こんにちは、まゆです。
「資産形成を始めたいけど、NISAとiDeCo、どちらから手をつければいいの?」と迷ったことはありませんか。
結論からお伝えすると、多くの場合、まずは自由度の高いNISAから始め、余裕が出てきたらiDeCoを検討するという順番がおすすめされています。
ただし、これは絶対的な正解ではなく、自分の状況によって優先順位は変わります。
優先順位の考え方をもう少し詳しく
- NISA: いつでも引き出せる自由度の高さが特徴。教育資金や住宅資金など幅広い目的に使いやすい
- iDeCo: 掛金が全額所得控除になる節税メリットが大きいが、原則60歳まで引き出せない
- 両方を無理なく続けられる場合は、並行して始めることも可能
iDeCoは所得控除のメリットが大きいため、所得税・住民税を多く納めている方ほど節税効果を実感しやすいとされています。
私がNISAを先に始めた理由
資産形成を始めようと決めたとき、iDeCoの「60歳まで引き出せない」という条件に強い抵抗がありました。
当時は子どもが小さく、この先いつどれくらいのお金が必要になるか見通しが立てにくかったため、まずはいつでも引き出せるNISAから始めることにしました。
NISAでの積み立てに慣れ、生活防衛資金にも余裕が出てきたタイミングで、老後資金専用としてiDeCoを追加することにしました。
この順番にしたことで、無理なく両方の制度を活用できていると感じています。
優先順位を考えるときに意識したいこと
近い将来に使う予定がある資金は、いつでも引き出せるNISAで積み立てるのが向いていると感じています。
老後まで使う予定のない余裕資金があれば、節税メリットの大きいiDeCoも検討する価値があります。
よくある疑問
Q. 両方同時に始めてもいいですか?
家計に無理がなければ、NISAとiDeCoを同時に始めることも可能です。無理のない金額配分を考えることが大切です。
Q. 会社員と自営業で優先順位は変わりますか?
会社員は厚生年金があるため、iDeCoは上乗せの位置づけになりやすく、自営業は公的年金が少ない分、iDeCoの節税メリットをより重視する方もいます。
優先順位を決める前に知っておきたいこと
どちらの制度も、投資信託や株式で運用する以上、元本が保証されているわけではありません。
制度の特徴を理解したうえで、自分のライフプランに合わせて優先順位を考えることが大切です。
収入が増えたときに見直したこと
昇給やボーナスで収入が増えたタイミングで、NISAとiDeCoへの配分を改めて見直すようにしています。
収入が増えた分をすべて投資に回すのではなく、生活の余裕も確保しながら、少しずつ配分を調整しています。
夫婦で優先順位を話し合った話
NISAとiDeCoは夫婦それぞれが個人の口座を持てる制度のため、夫と別々に優先順位を考えることもできます。
我が家では、お互いの働き方や将来のライフイベントを話し合いながら、それぞれの配分を決めるようにしています。
これから始める方へ伝えたいこと
優先順位に迷ったときは、まず「近い将来に使う予定があるかどうか」を基準に考えてみることをおすすめします。
状況が変わればまた見直せばよいので、完璧な順番を最初から求めすぎないことも大切だと感じています。
今振り返って感じること
最初にNISAから始めたことで、投資への抵抗感を減らしてからiDeCoに進めたのはよかったと感じています。
順番に正解はなく、自分たちのペースで一歩ずつ進めていくことが一番大切だと思っています。
周りに相談して感じたこと
同僚や友人に優先順位を相談すると、それぞれ家庭の状況によって選んでいる順番が違うことに気づきました。
他人の正解をそのまま真似るのではなく、自分の家計に合わせて考えることの大切さを実感しています。
迷ったときに立ち返る基準
優先順位に迷ったときは、「その資金をいつ使う予定があるか」という基準に立ち返るようにしています。
シンプルな基準を持っておくことで、判断に迷う時間を減らせると感じています。
これからも状況の変化に合わせて、優先順位を柔軟に見直していきたいと思っています。
制度を正しく理解したうえで、自分たちらしい資産形成の形を模索し続けたいです。
焦らず一歩ずつ、家族に合ったペースで積み重ねていきたいと思っています。無理のない資産形成を続けていきます。
まとめ
NISAとiDeCoの優先順位に絶対的な正解はなく、自由度を重視するか、節税メリットを重視するかで変わります。
私自身はNISAを先に始め、余裕が出てからiDeCoを追加する順番にしました。
自分の状況に合わせて、無理のない順番で両方の制度を活用してみてください。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。