投資信託・ロボアドバイザー

投資信託の複利効果とは?長期でどう増えるのか試算してみた

複利って本当にそんなに違うの?と半信半疑でした

こんにちは、まゆです。つみたてNISAを始めるとき、「複利効果があるから長期投資が有利」という説明をよく目にしました。正直なところ、最初は「そんなに大きな差が出るものなの?」と半信半疑でした。今回、実際に試算してみたので、その結果をシェアします。

複利効果とは何か

複利とは、運用で得た利益を元本に組み入れて、その合計額に対してさらに利益がつく仕組みのことです。利益が利益を生むため、運用期間が長くなるほど増え方が加速していく特徴があります。

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仕組み 特徴
単利 元本に対してのみ利益がつく
複利 元本+それまでの利益の合計に対して利益がつく

投資信託の運用で得られる分配金・値上がり益を再投資する(受け取らずに運用に回す)ことで、この複利の仕組みを活かせます。つみたてNISAで「再投資型」の商品が選ばれやすいのは、この複利効果を意識した理由もあります。

試算してみて感じたこと

毎月一定額を積み立てた場合、運用期間が10年と20年ではどれくらい差が出るのか、証券会社のシミュレーションツールを使って試算してみました。あくまで一定の運用利回りを仮定した試算であり、将来の運用成果を保証するものではありませんが、期間が長くなるほど、単純な「積立額×年数」以上の伸び方をする様子が確認できました。

特に印象的だったのは、運用期間の後半になるほど資産の増え方が加速して見える点です。複利は「利益が利益を生む」仕組みなので、早い段階から始めて長く続けるほど、その効果を実感しやすいと言われる理由が、試算を通じて少し理解できました。

ただし、これはあくまで一定の利回りを前提にした試算です。実際の投資信託の運用成績は市場の状況によって変動し、元本が保証されているわけではありません。「複利だから必ず増える」というものではない点は、誤解しないよう注意が必要です。

複利効果を活かすために意識していること

複利効果は、途中で頻繁に売買を繰り返すよりも、長期間じっくり保有し続けることで発揮されやすいと言われています。私自身、値動きが気になって何度もアプリを確認してしまう時期もありましたが、「長く続けることが大事」と意識してからは、あまり短期的な値動きに一喜一憂しないようにしています。

また、分配金を受け取るタイプではなく、自動的に再投資されるタイプの商品を選ぶことも、複利効果を活かすうえでのポイントだと感じています。

時間を味方につけるという考え方

複利について調べる中で印象に残ったのが、「投資は時間を味方につけるほど有利になりやすい」という考え方です。相場のタイミングを見計らって一括で大きな金額を投じるよりも、早く始めて長く続けることのほうが、初心者の私には現実的だと感じました。

息子がまだ3歳ということもあり、教育資金の準備を含めて、できるだけ早い段階からコツコツ積み立てることの意味を、今回の試算を通じて改めて実感しました。

よくある疑問

Q. 複利効果はどんな商品でも得られる?
A. 分配金を再投資に回す仕組みの商品であれば複利効果を活かしやすいですが、分配金を都度受け取るタイプの商品では効果が薄れる場合があります。商品の分配方針を確認することをおすすめします。

Q. 短期間でも複利効果はある?
A. 複利の仕組み自体は短期間でも働きますが、効果を実感しやすくなるのは運用期間が長くなってからだと言われています。焦らず長期的な視点で取り組むことが大切です。

Q. 積立額を増やすのと、期間を延ばすのはどちらが効果的?
A. どちらも資産形成には有効ですが、複利の性質上、早く始めて期間を延ばすほうが、後から積立額を増やすよりも効果を得やすいと言われています。無理のない金額で早く始めることを意識するとよいでしょう。

Q. 複利の試算はどこでできる?
A. 証券会社や金融庁のウェブサイトなどで、積立額・期間・想定利回りを入力してシミュレーションできるツールが公開されています。自分の条件で試算してみることをおすすめします。

Q. 複利効果は元本保証を意味する?
A. いいえ、複利はあくまで運用益が出た場合にその利益にも利益がつく仕組みであり、元本を保証するものではありません。市場の状況によっては元本割れする可能性もある点は必ず理解しておく必要があります。

Q. 複利効果は投資信託以外でも働く?
A. 預金の利息など、他の金融商品でも複利の考え方は存在します。ただし商品ごとに利率や仕組みが異なるため、それぞれの特徴を確認することをおすすめします。

まとめ

複利効果は、長期間コツコツ積み立てることで実感しやすくなる仕組みだと、実際に試算してみてよくわかりました。将来の成果を保証するものではありませんが、長期投資を続ける意味を考えるきっかけになる考え方だと思います。

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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。

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