こんにちは、まゆです。iDeCoを始めてしばらくして、通帳に見慣れない引き落としがあることに気づきました。「これ、何の引き落としだっけ?」と一瞬あせったのです。
iDeCoの掛金でした。そのときは残高が足りていて助かりましたが、給料日の直前だったら危なかったかも、と背筋が寒くなりました。
今回は、iDeCoの掛金の引き落としの日付と、残高不足を防ぐための工夫を整理します。細かな取り扱いは金融機関で異なるため、申込先の案内も確認してくださいね。
引き落としは原則「毎月26日」
iDeCoの掛金は、国民年金基金連合会が、加入者が指定した口座から原則として毎月26日に引き落とします(26日が金融機関の休業日のときは翌営業日)。
会社員の場合、給与天引きではなく口座振替のケースが多いため、通帳に「コクミンネンキンキキンレンゴウカイ」のような名前で出ることがあります。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 引き落とし日 | 原則、毎月26日(休業日は翌営業日) |
| 引き落とし元 | 申込時に指定した金融機関の口座 |
| 通帳の表示 | 国民年金基金連合会などの名義 |
引き落とし日は、制度の運用で変わることもあります。最新の日付は、申込先の案内や国民年金基金連合会の公表で確認してください。
給料日とのズレに注意
私の会社の給料日は25日です。26日の引き落としには間に合いますが、給料日が月末の人は、残高が足りない月が出るかもしれません。
残高が不足すると、その月の掛金が拠出されない場合があります。取り扱いは金融機関の案内に従うことになるので、事前に確認しておくと安心です。
- 給料日と26日の前後関係を確認する
- 引き落とし口座に、あらかじめ余裕を持たせる
- 家計簿アプリで26日に予定を入れておく
初回の拠出はいつから?
申込から実際に掛金が引き落とされるまでには、書類の審査などで1〜2か月ほどかかるのが一般的です。申込んだ翌日から始まるわけではありません。
初回は、加入手続きの完了後に最初の拠出日が来る形になります。何月分からになるかは、完了の通知で確認できます。
iDeCoの申込から運用開始まで、どんな流れ?に、手続きの順番をまとめています。
通帳で気づいた「ちょっとした違和感」
私が最初に引き落としを見つけたのは、通帳アプリの明細でした。聞き慣れない名義の引き落としで、「不正利用かな」と一瞬ドキッとしたのです。
調べてみて、国民年金基金連合会の名義だとわかり、ホッとしました。iDeCoを始めたばかりの人は、同じ経験をするかもしれません。
名義を事前に知っておくと、慌てずに済みます。家族と共有している口座なら、夫にも一言伝えておくと安心です。
- 明細に出る名義をメモしておく
- 家族と共有の口座なら、事前に伝えておく
- 引き落としの金額が掛金と一致しているか確認する
ちなみに、iDeCoの掛金には、口座管理などの手数料が別にかかることがあります。実際の引き落とし額は、掛金と手数料の関係を申込先の案内で確認しておくとよいでしょう。
残高不足を防ぐ家計の工夫
残高不足は、うっかりでも起きてしまいます。私は、毎月の固定費を1か所の口座にまとめ、そこに生活費の予備を置いています。
特に、ボーナス前の月や、急な出費が重なった月は注意が必要です。月の半ばに残高を見る習慣をつけておくと、手遅れになりにくいです。
私がやっている3つの工夫
工夫と言うほどではありませんが、次の3つを習慣にしています。小さなことですが、気持ちの余裕が違います。
- 引き落とし口座を、給料の受け取り口座と同じにする
- 前月末に、残高が掛金より多いかを確認する
- 万が一に備えて、生活費とは別の予備資金を持つ
息子の急な出費で、月末に残高が心細くなったことが以前ありました。それ以来、引き落とし口座には多めに残すようにしています。
よくある疑問
Q:26日が土日祝日のときはどうなりますか?
A:一般に、翌営業日に引き落とされます。具体的な日付は、国民年金基金連合会や申込先の案内で確認してください。
Q:引き落とし口座は後から変えられますか?
A:変更の手続きはできます。書類のやり取りに時間がかかることがあるので、早めに申込先へ連絡するのがおすすめです。
Q:掛金の金額を変えると、引き落とし額も変わりますか?
A:変わります。掛金の変更手続きの反映時期は、申込先によって異なるため、変更を決めたら早めに確認しましょう。
まとめ
iDeCoの掛金は、原則として毎月26日(休業日は翌営業日)に、指定口座から引き落とされます。
給料日とのズレで残高が足りなくならないよう、口座の残高と日付を確認しておくと安心です。
iDeCoは元本が保証されない制度です。無理のない掛金で、続けられる形を探していきましょう。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。