投資信託の「信託財産留保額」とは?解約時にかかるコストを調べてみた話

こんにちは、まゆです。

先日、投資信託の解約を検討していたときに、目論見書の片隅にある「信託財産留保額」という言葉が目に留まりました。聞き慣れない単語に、思わず読み飛ばしそうになったのを覚えています。

結論から言うと、信託財産留保額は投資信託を解約するときに差し引かれることがある「解約時のコスト」の一種です。信託報酬のように保有中ずっとかかる費用とは違い、売却するタイミングだけで発生する点が特徴です。

なぜこんな費用があるの?

投資信託は多くの人からお金を集めて運用しているため、誰かが解約すると、ファンドの中にある株式や債券を一部売却して現金化する必要があります。このとき発生する売買コストを、解約する本人に一部負担してもらう、という考え方で設けられているのが信託財産留保額です。

私は最初「解約するだけでお金を取られるなんて損では」と身構えてしまいました。でも調べてみると、これは運用会社の利益になるわけではなく、ファンドに残ったまま解約しない他の投資家との公平性を保つための仕組みだとわかり、少し納得できました。

投資信託の目論見書を広げて確認している手元とノート

信託財産留保額は、すべての投資信託に設定されているわけではありません。目論見書の「手続・手数料等」という項目を見ると、「なし」と書かれているファンドも多くあります。

私が積立てているつみたてNISA対象のインデックスファンドを確認したところ、信託財産留保額が「なし」になっていました。一方で、一部の海外資産に投資するファンドでは0.1%〜0.3%程度の設定があるものも見つかりました。

信託財産留保額があるかどうかは、目論見書だけでなく、証券会社の商品ページでも「手数料」の欄に記載されていることが多いです。私は解約を決める前に、必ずこの欄を確認するようにしています。

出典・時点: 投資信託協会の投資家向け解説資料(2026年時点)によると、信託財産留保額は解約代金から差し引かれる形で徴収され、運用会社の収益にはならずファンドの純資産に組み入れられる、とされています。詳細な料率は個別の目論見書で確認するのが確実です。

ちなみに今回私が検討していたファンドは信託財産留保額が「なし」だったので、結局そのまま解約することにしました。もし設定されていたら、もう少し時期を考えたかもしれません。小さな金額でも、積み重なると意外と気になるものですよね。

A. ファンドによって異なりますが、解約代金の0.1%〜0.5%程度が一般的です。目論見書や証券会社の商品ページの「手数料」欄で確認できます。

A. 信託財産留保額が設定されているファンドの場合、売買のたびにコストがかかるため、短期間での頻繁な売買には不向きです。長期保有を前提にした積立投資との相性がよいとされています。

こうした地味な費用も、積立額が増えてくると無視できない金額になります。難しい言葉に見えても、一つずつ調べていけば仕組みは意外とシンプルだと感じました。

今回のことがきっかけで、私は新しく投資信託を選ぶときに「手続・手数料等」の項目を必ず確認する習慣がつきました。最初は横文字や専門用語ばかりで身構えてしまいましたが、見るべき場所さえ分かれば、意外と短時間でチェックできます。

夫にもこの話をしたところ、「そんな細かいところまで見てるの」と驚かれましたが、長く付き合う商品だからこそ、小さなコストにも目を向けておきたいと思っています。解約するときになって初めて気づくのでは遅いですからね。

信託財産留保額のことを知ってから、私はファンドを選ぶ基準に「頻繁に売買する予定はないか」という視点を加えるようになりました。短期的な売買を繰り返すつもりがないなら、留保額の有無はそこまで神経質にならなくてもいいのかもしれません。

それでも、同じようなインデックスファンドで迷ったときには、こうした細かい条件の違いが最後の決め手になることもあります。知識が一つ増えるたびに、投資との向き合い方が少しずつ丁寧になっていく感覚があります。

※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。