こんにちは、まゆです。月次レポートを開いたら、「標準偏差」という見慣れない数字がありました。学生時代の数学を思い出して、一瞬ひるんだ私です。
でも、考え方は意外とシンプルでした。「値動きがどれくらい上下に揺れるか」を表す数字です。
今回は、標準偏差の見方を、数字の例も使いながら整理しました。リスクの大きさを知る手がかりになると思います。
標準偏差とは?「ばらつき」を表す数字
標準偏差は、リターンが平均からどれくらい散らばっているかを示す数字です。投資信託では、リスクの大きさの目安として使われます。
数字が大きいほど、リターンの上下の幅が大きい、つまり値動きが激しい傾向を表します。数字が小さければ、比較的おだやかな動きだったということです。
ここでいうリスクは、「損をする確率」ではなく「値動きの幅」だと理解しておくと混乱しません。
数字の読み方(あくまで仮の例)
| ファンド | 標準偏差(年率) | イメージ |
|---|---|---|
| ファンドA(仮) | 10% | 値動きは比較的おだやか |
| ファンドB(仮) | 20% | 値動きの幅が大きい |
統計の考え方を使うと、標準偏差が10%なら、年間のリターンが平均±10%に収まる確率が約3分の2、という目安になります(正規分布を仮定した場合)。
ただし、実際の値動きは正規分布の通りになるとは限りません。想定を超える動きも、起こりうると考えておく必要があります。
ファンドを比べるときの使い方
リターンだけで商品を比べると、高い利益に目が行きがちです。でも同じリターンなら、ばらつきが小さいほうが気持ちは安定します。
私は、毎月積み立てる商品を選ぶとき、「自分がこの値動きに耐えられるか」を考える材料として使っています。
- 同じ投資対象のファンド同士で比べる
- 期間をそろえて見る(1年・3年・5年など)
- 過去のデータであることを忘れない
株式中心のファンドと債券中心のファンドでは、標準偏差の水準が大きく違います。比べるときは、投資対象が近いものに絞ってください。
標準偏差だけでは足りない理由
標準偏差は、過去の値動きから計算した数字です。将来も同じように動くとは限りません。市場環境が変われば、数字も変わります。
また、ばらつきが小さくても、下がり続ける局面では元本割れすることがあります。数字が小さい=安全、とは言えない点は注意が必要です。
標準偏差は、リスクを数字で眺めるきっかけにすぎません。目論見書の投資リスクの項目もあわせて読むようにしています。
私が月次レポートを見るときの流れ
月次レポートは、慣れるまで文字と数字の多さに圧倒されました。でも、見る順番を決めてからは、あまり怖くなくなりました。
- 1. 基準価額の推移(全体の動きをつかむ)
- 2. 組入上位銘柄(何に投資しているか)
- 3. 標準偏差などのリスク指標(値動きの幅)
標準偏差の数字を見たら、「この幅で動くとしたら、積立の途中で不安にならないか」を家族と話すこともあります。数字をきっかけに会話が生まれるのは、案外よいことだと感じています。
もちろん、数字だけで判断するのではなく、商品の説明も合わせて読むことが前提です。
リスクの感じ方は人それぞれ
同じ標準偏差のファンドでも、感じ方は人によって違います。若くて長く積み立てられる人と、数年後に使う予定のお金では、許容できる値動きが異なるからです。
「いつまでに、いくら必要か」を先に決めておくと、数字の意味がぐっと具体的になります。たとえば、教育費のように使う時期が決まっているお金は、値動きの小さい運用を選ぶ考え方もあります。
私は息子の教育資金とは別に、老後向けのお金を分けて考えるようにしました。目的別に分けると、数字と向き合うのが少し楽になりました。
よくある疑問
Q:標準偏差が小さいファンドを選べば安心ですか?
A:過去の値動きが小さかったことを示すだけで、将来の安全を保証するものではありません。元本割れの可能性はどの投資信託にもあります。
Q:標準偏差はどこで見られますか?
A:月次レポートや運用報告書、金融機関の商品ページなどに掲載されていることがあります。掲載の有無や期間は商品によって異なります。
Q:シャープレシオとは何が違いますか?
A:シャープレシオは、リスク1単位あたりのリターンの効率を見る指標です。標準偏差はそのリスクの大きさの部分にあたります。詳しくは、各商品の資料を確認してください。
まとめ
標準偏差は、投資信託の値動きのばらつきを表す数字で、リスクの大きさの目安になります。
数字が大きいほど値動きの幅が大きい傾向がありますが、過去のデータであり将来を保証するものではありません。
リターンだけでなく、自分が耐えられる値動きかを考える材料として使ってみてください。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。