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気づいたら証券口座が3つに増えていた話
こんにちは、まゆです。つみたてNISAを始めた口座、投資信託を試しに買ってみた口座、株式投資の勉強のために開いた口座。気づけば私の証券口座は3つに分かれていて、資産全体がいくらになっているのか、ぱっと見て把握できない状態になっていました。
家計簿はきっちりつけているのに、投資の口座だけは管理がバラバラ。これは経理を仕事にしている身としても、正直ちょっと恥ずかしい状態でした。今回、証券口座をひとつにまとめることを検討して、松井証券の口座開設について調べてみたので、その内容をまとめます。
口座をまとめると何が楽になるのか
NISA口座と投資信託の口座を同じ証券会社にまとめると、資産の合計額をひとつの画面で確認できるようになります。複数の証券会社のアプリを行き来する必要がなくなるのは、忙しい毎日の中では地味に大きなメリットでした。
| 項目 | 口座がバラバラな場合 | 1社にまとめた場合 |
|---|---|---|
| 資産の把握 | アプリを何度も切り替える必要がある | 1つの画面でまとめて確認できる |
| 確定申告の書類 | 証券会社ごとに取り寄せる | 1社分で完結しやすい |
| NISAと投資信託の管理 | 別々のログインが必要 | 同じログインでまとめて管理 |
NISA口座は1人1口座しか持てないルールがあるため、そもそも複数の証券会社でNISAを分散させることはできません。だからこそ、NISA口座をどの証券会社に置くかは、投資信託や株式投資と合わせて考えたいポイントだと感じました。
松井証券の口座を調べてみた理由
いくつかの証券会社を比較する中で気になったのが、松井証券の総合証券口座でした。ひとつの口座でNISA・投資信託・株式投資をまとめて管理できる点が、私が求めていた「ひとつにまとめたい」という希望に合っていました。
口座開設の手続きはオンラインで完結でき、スマートフォンで本人確認書類を撮影して提出する方式に対応していました。窓口に出向く必要がなかったのは、平日に時間を取りにくい子育て中の私にはありがたいポイントでした。
ただし、証券会社選びは手数料や取扱商品の違いなど、比較すべき点が他にもあります。まとめやすさだけで即決せず、自分が積み立てたい投資信託の取扱いがあるかどうかも、あわせて確認しておくことをおすすめします。
口座をまとめる前に確認したこと
実際に口座をまとめる前に、私は次の点を確認しました。移管の手続きには時間がかかる場合もあるため、焦らず準備することが大切だと感じています。
- 今の口座で保有している投資信託・株式を、そのまま移管できるか
- NISA口座の金融機関変更には、年単位の手続きルールがあること
- 移管の手続き中は取引ができない期間が発生する可能性があること
特にNISA口座の金融機関変更は、変更したい年の前年10月ごろから手続きが必要になるなど、タイミングにルールがあります。「まとめたい」と思ったタイミングですぐに切り替えられるわけではない点は、事前に知っておいてよかったと思う部分です。
NISA・投資信託・株式投資をひとつの口座で
複数の証券口座をまとめて管理したい人に向いています。口座開設はオンラインで完結し、スマートフォンでの本人確認にも対応しています。
よくある疑問
Q. 口座をまとめると税金の計算も楽になる?
A. 特定口座(源泉徴収あり)であれば、証券会社が損益を計算してくれるため、1社にまとまっていたほうが確定申告の際の書類確認はシンプルになりやすいです。ただし複数口座を持つこと自体が禁止されているわけではありません。
Q. 投資信託の運用実績は口座を変えても引き継がれる?
A. 移管の手続きを行えば、保有している商品自体を新しい口座に移すことができる場合があります。ただし商品によっては移管できない場合もあるため、事前に証券会社へ確認することをおすすめします。
口座開設を申し込んでみて感じたこと
実際に口座開設の申し込みフォームを進めてみると、住所や職業などの基本情報の入力に加えて、投資経験や投資目的についての質問もありました。初心者向けの選択肢もきちんと用意されていたので、経験が浅いことを理由に身構える必要はなかったです。
本人確認書類はスマートフォンのカメラで撮影してアップロードする形式で、郵送でのやり取りを待つ必要がなかったのも、手続きを進めやすいと感じたポイントでした。
まとめ
証券口座がバラバラになっていることに気づいたときは、正直「今さらまとめるのは面倒かも」と感じました。それでも調べてみると、オンラインで完結する手続きや、資産をまとめて見える化できるメリットは、忙しい毎日の中で家計管理をラクにしてくれるものだと感じています。口座の管理に悩んでいる人は、一度まとめて考えてみる価値があると思います。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。