※本記事はアフィリエイト広告を利用しています。
こんにちは、まゆです。毎年の誕生月に届く「ねんきん定期便」を、私は長いあいだ、封も開けずに引き出しに入れていました。
ところがiDeCoを調べ始めて、「将来の年金額が分からないと、いくら積み立てればいいのか決められない」と気づきました。
今回は、ねんきん定期便の見方と、iDeCoを始める前の確認の流れを整理します。iDeCoは元本が保証された商品ではないため、リスクも含めて読んでください。
ねんきん定期便は、年金の「通知表」
ねんきん定期便は、これまでの年金の加入実績や、将来受け取れる見込みの年金額を知らせてくれる通知です。毎年、誕生月に日本年金機構から届きます。

私は、通帳を見るような感覚で、年に一度チェックするようにしました。記録の誤りに気づくきっかけにもなります。
年代で、書かれている内容が違う
| 年代 | 見込額の考え方 |
|---|---|
| 50歳未満 | これまでの加入実績に応じた年金額。今後の加入は反映されない |
| 50歳以上 | 60歳まで今の働き方が続いた場合の見込額 |
| 節目の年齢(35歳・45歳・59歳) | 封書で届き、詳しい情報が入っている |
特に注意したいのは、50歳未満の方の見込額が「これまでの実績だけ」で計算されている点です。この金額が、そのまま将来の受取額ではありません。
若いうちは、見込額が低く見えて、驚くことがあります。私も最初は、数字の小ささにびっくりしました。
ねんきんネットなら、試算ができる
より詳しく知りたい場合は、「ねんきんネット」で、将来の年金額を試算できます。働き方や収入を変えた場合の見込額も確認できます。
利用には登録が必要で、手続きの案内は日本年金機構のサイトに載っています。スマホから使える点も便利です。
ねんきん定期便と、公的な保障を踏まえた保険の考え方は、保険の見直しはねんきん定期便を見てから?でもまとめています。
老後に必要な額を、ざっくり考える
年金の見込額が分かったら、次に、老後の生活費の目安を考えます。生活費は、人によって大きく違います。
- 毎月の生活費の見込み(住居費・食費・医療費など)
- 公的年金の見込額(ねんきん定期便・ねんきんネット)
- 退職金や貯蓄など、他に使えるお金
生活費から年金の見込額を引いた金額が、自分で備える額の目安になります。数字が大きく見えても、焦らなくて大丈夫です。
iDeCoで備えるかを考える
iDeCoは、掛金が全額所得控除になる税制上のメリットがあり、老後資金づくりの選択肢のひとつです。節税の仕組みは、iDeCoの節税効果とは?の記事で解説しています。
一方で、60歳まで原則引き出せない点や、運用商品の価格が下がって元本割れする可能性がある点には注意が必要です。
「老後資金のすべてをiDeCoで」と考えず、生活防衛資金を別に用意したうえで、無理のない金額で検討してください。
松井証券の案内で確認できること
私が口座を調べたときは、松井証券の公式サイトで、運営管理手数料や取扱商品、加入できる条件を確認できました。気になる方は、公式サイトで、掛金の上限や手数料の案内を読んでみてください。
手続きの流れは、iDeCoの運用成績の見方や、結婚・住所変更の届出の記事にもまとめています。
加入を決める前に、ご自身の年金見込額と、毎月の家計の余裕を、必ず照らし合わせてみてください。
こんな人に向いているかも
ねんきん定期便を見て「このままで大丈夫かな」と感じた方には、iDeCoの案内を一度読んでみる価値はあると思います。
逆に、毎月の生活費にゆとりがない方や、近いうちに大きな出費が見込まれる方は、先に家計の整理を優先する選択もあります。
気になる方は、下の案内で、口座開設の条件や手数料を、ご自身の目で確かめてみてください。
松井証券のiDeCoの案内を確認してみる
手数料や取扱商品、加入条件などは公式サイトで確認できます。ご自身の年金の見込額と照らし合わせながら、内容を読んでみてください。
よくある疑問
Q:ねんきん定期便の見込額は、将来の受取額ですか?
A:あくまで見込みです。特に50歳未満の方は、これまでの加入実績をもとにした金額で、今後の加入は含まれません。
Q:iDeCoを始めると、必ず年金額が増えますか?
A:増えるとは限りません。運用商品の価格が下がり、元本を割り込む可能性があります。
Q:ねんきんネットは誰でも使えますか?
A:登録が必要です。登録の方法や必要な書類は、日本年金機構のサイトで確認できます。
まとめ
ねんきん定期便は、将来の年金額を知る第一歩です。
見込額を確認してから、自分で備える金額を考えると、iDeCoの掛金も決めやすくなります。
iDeCoは元本が保証されていません。リスクも踏まえ、ご自身の判断で検討しましょう。
あわせて読みたい記事もまとめておきます。
※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。