こんにちは、まゆです。ニュースで「〇〇社が増配を発表」という見出しを見かけて、よく意味が分からないまま、読み流していました。
調べてみると、配当金は毎年同じとは限らず、会社の判断で増えたり減ったりすることが分かりました。
今回は、増配・減配・無配の意味と、配当が変わったときの見方を整理します。特定の銘柄の売買を勧めるものではないので、参考にしてください。
3つの言葉の意味
| 言葉 | 意味 |
|---|---|
| 増配 | 前の期より、1株あたりの配当金を増やすこと |
| 減配 | 前の期より、1株あたりの配当金を減らすこと |
| 無配 | 配当金を出さないこと |
| 据え置き | 前の期と同じ金額にすること |
配当金は、会社の利益の中から、株主に分ける仕組みです。会社が、利益や今後の計画を見て、金額を決めます。
普通配当と、特別な配当の違い
会社が出す配当には、毎年の基本になる「普通配当」と、その期だけの「記念配当」「特別配当」があります。
創立の記念や、特別な利益が出たときに、一時的に上乗せされるものです。翌年はなくなることもあります。
「増配」と聞いたとき、普通配当が増えたのか、特別配当が加わっただけなのかを、確認するとよいと思います。
配当が変わる理由
増配になる主な理由は、利益が増えたことや、株主への還元を強める方針に変えたことなどです。
減配や無配になる主な理由は、利益が減ったことや、事業への投資にお金を回したいことなどです。
配当性向という指標を見ると、利益のうち、どれだけを配当に回しているかが分かります。配当性向とは?の記事で整理しています。
「連続増配」はどう見る?
何年も続けて増配している会社を「連続増配」と呼ぶことがあります。長く続いている点は、一つの目安になります。
ただし、過去に続いていたからといって、これからも続く保証はありません。業績が悪化すれば、増配が止まることもあります。
配当の継続は、会社の判断であり、約束ではないという点は、覚えておきたいところです。
増配・減配と株価の関係
増配が発表されると株価が上がり、減配が発表されると下がる、というイメージがあるかもしれません。
でも、実際は、すでに市場が予想していた場合は、発表しても大きく動かないこともあります。
株価は、配当以外の要因でも動きます。値動きの予想は難しいので、断定的に考えないようにしています。
具体例で考えてみる
仮の数字で考えてみます。ある会社の1株あたりの配当が、1年目に30円、2年目に35円、3年目に40円と増えていたとします。これが「増配が続いている」状態です。
株を100株持っていれば、配当金は、1年目が3,000円、3年目が4,000円(税引き前)になります。これは、計算練習のための仮の数字です。
逆に、40円から20円に減れば減配です。同じ100株でも、受け取る配当金は半分になります。
配当金が受け取れる額が変わると、家計への影響も変わります。配当をあてにした家計の計画は、余裕を持って立てたほうが安心です。
発表の見つけ方
増配や減配は、会社の決算発表のタイミングで公表されることが多いです。決算短信や、会社のウェブサイトで確認できます。
見方は、決算短信の読み方の記事で紹介しています。
情報を見るときは、配当の「予想」と「実績」の違いも確認してください。予想は、後から修正されることがあります。
配当の方針も見ておく
会社によっては、「配当性向を〇%にする」など、配当の方針を公表しています。方針が決まっていれば、利益に応じて配当が決まりやすくなります。
一方で、業績が悪化したときは、方針があっても、減配や無配になる場合があります。過去の実績だけで、先のことは約束されません。
私が配当を見るときのチェック
- 配当が、利益の範囲内で出されているか(配当性向)
- 過去数年の配当金の推移
- 業績の動き
- 配当をもらうための権利確定日
配当の利回りの見方は、配当利回りとは?、受け取る日程は権利確定日・権利落ち日の違いで紹介しています。
配当を目的にしても、株価が下がれば、元本割れのリスクがあります。配当だけでなく、会社の様子もあわせて見るようにしています。
よくある疑問
Q:増配は、買いのサインですか?
A:そうとは限りません。増配の理由や、株価の水準など、複数の情報を見て、ご自身で判断してください。
Q:無配になったら、株は持つ意味がありませんか?
A:配当以外にも、株価の値上がり益などの考え方があります。ただし、値下がりのリスクもあります。
Q:配当金は、毎年同じ金額ですか?
A:決まっていません。会社の判断で、増えたり減ったりします。
まとめ
増配は配当を増やすこと、減配は減らすこと、無配は配当を出さないことです。
配当は会社の判断で変わり、将来も続く保証はありません。
配当の金額だけでなく、利益や業績、株価の動きもあわせて見て、ご自身の判断で検討してください。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。