こんにちは、まゆです。息子が生まれてから、毎回、偶数月になると、口座に児童手当が入ってきます。そのたびに、「このお金、どうしよう」と、少し迷うんです。
生活費の足しにしてもいいし、将来のために貯めてもいい。どちらが正解、というわけではありません。
今日は、児童手当の使い道の考え方と、教育資金として貯める場合の注意点をまとめます。制度は改正されることがあるので、金額や条件は、お住まいの自治体や、こども家庭庁の案内で、確認してくださいね。
児童手当の、基本をおさらい
児童手当は、子どもを育てている家庭に支給される手当です。2024年10月分から、対象が高校生年代まで広がり、所得制限もなくなりました。

| 区分 | 月額(2024年10月以降) |
|---|---|
| 3歳未満 | 1万5,000円(第3子以降は3万円) |
| 3歳〜高校生年代 | 1万円(第3子以降は3万円) |
支給は、年に6回、偶数月にまとめて入るのが一般的です。申請の方法や、くわしい条件は、自治体の案内で確認してください。
使い道は、大きく3つに分かれる
使い道を、整理してみました。
- 生活費・子どもの日用品にあてる
- 子ども名義の口座に、貯める
- 教育資金として、運用する(学資保険や投資など)
どれが、いちばんよいということは、ありません。家庭の収入や、将来の見通しによって、答えは変わります。
私は、生活費が足りなくなったら困るので、全額を貯めずに、一部は、息子の習い事や服にあて、一部を貯める、という半々で考えています。
貯める場合の、考え方
貯める場合は、お金の置き場所を、わかりやすく分けておくと、使いこんでしまう心配が減ります。
子ども名義の口座を作る方法もありますが、名義や管理の仕方によっては、税金の扱いが変わる場合があります。くわしくは、専門家や税務署の案内で、確認してください。
教育費は、いつ、いくらくらいかかるかを、ざっくり把握すると、貯める金額の目安がつきます。学資保険の選び方は、学資保険のメリット・デメリットの記事に書いています。
運用するなら、リスクも知っておこう
貯めたお金を、投資信託などで運用する方法も、選択肢にはあります。ただ、教育資金は、「使う時期が決まっているお金」です。
値動きのある商品で運用すると、使う時期に元本割れしている可能性もあります。使う時期が近いお金は、安全性を重視する考え方もあります。
子どものための資産づくりは、ジュニアNISA廃止後の選択肢の記事も、参考にしてください。
児童手当を、貯めるときの具体的なやり方
貯めるなら、受け取りの口座と、貯める口座を、分けておくと、使いこむのを防げます。たとえば、児童手当が振り込まれる口座とは別に、貯金用の口座を作り、定期的に移すやり方です。
私は、児童手当が入った月に、貯金用の口座へ、決めた金額を移す日を、カレンダーに入れています。「あとで移そう」だと、忘れてしまうからです。
貯めたお金の、使いみちのメモも、作っています。「高校入学の準備金」「習い事の費用」など、目的が決まると、貯めるモチベーションも、続きやすいです。
制度の変更は、こまめにチェック
児童手当の制度は、これまでも何度か変更されています。今後も、変わる可能性があるので、最新の情報は、自治体やこども家庭庁の案内で、確認したいところです。
子ども名義の口座を作るときの注意
子ども名義の口座を作って、お金を貯める家庭も多いです。ただ、お金の出どころや、管理の仕方によっては、親のお金とみなされる場合があります。
税金の扱いは、状況によって異なるので、不安なときは、税務署や、税の専門家に、確認してください。
私も、将来、息子に口座を渡すときの形は、もう少し、勉強してから決めようと思っています。
我が家のルール
私と夫は、次のようなルールを決めています。
- 生活が苦しい月は、無理に貯めない
- 貯めるお金は、生活費とは別の口座に入れる
- 年に1回、教育費の目安を見直す
家計全体の優先順位は、教育費・住宅・老後資金の優先順位の記事でも、考えています。
よくある疑問
Q:児童手当は、全部貯めたほうがいいですか?
A:決まりはありません。家計の状況にあわせて、生活費にあてる分と、貯める分を、わけるご家庭も多いです。
Q:児童手当を、投資に回してもいいですか?
A:制度上、使い道は自由ですが、教育費のように使う時期が決まっているお金は、値動きのリスクを考えて、慎重に検討してください。
まとめ
児童手当の使い道に、正解はありません。生活費、貯金、教育資金のバランスは、家計に合わせて、決めるのがいちばんです。
投資に回す場合は、元本割れのリスクがあります。制度の特徴を知った上で、自分の状況に合うか、検討してみてくださいね。
あわせて読みたい記事もまとめておきます。
※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。