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こんにちは、まゆです。iDeCoは「節税になる」とよく聞きますよね。でも、友だちが「私は専業主婦だから、あまり意味ないかも」とつぶやいていて、気になって調べてみました。
結論からいうと、所得が少ない人は、節税のメリットが小さくなることがあります。これは、仕組みを知っておくと、納得しやすい話です。
今日は、節税の仕組みを数字の例で見ながら、小さい人はどう考えるかを整理します。個別の状況で変わるので、最終的な判断は、公式の案内や専門家への相談もあわせて行ってくださいね。
iDeCoの節税は、どこから生まれるの?
iDeCoの節税は、大きく3つあります。そのうち、毎年の節税にいちばん効いてくるのが、掛金が全額、所得控除になることです。

| 場面 | 税金の扱い |
|---|---|
| 掛金を払うとき | 全額が所得控除(所得税・住民税が軽くなる) |
| 運用しているとき | 運用で出た利益に税金がかからない |
| 受け取るとき | 一定の控除が使える(受取方法による) |
所得控除は、課税の対象になる所得を減らす制度です。減らした分に、所得税と住民税の税率をかけた金額が、節税になります。
節税額は、税率によって変わる
節税の金額は、「掛金×(所得税率+住民税率)」で、おおよそ計算できます。住民税は一律10%、所得税は所得が増えるほど、税率が高くなります。
| 所得税率 | 月1万円の掛金(年12万円)の節税額の目安 |
|---|---|
| 5%の人 | 12万円×(5%+10%)= 約1.8万円 |
| 10%の人 | 12万円×(10%+10%)= 約2.4万円 |
| 20%の人 | 12万円×(20%+10%)= 約3.6万円 |
この表は、あくまで単純な計算の例です。復興特別所得税などは考えていません。実際の金額は、ご自身の状況で変わります。
年代別の試算は、年代別の節税の試算でも紹介しています。
節税効果が小さくなるのは、どんな人?
次のような人は、掛金の所得控除による節税が、小さくなる、またはゼロになる可能性があります。
- 所得が少なくて、所得税・住民税がかかっていない人
- 専業主婦(夫)で、本人に課税される所得がほとんどない人
- 控除が多くて、すでに課税所得がほぼゼロの人
税金がかかっていなければ、所得控除を使っても、減る税金がありません。友だちが「意味ないかも」と言ったのは、この点だったのですね。
専業主婦(夫)の加入条件は、専業主婦・学生の加入資格で紹介しています。
節税が小さくても、考えたいこと
節税の効果が小さくても、iDeCoには、運用益が非課税になる、という特徴は残ります。ただし、これは、運用が成功した場合にだけ関係する話です。
一方で、iDeCoには、デメリットもあります。原則60歳まで引き出せないこと、加入時や毎月に手数料がかかることです。
節税のメリットが小さい人にとっては、手数料や、引き出せない不便さのほうが、目立つこともあります。
私は、友だちに「節税だけで決めなくていいと思う。ほかの方法と比べてみよう」と伝えました。たとえば、NISAなら、いつでも引き出せます。違いは、NISAとiDeCoの違いにまとめています。
他の制度と比べて、検討してみる
節税の効果が小さい場合は、iDeCoのほかに、選択肢がないかも、考えてみたいところです。
| 制度 | 特徴 |
|---|---|
| iDeCo | 原則60歳まで引き出せない。掛金が所得控除になる |
| NISA | いつでも売却できる。運用益が非課税 |
目的が、老後資金で、引き出せなくても困らないなら、iDeCoも選択肢です。逆に、使う時期が読めないお金なら、NISAのほうが、合う場合もあります。
始める前に確認したい3つのこと
迷ったときは、次の3つを、順番に確認してみてください。
- 自分の所得税・住民税が、いくらかかっているか(源泉徴収票や、住民税の通知書で確認)
- 手数料は、毎月・加入時でいくらか(金融機関ごとに違う)
- 60歳まで使えなくても、生活に困らないか(生活防衛資金は別に確保できているか)
これらを確認して、納得できたうえで、始めるかどうかを決めるのが、いちばん安心だと思います。
iDeCoの案内を、公式サイトで確認してみませんか?
松井証券のiDeCoについて、運営管理手数料や取扱商品、申込の流れを確認できます。リスクの説明も、あわせて読んでみてください。
よくある疑問
Q:専業主婦(夫)はiDeCoに入れませんか?
A:加入できる場合がありますが、加入条件は年金の加入区分などで異なります。条件は、公式の案内で確認してください。
Q:節税額を、正確に知る方法はありますか?
A:金融機関のシミュレーションツールで、目安がわかります。公式サイトで試してみてください。
まとめ
iDeCoの節税は、所得控除によるものが中心なので、所得が少ない人は効果が小さくなることがあります。ただ、効果の大小だけで決めるのではなく、手数料や引き出せない点も含めて考えたいですね。
iDeCoは、運用次第で元本割れもあります。制度の特徴を知った上で、自分の状況に合うか、検討してみてください。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。