保険・家計見直し

医療保険の「1入院の支払限度日数」は60日・120日どれがいい?決め方を整理してみた話

こんにちは、まゆです。医療保険を比べていて、「1入院の支払限度日数 60日/120日/180日」といった選択肢が出てきて、迷いました。

長いほうが安心かな、でも保険料が高くなるよね…と、いつものように悩んだのです。

今回は、支払限度日数の意味と、決め方の視点を整理します。個別の商品の良し悪しではなく、考え方のご紹介です。

「1入院の支払限度日数」とは

1回の入院で、入院給付金が支払われる日数の上限のことです。たとえば60日型なら、1回の入院で支払われるのは最大60日分になります。

机を上から見た作業の様子
タイプ 1入院の上限 保険料の傾向
60日型 60日 比較的安い
120日型 120日 やや高い
無制限型 無制限 高い傾向

このほかに、通算での限度日数(例:1,000日など)が決められている商品もあります。契約前に、あわせて確認しましょう。

入院は長期化している?短期化している?

厚生労働省の「患者調査」などで、病気や年ごとの平均在院日数が公表されています。全体として、入院日数は短くなる傾向にあると言われます。

ただし、病気の種類や年齢によって差が大きく、長い入院になるケースもあります。精神疾患や脳血管疾患などは、長期になりやすいとされています。

平均だけで判断するのではなく、「長引いた場合に家計が耐えられるか」で考えるのがよさそうです。

再入院の扱いにも注意

同じ病気で退院後すぐに再入院した場合、多くの商品では「前の入院と同じ1回」とみなされる期間(例:180日以内)があります。

日数がリセットされず、合算で数えられるため、思ったほど給付が受けられないこともあります。

  • 再入院の扱いのルール(何日以内なら合算か)
  • 通算の限度日数
  • 先進医療や手術給付など、別の給付との関係

夫と話し合った我が家の結論

我が家では、夫婦で「長期入院になったとき、家計はどれくらい耐えられるか」を話し合いました。貯蓄と、公的制度と、保険の3つを並べて考えたのです。

備え 役割
公的制度 高額療養費など、医療費の自己負担を抑える
貯蓄 差額ベッド代や食事代、収入減をまかなう
民間の医療保険 貯蓄だけでは足りない部分を補う

結果として、我が家は短めの日数型にして、浮いた保険料を貯蓄に回すことにしました。人によって答えは違うと思います。

考え方として、「保険でカバーするのは、貯蓄で耐えられない分」とすると、整理しやすくなりました。

日数以外に比べておきたい項目

支払限度日数だけで保険を選ぶと、抜けがちなポイントがあります。次の項目も、あわせて比べておくと選びやすくなります。

項目 確認すること
入院給付金の日額 1日あたりいくら支払われるか
手術給付金 手術の種類と、倍率の設定
先進医療特約 技術料の保障の上限
保険料の払込期間 終身払いか、有期払いか

日額と日数の組み合わせで、受け取れる総額の上限が決まります。たとえば日額5,000円で60日なら、上限は30万円です。

自分の貯蓄や、公的制度の保障と合わせて、必要な保障を考えてみてください。商品の仕組みは複雑なので、わからないときは専門家に相談しましょう。

保険に頼りすぎない、という選択肢

医療保険は、あくまで貯蓄の「補完」として考えるのも一つの方法です。貯蓄が十分にあれば、保障を最小限にして保険料を抑えることもできます。

一方で、貯蓄がまだ少ない時期は、保険で備える価値が高くなります。ライフステージによって、答えは変わります。

私は、数年に一度、見直しの日を決めています。子どもの成長や収入の変化に合わせて、保障の内容を点検することで、ムダも不足も防げるからです。

決め方のヒント

私が参考にしたのは、公的な制度です。健康保険には高額療養費制度があり、医療費の自己負担には上限があります。

一方で、差額ベッド代や食事代など、制度の対象外になる費用もあります。その分を、貯蓄や保険でどう備えるかを考えます。

詳しくは、高額療養費制度とは?もあわせて読んでみてください。

よくある疑問

Q:60日型だと、足りなくなりますか?

A:入院が60日を超える可能性は一般に高くはありませんが、病気によっては長くなることもあります。貯蓄で補えるかを考えて選びましょう。

Q:無制限型を選べば、安心ですか?

A:上限がない安心感はありますが、保険料は高くなる傾向があります。家計の負担とのバランスを考えてください。

Q:保険料を抑えながら備えるには?

A:日額を下げる、特約を絞る、貯蓄で備えるなど、複数の方法があります。FPなどに相談するのもひとつです。

まとめ

1入院の支払限度日数は、60日・120日・無制限などから選べますが、長いほど保険料は高くなる傾向です。

再入院の扱いや通算の限度日数も、契約前に確認しておきましょう。

公的制度と貯蓄を踏まえて、無理のない備えを考えることが大切です。

あわせて読みたい記事もまとめておきます。

※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。

-保険・家計見直し