こんにちは、まゆです。
「つみたてNISAって言葉は聞いたことがあるけど、実際は何のことかよくわからない」。そう感じている方も多いのではないでしょうか。
結論からお伝えすると、つみたてNISAとは、毎月コツコツ積み立てながら投資をすると、そこで得た利益が非課税になる国の制度です。
通常、投資信託や株式などで利益が出ると、その利益に対して約20%の税金がかかります。つみたてNISAの口座内で得た利益には、この税金がかかりません。
つみたてNISAの仕組みをもう少し詳しく

2024年から始まった新しいNISA制度には、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」という2つの枠があります。非課税で保有できる期間には期限がありません。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| つみたて投資枠(年間) | 120万円まで |
| 成長投資枠(年間) | 240万円まで |
| 年間非課税投資枠(合計) | 360万円 |
| 非課税保有限度額(生涯) | 1,800万円 |
| 非課税保有期間 | 無期限 |
対象になる商品は、長期の積立・分散投資に適していると金融庁が定めた基準を満たす投資信託などに限られています。
- 毎月自動で買い付けができ、一度設定すれば手間がかからない
- 月100円や1000円といった少額から始められる金融機関も多い
- いつでも売却して引き出せる(元本や利益が拘束されるわけではない)
貯金ゼロだった私がつみたてNISAを始めた理由
私が家計を見直し始めたのは30歳になったころでした。それまでは正直、貯金という発想自体がほとんどありませんでした。
給料が入ればその月のうちに使い切ってしまい、通帳の残高を見るのが怖くて記帳すらしていなかった時期もあります。
夫と将来の話をしたとき、「このままだと老後が不安だよね」という一言がきっかけで、初めて家計簿をつけ始めました。
家計簿で無駄な出費を見直したあと、余ったお金をどうするか調べるなかで、つみたてNISAという制度を知りました。
最初は「投資はギャンブルみたいで怖い」というイメージが強く、なかなか一歩を踏み出せませんでした。
証券会社の口座開設画面を前に何度もタブを閉じ、実際に申し込むまで1か月近く悩んだのを覚えています。
思い切って月1万円から始めてみると、想像していたより難しい操作は必要なく、一度設定すれば自動で積み立てが続いていきました。
始めて数か月後、相場が下落して評価額がマイナスになったときは、正直かなり不安になりました。
ただ、つみたてNISAは長期で積み立てながら値動きの波をならしていく考え方の制度なので、慌てて売らずにそのまま継続しています。
始める前によくある疑問
Q. いくらから始められますか?
金融機関によって異なりますが、月100円や1000円から設定できるところが多く、いきなり大きな金額を用意する必要はありません。
Q. 途中で積立額を変更できますか?
多くの金融機関で、いつでも積立金額の変更・一時停止・再開が可能です。無理のない範囲で調整しながら続けられます。
つみたてNISAを始める前に知っておきたいリスク
つみたてNISAは非課税というメリットがある一方で、投資信託を使う以上、元本が保証されているわけではありません。
市場の状況によっては、積み立てた金額よりも評価額が下がる、いわゆる元本割れが起こる可能性もあります。
この点は始める前にしっかり理解したうえで、無理のない金額から始めることが大切だと感じています。
つみたてNISAとiDeCoの違い
同じ非課税制度として紹介されることが多いiDeCoですが、つみたてNISAとはいくつかの違いがあります。
iDeCoは掛金が全額所得控除の対象になる一方、原則60歳になるまで引き出せません。
つみたてNISAはいつでも売却して引き出せる自由度の高さが特徴で、老後資金だけでなく、教育資金など将来のさまざまな目的に使いやすい制度です。
どちらも非課税というメリットは共通しているため、資金の使い道や引き出したいタイミングに応じて使い分けるとよいでしょう。
無理なく続けるために意識していること
私が積み立てを続けるうえで意識しているのは、「余った分を投資に回す」のではなく、「先に投資分を確保してから残りで生活する」という順番です。
毎月の積立額を給料日のあとに自動で引き落とされるよう設定しておくことで、使いすぎを防ぎながら投資を継続できています。
まとめ
つみたてNISAは、毎月の積み立てで得た利益が非課税になる国の制度で、少額からでも始められる仕組みです。
貯金ゼロだった私でも、家計を見直すことをきっかけに一歩を踏み出すことができました。
難しく感じるかもしれませんが、仕組みを知ってしまえば決して特別なことではありません。まずは制度を知ることから始めてみてください。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。