、まず目論見書で日数を確認し、必要な日からさかのぼって注文するようにしています。

次に、売却の理由を紙に書きます。値下がりして不安だからという理由だけでなく、本当にお金が必要なのかを確認するためです。

値動きは誰にも予測できません。計画的に売却できるよう、日数と費用を知っておくことが大切です。

Q:売却した当日に入金されますか?

A:当日の入金は一般的ではありません。約定日から数営業日後に入金される商品が多いです。

Q:日数はどこで確認できますか?

A:目論見書の「換金代金」の項目や、証券会社のファンド情報ページで確認できます。

Q:売却の注文は取り消せますか?

A:約定前なら取り消せる場合がありますが、締切時間を過ぎると取り消せないことがあります。証券会社の案内で確認してください。

投資信託は、売却の注文後、約定日の数営業日後に代金が入金されます。

日数は商品によって異なり、海外資産を含む商品は長くなる傾向があります。

急な出費には預金で備え、元本割れの可能性がある投資信託とは分けて考えましょう。

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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。