こんにちは、まゆです。新NISAを始めるとき、「つみたて投資枠と成長投資枠、両方使わなきゃいけないの?」と不安になったことはありませんか。私は最初、枠がもったいない気がして、焦りました。
結論からいうと、つみたて投資枠だけを使う選択も、制度上まったく問題ありません。使わない枠があっても、ペナルティはないのです。
今日は、2つの枠の違いと、つみたて投資枠だけでいく場合の考え方をまとめます。制度の数字は変わることがあるので、最新の情報は金融庁などの公式の案内で確認してくださいね。
まず、2つの枠のおさらい
新NISAには、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」があります。どちらも、運用で出た利益に税金がかからない枠です。

| つみたて投資枠 | 成長投資枠 | |
|---|---|---|
| 年間の上限 | 120万円 | 240万円 |
| 主な対象 | 一定の基準を満たした投資信託 | 上場株式・投資信託など |
| 買い方 | 積立のみ | 一括でも積立でもOK |
2つの枠は併用できて、年間で最大360万円まで使えます。ただ、「併用しなければならない」という決まりはありません。
制度全体の仕組みは、新NISAと旧NISAの違いの記事にまとめています。
つみたて投資枠だけを使うメリット
いちばんの良さは、シンプルなことです。対象の投資信託は、手数料などの基準を満たしたものに絞られているので、選ぶ迷いが減ります。
私は、投資を始めたばかりのころ、商品の種類の多さに圧倒されて、手が止まってしまいました。選択肢が少ないほうが、動き出しやすいと感じます。
もうひとつは、毎月の積立なので、買うタイミングに悩まなくてよい点です。ただし、積立でも市場しだいで元本割れすることはあります。
成長投資枠を使わない場合の注意点
つみたて投資枠は年間120万円までなので、月10万円ぶんが上限の目安になります。それ以上の金額を非課税で運用したい場合は、枠が足りなくなります。
個別の株を買いたい、まとまったお金を一度に入れたい、といった希望がある場合も、つみたて投資枠だけでは叶いません。
逆にいうと、そうした希望がまだ無いなら、無理に成長投資枠を開く必要はないといえます。
- 月の積立額が10万円以内で収まる
- 個別株や一括投資の予定が今はない
- 商品選びで迷う時間を減らしたい
私が「つみたて投資枠だけ」で始めた理由
私は、毎月の家計から無理なく出せる金額が、そんなに大きくありませんでした。夫と息子との3人暮らしで、教育費や生活費の見通しもあります。
だから最初は、つみたて投資枠で少額を積み立てるところからスタートしました。「使い切らなきゃ」と焦るより、続けられる金額にするほうが、私には合っていたのです。
成長投資枠は、慣れてきて、必要を感じてから考えようと決めました。枠は毎年新しく使えるので、あとから使い始めることもできます。
積立の金額の目安は、NISAの積立額は手取りの何割?もあわせてどうぞ。
こんな人は、つみたて投資枠だけでも十分かも
私の周りでは、「つみたて投資枠だけで、毎月コツコツ」という友人が、意外と多いです。続けている人ほど、仕組みをシンプルにしているように見えます。
運用の目的が、老後や教育費のような「長い時間をかけて育てるお金」なら、積立だけで足りるという人もいます。
もちろん、これは、あくまで一般的な見方です。ご自身の家計や、目的にあうかどうかは、自分で考えてみてください。
あとから成長投資枠を使いたくなったら
成長投資枠は、使い始める時期を自分で決められます。年の途中からでも、翌年からでも、大丈夫です。
ただし、生涯で使える非課税の上限(1,800万円)には、枠の使い方によって制限があります。くわしくは、非課税保有限度額の記事を読んでみてください。
使わなかった年の枠は、翌年に繰り越せないため、「もったいない」と感じる気持ちもわかります。でも、使うことが目的ではなく、将来のお金を育てることが目的だと、自分に言い聞かせています。
よくある疑問
Q:成長投資枠を使わないと、損をしますか?
A:制度上のペナルティはありません。ただし、枠は翌年に繰り越せないので、使いたい気持ちが出てきたときのために、仕組みは知っておくと安心です。
Q:つみたて投資枠の対象商品は、どう選べばいいですか?
A:手数料や運用方針を見比べて選びます。くわしい考え方は、つみたてNISAの銘柄選びの記事を参考にしてください。
まとめ
新NISAは、つみたて投資枠だけを使う選択でも問題ありません。大切なのは、枠を使い切ることではなく、自分の家計で続けられる形をつくることだと、私は思います。
投資は元本割れの可能性があります。制度の特徴を知った上で、自分の状況に合うかどうか、ゆっくり検討してみてくださいね。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。