こんにちは、まゆです。iDeCoを始めようと思って、申込書類を見ていたら、「事業主の証明」という欄があって、手が止まりました。会社のことなんて、ちゃんと知らなかったんです。
実は、会社に企業年金などの制度があるかどうかで、iDeCoの掛金の上限や、必要な手続きが変わることがあります。
今日は、加入の前に会社の制度を確認する方法と、見るポイントをまとめます。制度の細かい内容は会社ごとに違うので、最終的には会社の担当部署に確認してくださいね。
なぜ、会社の制度を先に調べるの?
会社員がiDeCoに入る場合、掛金の上限は、勤め先の年金制度によって決まります。企業型DC(企業型確定拠出年金)があるかどうかが、特に大きなポイントです。

| 会社の制度 | iDeCoへの影響 |
|---|---|
| 企業年金なし | 会社員の上限は月2.3万円(制度の公式案内を要確認) |
| 企業型DCあり | 規約でiDeCo併用が認められているか確認が必要 |
| 確定給付企業年金(DB)あり | 掛金の上限が、制度によって異なる |
ここでいう上限は、制度改正で変わることがあります。数字をそのまま信じず、最新の公式の案内を確認してください。
会社の制度を調べる3つの場所
調べる場所は、だいたい次の3つです。私は、上から順に見ていきました。
- 就業規則・退職金規程(社内ポータルや共有フォルダにあることが多い)
- 入社時にもらった書類(労働条件通知書、福利厚生のしおりなど)
- 人事・総務の担当者(メールか、直接聞く)
「そんなことを聞いていいのかな」とためらうかもしれません。でも、iDeCoの申込のために確認したいだけだと伝えれば、嫌がられることはほとんどないと思います。
私の場合、経理事務なので、人事の方とも顔見知りでした。思い切って聞いたら、あっさり教えてもらえて、拍子抜けしたのを覚えています。
確認するときに聞きたいこと
何を聞けばいいか分からないと、担当者も答えにくいですよね。私は、次の質問をメモにして持っていきました。
- 企業型DC(確定拠出年金)の制度はあるか
- 確定給付企業年金(DB)や、退職一時金の制度はあるか
- 企業型DCがある場合、規約でiDeCoの併用は認められているか
- iDeCoの申込で必要な「事業主の証明書」は、誰に頼めばいいか
特に、4つめの事業主の証明書は、申込書の提出前に必要になることがあります。会社によって処理に時間がかかる場合もあるので、早めに頼むのがおすすめです。
申込のときのつまずきは、iDeCo申込書類の不備のよくあるミスでも紹介しています。
制度がよく分からなかったとき
資料を読んでも、専門用語が多くて、頭に入ってこないことがあります。私も、DBとDCの違いを説明されて、しばらく混乱しました。
そんなときは、わかった範囲だけでも整理して、iDeCoを扱う金融機関のコールセンターに相談すると、教えてもらえることがあります。
もうひとつの方法は、中立の立場で相談できるサービスの利用です。NISA・iDeCoのオンライン相談の記事で、選び方をまとめています。
退職金の制度も、いっしょに確認しておこう
企業年金だけでなく、退職金の制度も、あわせて知っておくと、老後の資金の見通しが立てやすくなります。
退職金が、一時金なのか、年金形式なのか、そもそも制度がないのかで、iDeCoの役割の考え方も変わります。
私は、確認してみて、「思っていたより、退職金は少なそうだ」と分かりました。だからこそ、自分で準備する意味を、実感できたのです。
会社の制度を知ったあとに考えること
会社の制度がわかったら、iDeCoの掛金を、毎月いくらにするかを考えます。手取りや、ほかの貯蓄とのバランスも見ながら、無理のない金額にしたいですよね。
iDeCoは、原則として60歳になるまで引き出せません。生活に余裕がない時期は、掛金を少なくするか、見送るのも選択のひとつです。
掛金の上限の目安は、職業別の掛金上限の記事も参考にしてください。
よくある疑問
Q:会社に企業年金があるかどうか、自分ではわからないときは?
A:人事・総務の担当者に聞くのが、いちばん確実です。就業規則や退職金規程にも、書かれていることがあります。
Q:企業年金があると、iDeCoには入れませんか?
A:会社の制度や規約によって異なります。入れる場合もあれば、条件がつく場合もあるので、必ず会社に確認してください。
まとめ
iDeCoに入る前に、会社の企業年金・退職金の制度を確認しておくと、掛金の上限や手続きで迷いにくくなります。就業規則、入社時の書類、人事・総務の3か所をあたってみてください。
iDeCoは、運用次第で元本割れする可能性があり、原則60歳まで引き出せません。制度の特徴を知った上で、自分の状況に合うか、じっくり検討してみてくださいね。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。