こんにちは、まゆです。
先日リビングの棚を整理していたら、住宅ローンを組んだときに契約した火災保険の証券が出てきました。中を開いて、正直ぞっとしました。
契約したときのことを、私はほとんど覚えていなかったんです。不動産会社の担当者に「こちらで大丈夫ですよね」と言われて、そのままサインした記憶だけが残っていました。
結論から書きます。住宅購入のときにセットで契約した火災保険と地震保険は、あとから見直せます。今日は私が実際に証券を読み返して気づいたことを、チェックポイントとして整理してみます。
結論:住宅購入時に決めた火災保険は、契約後でも見直せる
火災保険は、原則としていつでも解約や乗り換えができます。解約すると、残っている期間分の保険料が「未経過保険料」として戻ってくる仕組みです。
つまり「もう契約してしまったから手遅れ」ではありません。ここを知らないまま、証券を一度も開かずに何年も放置している人が意外と多いんです。
生命保険や医療保険の見直しは話題になりやすいのに、火災保険は住宅ローンの手続きに紛れて記憶から抜け落ちやすい。私自身がまさにそれでした。
なぜ住宅購入時の火災保険は見直す価値があるのか
理由はシンプルで、住宅購入のときは保険をじっくり比べる余裕がないからです。引き渡し日までに決めなければならないことが山積みで、保険は「とりあえず提携先で」となりがちです。
その結果、必要のない補償が付いていたり、逆に地震保険が付いていなかったりするケースが出てきます。私の場合は前者でした。
もう一つの理由が契約期間です。火災保険は2022年10月以降、多くの損害保険会社で契約期間が最長5年に短縮されました（出典:損害保険各社の公表内容、2026年9月時点）。
期間が短くなった分、更新のタイミングが以前より頻繁に来ます。これは面倒でもある一方で、見直しの機会が増えたとも言えます。
火災保険と地震保険は別物
見直す前に、この2つの関係を整理しておくと理解が早くなります。混同していると「地震も火災保険でカバーされている」と勘違いしてしまいます。
| 比較項目 | 火災保険 | 地震保険 |
|---|---|---|
| 対象となる主な損害 | 火災・落雷・破裂爆発・風災・水災など | 地震・噴火・津波による損害 |
| 単独で契約できるか | できる | できない(火災保険に付帯する) |
| 保険金額の設定 | 建物の評価額をもとに設定 | 火災保険の保険金額の30〜50%の範囲 |
| 保険金額の上限 | 建物の評価額まで | 建物5,000万円・家財1,000万円 |
| 保険料の会社間の差 | 会社ごとに差が出る | どの会社でも同じ(国と共同運営) |
表の一番下が、私には一番意外でした。地震保険の保険料は国と損害保険会社の共同運営なので、どこで契約しても同じなんです（出典:財務省・日本損害保険協会の公表資料、2026年9月時点）。
逆に言えば、比較して差が出るのは火災保険の部分だということ。見直すときはここに力を入れればいいと分かって、少し気が楽になりました。
我が家の証券を読み返して気づいた3つのこと
ここからは私の体験談です。棚から出てきた証券を夫と二人で読み込んで、結果的に3つの「あれ?」が見つかりました。
1つ目は水災補償です。我が家はマンションの中層階なのに、床上浸水に備える水災補償がしっかり付いていました。
もちろん立地によっては必要な補償です。ただ、自治体のハザードマップを見たうえで判断した記憶は、私たちには全くありませんでした。
2つ目は家財の保険金額でした。家財に1,000万円近い設定がされていて、夫と顔を見合わせてしまいました。
我が家の家具は結婚したときに買ったニトリとイケアが中心で、正直そこまでの価値はありません。全部買い直しても、この金額には届かないと思います。
3つ目が地震保険の保険金額です。こちらは付いてはいたのですが、火災保険に対して設定できる下限の30%に近い水準でした。
