こんにちは、まゆです。
最近スーパーでの買い物のたびに「また値上がりしてる」と感じることが増えました。そこで気になったのが、iDeCoで積み立てているお金はインフレに弱いのでは、ということです。
結論、商品選びでインフレへの備え方は変わります

先に結論を言うと、iDeCoの中でも「預金型」と「投資信託型」では、インフレに対する強さの傾向がはっきり違います。
預金型は元本が保証される安心感がありますが、金利が物価上昇に追いつかない場合、実質的な価値(お金で買えるものの量)は目減りする可能性があります。
なぜ投資信託型がインフレに強いと言われるのか
理由は、株式や不動産などの実物資産に近い投資信託は、企業の売上や資産の価値が物価上昇とともに上がっていく傾向があるためです。
ただしこれは「傾向」であって保証ではありません。市場の状況によっては、投資信託も元本割れする可能性があることは必ず押さえておきたいポイントです。
私が実際に見直してみた話
私はiDeCoを始めた当初、怖さが先に立って預金型の商品を多めに選んでいました。元本が減らない安心感を優先したんです。
でも最近の物価上昇を実感するたびに、「このまま預金型だけだと、将来使えるお金の価値そのものが減っていくのでは」という不安が大きくなりました。
そこで配分を見直し、全世界株式に投資する投資信託の比率を少しずつ増やすことにしました。値動きがある分、怖さはありますが、長期で持つという前提ならインフレへの備えとしては合理的だと感じています。
「怖いから全部預金型」ではなく「怖いからこそ分散する」という考え方に変わった、というのが私自身の一番の収穫でした。
見直しの際には、一度に全部を変えるのではなく、毎月の新規の積立分から少しずつ投資信託型の比率を上げていく方法を取りました。すでに積み立てた分は急いで動かさず、これからの積立だけ配分を変えるという進め方です。
この方法だと、相場が急に動いても慌てずに済みますし、少しずつ慣れていけるので、私のような怖がりな性格にも合っていると感じました。
投資信託型の比率を上げたことで、以前より値動きに一喜一憂する場面は増えましたが、それも「長期で見るもの」と割り切れるようになってきたのは、小さな成長かなと思っています。
預金型と投資信託型の特徴比較
| 種類 | 元本の安全性 | インフレへの備え |
|---|---|---|
| 預金型(定期預金等) | 元本保証あり | 金利が物価上昇に追いつかないと実質的に目減りする可能性 |
| 投資信託型(株式・バランス型等) | 元本保証なし、市場の変動で上下する | 長期的には物価上昇に連動しやすい傾向があるとされる |
配分を見直すときに気をつけたこと
配分を見直すとき、私は一気に全部を投資信託型に変えるのではなく、少しずつ比率を動かすようにしました。急に大きく変えると、その後の値動きに気持ちが振られすぎてしまうと感じたからです。
また、見直しのタイミングも「相場が良さそうだから」ではなく、「毎年の誕生日に一度確認する」のように、自分の中でルールを決めておくと、感情に流されにくくなると感じました。
インフレへの備えは大事ですが、焦って極端な配分にするのではなく、自分が納得できるペースで進めることも同じくらい大切だと実感しています。
配分を変えた直後は、取引画面を開くたびに値動きが気になってしまいましたが、数か月経つとその感覚にも慣れてきました。慣れというのも、投資を続ける上で大事な要素なんだと感じています。
今後も物価の動きを見ながら、焦らず自分のペースで配分を調整していきたいと思います。急がず長く続けることを一番大事にしたいです。
よくある疑問
Q. インフレに強い商品に全部切り替えるべき?
A. 一概にはおすすめできません。元本割れのリスクを理解したうえで、ご自身の年齢や老後までの期間、リスクへの耐性に合わせて配分を考えることが大切です。
Q. 配分の見直し(スイッチング)に回数制限はある?
A. 金融機関によって異なりますが、多くの場合は何度でもスイッチングできます。ただし手数料や頻度の目安は利用中の金融機関で確認してください。
Q. インフレが収まったら配分を戻すべき?
A. 物価の動向は将来を断定できないため、「戻すべき」とは言い切れません。長期的な視点で、定期的に自分の配分を見直す習慣を持つことが大切だと思います。
まとめ
iDeCoの商品選びでは、預金型だけに頼ると物価上昇で実質的な価値が目減りする可能性がある一方、投資信託型は元本割れのリスクと向き合う必要がある、という両方の側面を知ることが大切だと感じました。
どちらが正解ということではなく、自分がどこまでのリスクを受け入れられるかを基準に、バランスを考えてみてほしいです。
※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。