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株の平均取得単価とは?買い増し(ナンピン)後の計算方法を初心者向けに

こんにちは、まゆです。同じ会社の株を、ちょっとずつ買い足していたら、「結局、私の買値って、いくらなんだろう」と分からなくなったことがあります。

そんなときに役立つのが、平均取得単価という考え方です。これを知っておくと、今の株価がプラスなのかマイナスなのか、すぐに判断できます。

今日は、平均取得単価の計算方法と、買い増し(いわゆるナンピン)をしたときの考え方を、数字の例でまとめます。取引のルールや税金の扱いは、証券会社の案内でも確認してくださいね。

平均取得単価って、何のこと?

平均取得単価とは、同じ銘柄を複数回に分けて買ったときの、1株あたりの平均の買値です。計算式は、とてもシンプルです。

ノートパソコンで取引を見る画面

「買ったお金の合計 ÷ 買った株数の合計」で求められます。手数料がかかる場合は、その分を含めて考えることもあります。

「あのとき高く買ったな」「いや、安く買い足したから大丈夫」といったモヤモヤが、数字ひとつで整理できるのがいいところです。

計算の例を見てみよう

次の例で、実際に計算してみます。数字は、わかりやすさのための架空の例です。

買った時期 株価 株数 買った金額
1回目 1,000円 100株 100,000円
2回目 800円 100株 80,000円
合計 — 200株 180,000円

この場合、平均取得単価は、180,000円 ÷ 200株で、900円です。株価が900円を上回れば、プラスになる計算ですね。

ここで大事なのは、2回目に買った株価が安かったおかげで、平均の買値が、1回目の1,000円から900円に下がった点です。

ナンピンのメリットと、注意したいこと

値下がりした株を買い増して、平均取得単価を下げる方法を、「ナンピン」と呼びます。さきほどの例が、まさにそれです。

平均の買値が下がると、株価が少し戻っただけで、損益がプラスになりやすくなります。これは、ナンピンのメリットとされる点です。

ただし、株価がさらに下がり続けたら、損失が大きくなります。買い増すほど、投じたお金も増えるからです。

私は、以前、「安くなったからお得」と思って買い増しをして、その後もずるずる下がり、冷や汗をかいた経験があります。ナンピンは、決して安全な方法ではありません。

損切りの考え方は、損切りとは?投資判断の考え方で紹介しています。

税金や特定口座との関係

特定口座(源泉徴収あり)を使っていれば、証券会社が、取得価額や損益を自動で計算してくれます。自分で細かい計算をしなくても、年間の取引報告書に載ります。

計算方法は、証券会社の方式によって異なる場合があるので、自分の口座の説明書きや、公式の案内を見ておくと安心です。

特定口座の仕組みは、源泉徴収あり・なしの違いの記事にまとめています。

平均取得単価が分かると、判断が冷静になる

平均取得単価が分かっていると、「今の株価は、自分の買値より上なのか、下なのか」が、すぐに見えます。

感覚で「たぶん、まだ大丈夫」と思っていると、判断が、感情に引っ張られてしまいがちです。数字で確認する習慣は、冷静さを保つための助けになります。

私は、買い増しをする前に、「いくらで、何株買うと、平均取得単価がいくらになるか」を、必ず計算してから、注文するようにしています。

売るときの目安にも使える

平均取得単価は、売却を考えるときの、ひとつの目安にもなります。ただ、これは目安であって、「平均を上回ったら必ず売るべき」という意味ではありません。

何のために、その株を持っているのか、という目的に立ち戻ることが、大切です。

自分の平均取得単価を、見失わないために

複数回に分けて買っていても、多くの証券会社のアプリで、平均取得単価が表示されます。まずは、そこを見るクセをつけるのがおすすめです。

私は、買い増しをするたびに、スマホのメモに「日付・株価・株数」を書き留めています。画面と照らし合わせると、数字の食い違いにも気づけます。

株価チャートが読めると、さらに安心できます。ローソク足の読み方もあわせて、どうぞ。

よくある疑問

Q:平均取得単価が、下がれば得ですか?

A:平均取得単価が下がっても、株価が下がり続ければ損失は増えます。買い増しは、投じるお金が増える点に注意が必要です。

Q:手数料は、平均取得単価に含めますか?

A:証券会社によって扱いが異なる場合があります。手数料の扱いは、公式の案内で確認してください。

まとめ

平均取得単価は、買い増したときの買値を整理する、便利な考え方です。計算式は「買った金額の合計÷株数の合計」だけなので、ぜひ覚えておいてください。

株式投資は、元本割れの可能性があります。ナンピンも、必ず有利になるわけではないので、制度やリスクを知った上で、自分の状況に合うか検討してみてくださいね。

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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。

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