保険・家計見直し

子どもが生まれたあとの教育費と老後資金の考え方|FP無料相談の使いどころ【ガーデン】

※本記事はアフィリエイト広告を利用しています。

こんにちは、まゆです。息子が生まれてから、「教育費はいくら必要なのか」「老後の資金はどうするのか」と、お金の不安が一気に増えました。どちらも大事で、何から手をつければいいのか分からなくなったのです。

こんなとき、頭の中だけで考えていると、不安が膨らむばかりです。数字に書き出して、整理するのが、第一歩だと感じています。

今日は、教育費と老後資金の考え方と、FPの無料相談の使いどころを、まとめます。相談の条件は、サービスごとに異なるので、公式サイトで確認してくださいね。

教育費と老後資金、どちらが先?

教育費と老後資金は、どちらも必要ですが、準備の方法に違いがあります。教育費は、進学の時期が決まっているため、必要な時期から逆算できます。

相談員と話す様子

一方で、老後資金は、働ける期間が限られているため、準備の期間を確保したいお金です。教育費を優先しすぎて、老後資金が足りなくなる家庭もあるようです。

項目 特徴
教育費 時期が決まっていて、逆算しやすい。学校の種類で金額が大きく変わる
老後資金 時期は先だが、準備できる期間が限られる。年金額の確認が必要

「どちらを先に」ではなく、両方を並行して、少しずつ準備する考え方もあります。

まず、書き出してみること

私は、教育費と老後資金の見通しを、ノートに書き出しました。分からない部分は、空欄にして、あとで調べます。

  • 子どもの進学の予定(公立か私立かなどのイメージ)
  • 世帯の毎月の貯蓄できる金額
  • 年金見込み額(ねんきん定期便で確認)
  • すでにある貯蓄・積立の金額

年金の見込み額は、ねんきん定期便で将来の年金額を確認する方法で紹介しています。

児童手当の使いみちについては、児童手当の使いみちの記事も参考にしてください。

NISAやiDeCoで備える、という考え方

教育費や老後資金の備えとして、NISAやiDeCoを活用する人もいます。ただし、投資信託などの運用商品は、元本割れの可能性があります。

教育費は、使う時期が決まっているので、近づいたときの値下がりに備える考え方も、必要です。くわしくは、教育資金とNISA・iDeCoの記事を読んでみてください。

運用は、生活防衛資金が確保できたうえで、余裕資金で行うことが基本です。

FPの無料相談で整理できること

ひとりで考えても整理しきれないときは、ファイナンシャルプランナー(FP)に相談する方法もあります。ガーデンは、貯蓄や資産運用、年金などについて、独立系のFPに無料で相談できるサービスだと、広告主の案内で紹介されています。

相談の対象になるのは、20〜60代の有職者の方など、条件があります。条件や流れは、公式サイトで必ず確認してください。

相談では、教育費と老後資金の見通しを、家計全体の中で整理してもらえる可能性があります。私が使った相談の準備は、ライフプラン表の記事や、共働き夫婦の相談の記事にもまとめています。

相談の前に、夫と話しておくこと

相談を受ける前に、夫婦で、教育方針や、将来のイメージについて、話しておくと、相談がスムーズになります。「できれば私立に」「地元の公立でいい」など、おおまかな方向性だけでも大丈夫です。

私たちも、「子どもの意思を尊重したい」という点は、一致しました。意見が分かれる部分は、相談の場で、専門家の話を聞きながら、整理することもできます。

相談は、答えをもらう場ではなく、考える材料をもらう場、と考えて、気軽に臨んでみてください。

相談を受けるときの注意点

無料相談であっても、その場で契約を決める必要はありません。気になる点は質問して、納得できなければ、断ってもかまいません。

相談を受けるときは、次の点に気をつけてください。

  • 保険や金融商品をすすめられても、すぐに決めない
  • 複数の意見を聞いて、比較してみる
  • 家族とも話し合ってから判断する

投資や保険の判断は、最終的にはご自身の責任で行うものです。相談は、情報を整理するための手段として、活用してください。

FPの無料相談を、公式サイトで確認してみませんか?

ガーデンの相談の流れや、対象となる条件を、公式サイトで確認できます。投資や保険の判断は、ご自身の責任で行ってください。内容をよく読んで、検討してください。

ガーデンの詳細を見る

よくある疑問

Q:教育費は、いくらくらい必要ですか?

A:進学先が公立か私立か、大学まで進むかなどによって大きく変わります。文部科学省などの公的な調査で、平均額を確認してみてください。

Q:FP相談は、誰でも受けられますか?

A:サービスによって、対象となる条件が決まっています。有職者に限られるなど、条件があるので、公式サイトで必ず確認してください。

まとめ

教育費と老後資金は、どちらかを先にするのではなく、数字を書き出して整理するのが第一歩です。ひとりで整理できないときは、FPの無料相談を使う方法もあります。

投資や保険には、元本割れや契約の条件などのリスクがあります。内容をよく確認して、ご自身の判断で進めてくださいね。

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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。

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