夫婦で保険の話をしたことがなかったと気づいた日
こんにちは、まゆです。共働きで息子を育てていると、お互いの保険についてじっくり話す時間がなかなか取れません。先日、家計の見直しをきっかけに夫と保険証券を並べてみたところ、お互いの保障額がバラバラで、特に死亡保障については「なんとなく」で決めていたことに気づきました。
今回は、共働き夫婦がお互いの保険をどう考えればいいか、私たちが実際に話し合った内容を整理してみます。
共働き夫婦の保険で考えたい2つの視点
共働きの場合、どちらか一方の収入だけに家計が依存していないため、保険の考え方も専業主婦(主夫)家庭とは少し違ってきます。特に重要なのは次の2点です。
| 視点 | 考え方の例 |
|---|---|
| 収入減少への備え | どちらかが働けなくなったとき、もう一方の収入だけで家計が回るか |
| 教育費など将来の支出 | 子どもの教育費・住宅ローンなど、2人の収入を前提に組んだ支出計画 |
専業主婦(主夫)家庭であれば主な稼ぎ手の保障を厚くする考え方がわかりやすいですが、共働きの場合はどちらか一方に偏らせるより、お互いの収入の割合に応じて保障を考えるという発想もあります。
我が家で話し合った配分の考え方
私たち夫婦の場合、世帯収入に占める割合がだいたい6対4だったので、死亡保障もその比率に近い形で見直すことにしました。「同額にする」のではなく、「収入が減ったときの影響度に応じて考える」という視点が話し合いの中で一番しっくりきました。
また、息子がまだ3歳で保育園に通っていることもあり、どちらかが働けなくなった場合の保育料・生活費の負担も具体的に書き出してみました。数字にしてみると、想像していたよりも必要な保障額が大きいことに気づき、少し驚きました。
保険は加入すればするほど良いわけではなく、家計とのバランスが大切です。保障を手厚くする分、毎月の保険料負担も増えるため、必要保障額を具体的に計算してから金額を決めることをおすすめします。
話し合いを進めるコツ
保険の話は「もしものとき」を想定するため、なんとなく気が重く感じる人も多いと思います。私たちは「保険の話」ではなく「これからの家計の話」として切り出すことで、自然に話し合いを始められました。
お互いの保険証券を用意して、死亡保障・医療保障の金額を紙に書き出しながら話すと、感覚的な話ではなく具体的な数字で議論できるのでおすすめです。
子どもの成長に合わせて見直す予定
今回の見直しは、息子が3歳という今の時点での話し合いです。今後、小学校・中学校と進学していくにつれて、必要な教育費の見込みも変わってきます。一度決めた保障額をそのままにするのではなく、定期的に見直す前提でいようと夫婦で話しています。
また、私たちのどちらかが転職や独立で働き方を変える可能性もゼロではありません。収入の割合が変わったときは、それに合わせて保障の配分も見直す必要があると考えています。
共働き夫婦は、お互いの働き方やキャリアプランの変化によって、必要な保障のバランスも変わりやすいという特徴があります。年に一度は保険証券を見返す機会を作りたいと思っています。
よくある疑問
Q. 共働きなら死亡保険は不要?
A. 収入がある分、専業主婦(主夫)家庭より必要保障額は小さくなる傾向がありますが、住宅ローンや教育費などの支出は残るため、状況に応じた保障は検討したほうがよいとされています。
Q. 保障額はどう計算すればいい?
A. 残された家族の生活費・教育費の総額から、遺族年金や貯蓄でまかなえる金額を差し引いて考えるのが一般的な方法です。自分たちで計算が難しい場合は、FPなど専門家に相談する方法もあります。
Q. 話し合いがうまく進まないときは?
A. 感覚的な話し合いになりがちなときは、保険証券や家計簿など具体的な資料を見ながら話すと、数字ベースで冷静に進めやすくなります。
Q. 育休中は保障を減らしたほうがいい?
A. 育休中は収入が一時的に減ることが多いため、保険料の負担も含めて見直すタイミングとして検討する価値があります。ただし保障を減らしすぎないよう、必要な範囲を見極めることが大切です。
お互いの働き方が変わったときの見直しルール
話し合いの中で、私たちは「収入の割合が2割以上変わったら、保険の配分も見直す」という簡単なルールを決めました。明確な基準を決めておくことで、いざ働き方が変わったときに「見直したほうがいいのかな」と迷わずに済むと考えたからです。
ルールを決めるといっても、厳密な数字にこだわる必要はありません。大切なのは、収入バランスの変化を夫婦できちんと共有し、それに応じて保険を見直す習慣を持っておくことだと感じています。
まとめ
共働き夫婦の保険は、どちらか一方に偏らせるのではなく、収入の割合や将来の支出計画を踏まえて考えることが大切だと感じました。一度お互いの保険証券を並べて、話し合う時間を作ってみてはいかがでしょうか。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。