投資信託・ロボアドバイザー

ひふみ投信の積立額はいくらにする?家計に合わせた金額の決め方を調べてみた話

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こんにちは、まゆです。投資信託を選んだあと、次に悩むのが「毎月いくら積み立てるか」ではないでしょうか。

私も、1,000円にするか、3万円にするかで、何日も迷いました。

今回は、ひふみ投信を例に、積立額を決めるための考え方を整理します。誰にでも当てはまる正解の金額はありません。商品の内容は、目論見書で必ず確認してください。

まず、家計の「余り」を知る

積立額を決める前に、毎月の収支を確認します。家計簿アプリや、紙のノートで十分です。

カレンダーと虫眼鏡とコイン
項目 考え方
手取りの収入 毎月確実に入るお金
固定費 家賃、通信費、保険料など
変動費 食費、日用品、娯楽費など
貯蓄(使う予定のあるお金) 近い将来に使う予定のお金
余り 上記を引いた後に、残るお金

積立に回せるのは、この「余り」の一部です。生活費や、近いうちに使う予定のお金は、投資に回さないのが基本です。

生活防衛資金を確保しておく

投資を始める前に、急な出費や収入の減少に備えて、生活費の数か月分を、別に確保しておくと安心です。

私は、夫婦で相談して、生活費の半年分を目安にしました。この目安は、家庭の状況によって変わります。

積立のお金を、いざというときに解約しなければならない状況は、できれば避けたいところです。

金額の決め方、3つの考え方

1つ目は、「少額から始める」考え方です。まず、無理のない金額で始めて、値動きに慣れてから、増やしていきます。

2つ目は、「余りの何割」と決める考え方です。たとえば、余りの半分を積立に回す、と決めます。

3つ目は、「目標から逆算する」考え方です。ただし、将来の運用成果は予測できないため、あくまで目安です。

ひふみ投信を積み立てる前に確認したいこと

ひふみ投信は、運用会社が、市場の状況を見ながら、株式の比率などを調整するタイプのファンドです。値動きがある点は、他の投資信託と同じです。

調整の仕組みについては、ひふみ投信は市場に応じて株式の比率を調整する?の記事で整理しています。

手数料や、運用方針、リスクは、公式サイトと目論見書で確認してください。長く保有した場合の仕組みは、ひふみ投信の応援金とは?で紹介しています。

増額・減額のタイミング

積立額は、一度決めたら終わりではありません。ボーナスが入ったとき、収入が変わったときなどに見直します。

ボーナス月に増額する考え方は、投資信託の積立、ボーナス月に増額するときの考え方で紹介しています。

家計が苦しくなったときは、積立額を減らすことも、一つの選択肢です。やめる前に、減額を検討してみてください。

積立額の見直しチェック表

年に1回の見直しのときは、次の表で確認すると、抜けが減ります。

確認すること 見るポイント
手取りの収入 増えたか、減ったか
毎月の支出 固定費が変わっていないか
生活防衛資金 目安の額を保てているか
積立の合計額 当初の計画とずれていないか

数字を並べて眺めるだけでも、「今の自分には、この金額が合っている」という感覚が持てます。

私が決めたルール

私は、「家計簿で3か月分の平均の余りを出して、その3割から始める」と決めました。無理をすると、続かなくなるからです。

年に1回、家族の状況が変わったタイミングで、見直すことにしています。

積立の金額は、人によって全く違います。家計に合わせて、ご自身で決めてください。

ひふみ投信の公式の案内を確認してみる

運用の考え方や、リスク、手数料の内容は、公式サイトで確認できます。目論見書もあわせて読んでから、検討してみてください。

ひふみ投信の案内を見てみる

よくある疑問

Q:積立は、いくらから始められますか?

A:金額は、取り扱う金融機関によって違います。公式の案内で、最低の積立額を確認してください。

Q:積立額を決めたら、ずっと変えられませんか?

A:変更できる場合が多いです。手続きの方法は、取り扱う金融機関で確認してください。

Q:積立を続けていれば、元本割れしませんか?

A:しないとは言えません。投資信託は、価格が下がり、元本割れする可能性があります。

Q:ボーナス月だけ増やす積立はできますか?

A:取り扱う金融機関によって、できる場合があります。設定の方法は、公式の案内で確認してください。

Q:最初は、本当に少額でもよいのでしょうか?

A:はい、無理のない金額で始める方法もあります。続けられる金額かどうかを、一番大切に考えてみてください。

まとめ

積立額は、家計の余りと生活防衛資金を確認した上で、無理のない金額から決めるのが基本です。

ひふみ投信を含め、投資信託には元本割れのリスクがあります。

公式サイトと目論見書を確認し、ご自身の判断で検討してみてください。

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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。

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