こんにちは、まゆです。
保険の見直しを考えたとき、私が一番ためらったのが「今解約したら、払ってきたお金はどうなるんだろう」という不安でした。
10年近く払い続けた保険を解約するのは、なんだかもったいない気がしてしまうんですよね。数字を確認するのが怖くて、しばらく後回しにしていました。
結論から書きます。解約返戻金は払った保険料の全額が戻るものではなく、契約から早い時期の解約ほど大きく目減りします。今日は私が実際に返戻金の額を調べたときの話と、確認しておきたい注意点を整理します。
結論:解約返戻金は「払った分が戻る」ものではない
解約返戻金とは、保険を解約したときに契約者へ払い戻されるお金のことです。貯蓄型の保険に付いている仕組みで、掛け捨てタイプにはそもそもありません。
ここで大事なのが、払い込んだ保険料の総額と解約返戻金の額は一致しないという点です。保険料の一部は保障のための費用や契約の運営費に充てられているためです。
特に契約から数年のうちに解約すると、戻る金額が払った額を大きく下回ります。いわゆる元本割れの状態です。
貯蓄型と掛け捨ての違いそのものについては、貯蓄型保険と掛け捨て保険、どっちがいい?の記事でも整理しています。
なぜ早い時期の解約で目減りするのか
理由は保険料の使われ方にあります。私たちが払う保険料は、丸ごと積み立てに回っているわけではないんです。
| 保険料の内訳 | 何に使われるか | 返戻金への影響 |
|---|---|---|
| 積立にあたる部分 | 将来の満期保険金や返戻金の原資 | 返戻金として戻る部分 |
| 保障にあたる部分 | 万一のときの保険金にあてる費用 | 戻らない |
| 付加保険料 | 契約の管理費・事務費など | 戻らない |
さらに契約の初期には、手数料にあたる費用が多めに差し引かれる設計になっています。だから加入してすぐの解約は、返戻率が特に低くなりやすいんです。
ここで押さえておきたいのが返戻率という言葉です。払った保険料の総額に対して、いくら戻るかを示した割合のことを言います。
返戻率が80%なら、100万円払って80万円戻るという意味です。100%を超えてはじめて、払った額より多く戻る状態になります。
返戻率は契約年数とともに上がっていく
多くの貯蓄型保険は、契約期間が長くなるほど返戻率が上がる設計です。イメージをつかむために、一般的な傾向を表にしてみます。
| 解約するタイミング | 返戻率の一般的な傾向 | 判断のポイント |
|---|---|---|
| 契約から数年以内 | 大きく下回ることが多い | 解約以外の方法も検討したい |
| 契約から10年前後 | 徐々に回復してくる | 保障が不要かどうかで判断 |
| 払込期間の満了後 | 100%前後まで上がる商品もある | 据え置くと増える場合もある |
あくまで傾向であり、実際の返戻率は商品ごとに大きく違います。契約時にもらった設計書や、保険会社のマイページで自分の契約の数字を確認するのが確実です。
私が返戻金を調べてみたときの話
ここからは我が家の体験談です。私は独身時代に、職場に来ていた営業の方から終身保険を勧められて加入していました。
月々の保険料は1万円ちょっと。「貯金のかわりになるから」という説明を、当時の私は深く考えずに受け入れてしまいました。
結婚して息子が生まれ、家計を見直す中で「この保険、本当に必要なのかな」と思い始めました。それでも解約に踏み切れなかったのは、まさに返戻金への不安からでした。
思い切って保険会社のコールセンターに電話して、今解約した場合の返戻金を聞いてみました。返ってきた金額は、払い込んだ総額より30万円以上少ないものでした。
正直、電話を切ったあと少し落ち込みました。でも同時に「この数字を知らないまま悩み続けるほうがつらい」とも感じたんです。
結果として私は、この終身保険は解約せずに払い済み保険という形に変更しました。以後の保険料の払い込みを止めて、それまでの積立を原資に保障額を下げて契約を続ける方法です。
これなら解約返戻金を目減りしたまま受け取らずに、毎月の負担だけを止められました。解約か継続かの二択ではないと知れたことが、一番の収穫でした。
解約する前に検討できる3つの選択肢
私が調べた中で、解約以外にも取れる方法がありました。商品によって使えるかどうかが違うので、まずは自分の契約で利用できるかを確認してみてください。
| 方法 | 内容 | 向いている場面 |
|---|---|---|
| 払い済み保険への変更 | 保険料の払い込みを止め、保障額を下げて契約を続ける | 毎月の負担を止めたいが解約は避けたい |
| 減額 | 保険金額を下げて保険料を減らす | 保障は残したいが金額が大きすぎる |
| 契約者貸付 | 返戻金の一部を上限に借り入れる | 一時的な資金が必要なだけの場合 |
ただし、どの方法にも注意点があります。払い済みにすると特約が消えることがあり、契約者貸付には利息がかかります。
メリットだけを見て選ぶと後悔しやすい部分なので、保険会社に「この変更をすると何が変わるか」を具体的に聞くのがおすすめです。
よくある疑問
Q:解約返戻金に税金はかかりますか?
受け取った返戻金が払い込んだ保険料の総額を上回った場合、その差益が一時所得として課税対象になることがあります。多くのケースでは特別控除の範囲内に収まりますが、金額が大きいときは国税庁の情報を確認するか税務署に相談してください。
Q:元本割れしているなら解約しないほうが得ですか?
返戻率だけで決められる問題ではありません。今の保障が家族構成に合っているか、毎月の保険料が家計を圧迫していないかも合わせて見る必要があります。
Q:解約返戻金はいつ振り込まれますか?
書類が保険会社に到着してから、数営業日から2週間ほどで振り込まれるのが一般的です。正確な日数は保険会社ごとに異なります。
Q:解約の手続きは電話だけでできますか?
多くの場合、電話やマイページで請求したあとに書類の提出が必要です。手続きの途中で引き止められるのが不安なら、事前に方針を決めてから連絡すると落ち着いて話せます。
📖 あわせて読みたい
まとめ
解約返戻金は払った保険料の全額が戻るものではなく、契約から早い時期ほど目減りします。まずは自分の契約の返戻金額と返戻率を、保険会社に確認するのが第一歩です。
そして解約か継続かの二択で考えないこと。払い済み保険への変更や減額といった方法もあるので、数字を見たうえで選べる状態を作るのが大切だと感じました。
私のように一人で悩み続けてしまう人は、中立な立場のファイナンシャルプランナーに現状を見てもらうのも一つの方法です。相談したときの流れはこちらの記事で紹介しています。
※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。