地震保険は上限が火災保険の50%までと決まっているので、そもそも損害を全額カバーする設計にはなっていません。そのうえで下限に近い設定だったので、ここは引き上げを検討することにしました。
ちなみに「保険料が下がったら貯金に回そう」と夫に話していたのですが、浮いたお金の使い方はそれだけでもないんですよね。私が悩んだ過程は保険を見直して浮いたお金はどうする?という記事にまとめています。
見直すときに確認したい5つのチェックポイント
我が家の反省を踏まえて、確認すべき項目を表にしました。証券を手元に置いて、上から順に見ていくのがおすすめです。
| 確認項目 | 証券のどこを見るか | 見落としやすい点 |
|---|---|---|
| 補償の範囲 | 風災・水災・盗難などの有無 | 立地に合わない補償が付いている |
| 建物の保険金額 | 建物の保険金額の欄 | 評価額と大きくずれている |
| 家財の保険金額 | 家財の保険金額の欄 | 実際の家財より高く設定されている |
| 地震保険の付帯 | 地震保険の欄と設定割合 | 付いていない、または下限に近い |
| 免責金額(自己負担) | 免責金額の欄 | 0円設定で保険料が上がっている |
特に家財の保険金額は、多めに設定されていても実際の損害額を超える保険金は受け取れません。払っている保険料が生きてこないので、実態に合わせるのが大切です。
地震保険には割引制度もある
地震保険は会社によって保険料が変わらない代わりに、建物の条件に応じた割引があります。我が家も確認して、適用されているかを見ました。
| 割引の種類 | 割引率 | 主な条件 |
|---|---|---|
| 免震建築物割引 | 50% | 免震建築物に該当する建物 |
| 耐震等級割引 | 10〜50% | 耐震等級1〜3に応じて変わる |
| 建築年割引 | 10% | 1981年6月以降に新築された建物 |
| 耐震診断割引 | 10% | 耐震診断や耐震改修で基準を満たす |
これらの割引は重複して使えず、いずれか1つの適用になります（出典:財務省・日本損害保険協会の公表資料、2026年9月時点）。証明書類の提出が必要なので、住宅購入時の書類を探してみてください。
よくある疑問
Q:途中で解約すると損をしませんか?
解約すると、残り期間に応じた未経過保険料が戻ってきます。ただし戻る金額は日割りではなく各社の所定の計算によるので、乗り換え先の保険料と合わせて総額で比べるのが安全です。
Q:地震保険は入ったほうがいいのでしょうか?
これは住んでいる地域や建物の構造、貯蓄でどこまで備えられるかによって変わります。地震保険は損害を全額補うものではない一方、住宅ローンが残っている家では生活再建の助けになる面もあるので、両方を踏まえて判断したいところです。
Q:賃貸住宅の火災保険も見直せますか?
賃貸でも契約者は自分なので、更新のタイミングで内容を確認できます。ただし賃貸の場合は借家人賠償責任の金額など、大家さんとの契約で求められる条件があるため、勝手に下げられない部分があります。
Q:住宅ローンを組んだ銀行の保険しか選べないのでしょうか?
火災保険の加入自体を求められることは多いものですが、保険会社を指定されるケースは一般的ではありません。条件は契約内容によって異なるので、金融機関に確認してみてください。
📖 あわせて読みたい
まとめ
住宅購入のときに慌てて決めた火災保険は、あとから見直せます。私のように「そのままサインした」記憶しかない人ほど、一度証券を開く価値があります。
確認したいのは補償の範囲・建物と家財の保険金額・地震保険の付帯と設定割合・免責金額の5点です。比較で差が出るのは火災保険の部分で、地震保険の保険料はどこでも同じという前提を押さえておくと迷いにくくなります。
自分たちだけで判断するのが不安なときは、特定の保険会社に属していないファイナンシャルプランナーに相談するという選択肢もあります。私が相談前に準備したものはこちらの記事にまとめました。
※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。