こんにちは、まゆです。
投資信託を調べていると、「ETF」という似たような言葉に出会うことがあります。
結論からお伝えすると、ETFとは証券取引所に上場している投資信託で、株式と同じように市場が開いている時間はいつでも売買できます。
一般的な投資信託は1日1回算出される基準価額で取引されるのに対し、ETFはリアルタイムで変動する価格で売買できる点が大きな違いです。
ETFと投資信託の違いをもう少し詳しく

| 項目 | ETF | 投資信託 |
|---|---|---|
| 売買 | 証券取引所でリアルタイム売買 | 1日1回の基準価額で取引 |
| 約定タイミング | 注文とほぼ同時 | 注文から約定まで時間差あり |
| つみたてNISA対象 | 成長投資枠中心 | つみたて投資枠の対象商品が多い |
信託報酬(運用コスト)は、どちらも比較的低いインデックス型の商品が多く見られますが、個別の商品によって水準は異なります。
投資信託には分配金を自動で再投資できる商品が多い一方、ETFは分配金を再投資する場合、自分で買い増しの手続きをする必要がある点にも違いがあります。
私がETFに興味を持ったきっかけ
つみたてNISAでインデックスファンドを積み立てるうちに、「もっと自由なタイミングで売買したい」と感じることがありました。
調べてみると、同じような指数に連動する商品でも、ETFであればリアルタイムで価格を見ながら売買できると知り、興味を持ちました。
実際に少額から購入してみると、株式と同じ感覚で注文できる手軽さがある一方、投資信託のように自動積立の設定がしにくい点はやや不便に感じました。
今は、つみたてNISAでは自動積立できる投資信託、値動きを見ながら売買したいときはETF、というように使い分けています。
初心者にはどちらが向いている?
コツコツ自動で積み立てたい方には投資信託、リアルタイムで値動きを見ながら売買したい方にはETFが向いていると感じています。
どちらか一方に絞る必要はなく、目的に応じて組み合わせることもできます。
よくある疑問
Q. ETFはNISAで購入できますか?
成長投資枠を使えば、ETFも非課税で購入できます(対象商品は証券会社によって異なります)。
Q. ETFの方が手数料は安いですか?
商品によって異なるため一概には言えませんが、低コストなインデックス型ETFも多く存在します。事前に信託報酬や売買手数料を確認することをおすすめします。
ETFを始める前に知っておきたいリスク
ETFも投資信託と同様、対象となる指数や市場が下落すれば評価額が下落します。
元本が保証された商品ではなく、リアルタイムで売買できる分、値動きに反応して短期的な売買を繰り返してしまうリスクもあると感じています。
短期的な値動きに振り回されないよう、あらかじめ自分なりの売買方針を決めておくとよいと思います。
売買のタイミングで意識していること
ETFは価格がリアルタイムで変動するため、購入するタイミングによって約定価格が変わります。
あえて値動きを気にしすぎず、決まったタイミングで淡々と買うようにすることで、投資信託の積立と近い感覚で続けられています。
ETFの銘柄選びで確認していること
連動を目指す指数の種類だけでなく、売買のしやすさを示す「出来高」も確認するようにしています。
出来高が少ない銘柄は、希望する価格で売買しづらい場合があるため、事前に確認しておくと安心です。
これからの活用方針
今後もつみたてNISAでの投資信託の積立を軸にしながら、機動的に売買したいときにETFを活用していくつもりです。
それぞれの特徴を活かしながら、無理のない範囲で資産形成を続けていきたいと考えています。
ETFを使いこなすための学び
ETFは種類が豊富なため、最初はどれを選べばいいか迷いましたが、少しずつ商品説明を読み比べることで理解が深まってきました。
指数の違いだけでなく、運用会社や信託報酬の違いも比較する習慣がついてきています。
知識を増やしながら、少しずつ選択肢を広げていきたいと考えています。焦らず自分のペースで理解を深めていくことを大切にしています。
分からないことは調べながら、少しずつ知識を積み重ねていきたいです。今後も無理のない範囲で、資産形成の選択肢を広げていくつもりです。
使い分けの感覚をつかめたことも、投資を続けてきた収穫の1つだと感じています。これからも両方の特徴を活かして、資産形成を続けていきます。
まとめ
ETFは証券取引所に上場している投資信託で、リアルタイムで売買できる点が大きな特徴です。
投資信託と組み合わせることで、自動積立と機動的な売買の両方を活かせると感じています。
それぞれの特徴を理解したうえで、自分の投資スタイルに合わせて使い分けてみてください。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。