共働き夫婦の保険はどちらが入る？死亡保障・がん保険の配分の考え方

こんにちは、まゆです。共働きで息子を育てていると、お互いの保険についてじっくり話す時間って、なかなか取れませんよね。

先日、家計の見直しをきっかけに夫と保険証券を並べてみたところ、お互いの保障額がバラバラでした。特に死亡保障は、ふたりとも「なんとなく」で決めていたことに気づいたんです。

結論から言うと、共働き夫婦の保険は「どちらが入るか」ではなく「収入の割合と将来の支出に合わせて、ふたりで分ける」と考えるとすっきりします。この記事では、私たちが実際に話し合った配分の考え方を整理します。

共働き夫婦の保険で考えたい2つの視点

共働きの場合、家計がどちらか一方の収入だけに頼っていないので、保険の考え方も片働きの家庭とは少し違ってきます。特に大事なのは次の2点です。

視点	考え方の例
収入減少への備え	どちらかが働けなくなったとき、もう一方の収入だけで家計が回るか
教育費など将来の支出	子どもの教育費・住宅ローンなど、2人の収入を前提に組んだ支出計画

片働きの家庭なら、主に稼ぐ人の保障を厚くする考え方がわかりやすいです。でも共働きなら、どちらか一方に偏らせるより、それぞれの収入の割合に応じて考える方が現実に合っています。

私たち夫婦の場合、世帯収入に占める割合がだいたい6対4でした。そこで死亡保障も、その比率に近い形で見直すことにしました。

「同額にする」のではなく、「その人の収入がなくなったときの影響の大きさで考える」。この視点が、話し合いの中で一番しっくりきました。

息子がまだ3歳なので、どちらかが働けなくなった場合の保育料や生活費も書き出してみました。数字にしてみると、想像していたより必要な保障額が大きくて、正直驚きました。

話し合いで意外と迷ったのが、がん保険でした。「収入が多い方だけ入ればいい？」と思いがちですが、がんは治療で長く仕事を休んだり、働き方を変えたりすることもある病気です。

共働きの場合、どちらががんになっても世帯収入は減ります。我が家では「どちらが」ではなく「ふたりとも、必要な分だけ」と決めて、それぞれ保障額を抑えたプランに入りました。

ただし、保険料を払いすぎて貯蓄が減っては本末転倒です。高額療養費制度で医療費の自己負担に上限があることも踏まえて、がん保険で何に備えたいか(治療費なのか、収入減なのか)を整理してから決めるのがおすすめです。制度については高額療養費制度を調べた記事にまとめています。

「共働きなら保険はどちらか一方でいい？」という疑問もよく聞きます。私の考えは、医療と最低限の死亡保障はふたりとも、厚みは収入の割合で調整です。

ふたりとも働いていると、どちらが欠けても家計の前提が崩れます。ただ、保障を厚くするほど毎月の保険料も増えるので、必要保障額を計算してから金額を決めることが大切です。

保険の話は「もしものとき」を想定するので、なんとなく気が重くなりますよね。私たちは「保険の話」ではなく「これからの家計の話」として切り出したら、自然に話し合いを始められました。

お互いの保険証券を用意して、死亡保障・医療保障の金額を紙に書き出しながら話すのがおすすめです。感覚ではなく数字で話せるので、言い合いにならずに済みます。

話し合いの中で、私たちは「収入の割合が2割以上変わったら、保険の配分も見直す」というルールを決めました。転職や育休、時短勤務など、共働き夫婦は働き方が変わりやすいからです。

基準を決めておくと、いざというときに「見直した方がいいのかな」と迷わずに済みます。年に一度、保険証券を見返す日も決めました。

収入がある分、片働きの家庭より必要保障額は小さくなる傾向があります。ただ住宅ローンや教育費などの支出は残るため、状況に応じた保障は検討した方がよいとされています。

どちらががんになっても世帯収入は減るので、ふたりとも検討する家庭が多いです。何に備えたいか(治療費か収入減か)と、公的制度でカバーされる範囲を確認してから決めるのがおすすめです。

残された家族の生活費・教育費の総額から、遺族年金や貯蓄でまかなえる金額を差し引いて考えるのが一般的です。計算が難しい場合は、FPなど専門家に相談する方法もあります。

共働き夫婦の保険は、どちらか一方に偏らせるのではなく、収入の割合や将来の支出を踏まえてふたりで配分を考えることが大切です。がん保険のように迷うものも、「何に備えたいか」から考えると答えが出やすくなります。

一度お互いの保険証券を並べて、話し合う時間を作ってみてくださいね。

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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。