こんにちは、まゆです。つみたてNISAを始めるとき、最初にぶつかる壁が「どの投資信託を選べばいいのか」という問題ではないでしょうか。私も最初はラインナップの多さに圧倒されました。
投資信託には大きく分けて「インデックス型」と「アクティブ型」の2種類があります。今回は、この違いと、初心者がどちらを選ぶとよいのかを、私が実際に調べて考えたことを交えて整理してみます。
結論として、投資初心者が最初の一本を選ぶなら、コストが低く値動きが分かりやすいインデックス型が向いていることが多いです。ただしアクティブ型にもメリットはあるので、仕組みの違いを知っておくことが大切です。
インデックス型とアクティブ型、何が違うのか

インデックス型は、日経平均株価やS&P500といった指数に連動するように運用される投資信託です。指数と同じ値動きを目指すため、運用方針がシンプルで分かりやすいのが特徴です。
一方アクティブ型は、運用会社のファンドマネージャーが銘柄を選定し、指数を上回るリターンを目指す投資信託です。運用に手間がかかる分、信託報酬(運用にかかる手数料)がインデックス型より高くなる傾向があります。
| 項目 | インデックス型 | アクティブ型 |
|---|---|---|
| 運用方針 | 指数と同じ値動きを目指す | 指数を上回る成果を目指す |
| 信託報酬の傾向 | 低め | 高め |
| 値動きの分かりやすさ | 分かりやすい | 運用方針により差がある |
私がインデックス型を中心に選んだ理由
私は最初、話題になっていたアクティブ型のファンドに惹かれたことがあります。でも信託報酬を比較してみると、インデックス型より年率で1%近く高いものもあり、長期で積み立てると差が大きくなりそうだと気づきました。実際に目論見書を見比べる作業は地味ですが、納得して選ぶための大切な一手間だと感じています。
信託報酬は毎日の基準価額から差し引かれるため、普段の値動きでは気づきにくいコストです。試しに1%の差を20年間の積立でシミュレーションしてみたところ、最終的な資産額に数十万円単位の差が出ることが分かり、軽視できないと実感しました。
長期の資産形成では、リターンの高さだけでなくコストの低さも重要だと考えるようになり、結局は全世界株式や米国株に連動するインデックス型を中心に積み立てることにしました。
もちろんアクティブ型が悪いわけではありません。運用実績の高いファンドを選べば、指数を上回るリターンが得られる可能性もあります。ただし将来の成果を保証するものではなく、逆に指数を下回る結果になることもある点は忘れてはいけません。
友人にこの話をしたところ、「じゃあインデックス型なら何でも同じ?」と聞かれましたが、実はそうとも限りません。連動する指数によって値動きの傾向が異なるため、日本株型・米国株型・全世界株型のどれを軸にするかも考える必要があります。
私は最初、日本株型のインデックスファンドだけを選んでいましたが、地域を分散させた方が値動きの波をならしやすいと知り、全世界株式型を組み合わせるようにしました。少しずつ知識を増やしながら配分を見直しています。
銘柄を選ぶときは、目論見書や運用報告書で「どの指数に連動しているか」「純資産総額が増えているか」を確認するようにしています。純資産総額が小さすぎるファンドは、繰上償還のリスクもあると聞いたことがあるからです。
よくある疑問
Q. インデックス型だけで分散投資はできますか?
全世界株式に連動するインデックスファンド1本でも、数千社に分散投資しているのと同じ効果が得られます。地域や資産の分散を考えるなら、複数の指数に連動するファンドを組み合わせる方法もあります。
Q. アクティブ型は必ず成績が良いのですか?
いいえ、必ずしもそうではありません。信託報酬が高い分、指数を下回る成績になることもあります。運用実績や運用方針を確認してから検討することが大切です。
Q. 途中で商品を乗り換えることはできますか?
つみたてNISAの対象商品の範囲内であれば、積立先を変更することは可能です。ただし非課税枠の再利用はできないため、慎重に検討したいところです。
まとめ
つみたてNISAの銘柄選びで迷ったら、まずはコストが低く値動きが分かりやすいインデックス型を軸に考えてみるのがおすすめです。仕組みを理解したうえで、アクティブ型を組み合わせるかどうかを検討するとよいでしょう。
私自身、最初から完璧な配分を目指す必要はないと感じています。少しずつ知識を増やしながら、自分に合った組み合わせを見つけていければと思っています。
NISAの成長投資枠とつみたて投資枠の違いについてはこちらの記事、NISA対象の投資信託の選び方はこちらの記事で解説しています。全世界株式インデックスファンドの特徴はこちらの記事もあわせてご覧ください。
※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。