こんにちは、まゆです。私が保険を見直そうと思ったきっかけは、毎月の引き落としを眺めていて、「これ、いくら払ってるんだっけ?」と、自分でも把握していなかったことでした。
保険料は、毎月の固定費です。気づかないうちに、家計を圧迫していることもあります。そこで、手取りに対する割合を、計算してみることにしました。
この記事では、保険料の割合の計算方法と、考え方の目安をまとめます。「何%が正解」という決まりはないため、あくまで見直しの材料として、読んでくださいね。
まず、毎月の保険料を書き出す
最初にやるのは、いま払っている保険を、すべて書き出すことです。生命保険、医療保険、がん保険、個人年金、火災保険、自動車保険などが対象です。

保険ごとに、月払いか年払いか、金額はいくらかを、一覧にします。保険証券や、契約のお知らせを見れば、確認できます。
私は、スマホのメモに一覧を作りました。年に一度、見直しのときに更新しています。整理のコツは、保険証券を整理して一覧表を作る方法にまとめています。
割合の計算方法と、具体例
計算は、シンプルです。年間の保険料の合計を、年間の手取り収入で割ります。
| 項目 | 金額(例) |
|---|---|
| 月の手取り | 25万円 |
| 年間の手取り | 300万円(25万円×12か月) |
| 毎月の保険料の合計 | 1.5万円 |
| 年間の保険料 | 18万円(1.5万円×12か月) |
| 手取りに対する割合 | 6%(18万円÷300万円) |
この数字は、説明のための例で、実際の水準を示すものではありません。同じ割合でも、世帯の収入や、貯蓄の状況で、重く感じるかどうかは変わります。
自分の数字で計算し、「家計に占める割合は、思ったより高い」と感じたら、見直しの候補になります。
「何%が目安」は人によって違う
保険料の割合には、一律の正解がありません。収入が低い世帯、子どもが小さい世帯、貯蓄が少ない世帯など、状況によって、必要な保障の大きさが違うからです。
また、保険料が低いことが、必ずしもよいとも限りません。必要な保障が足りない状態になるかもしれません。
私は、「割合」と同時に、「何のための保障か」を確認するようにしています。整理の順番は、保険と貯蓄の優先順位の考え方がヒントになります。
見直すときの優先順位
見直しは、次の順番で考えると、整理しやすいと感じました。
- 公的な制度でカバーされる部分を確認する(高額療養費など)
- 貯蓄でまかなえる範囲を確認する
- 足りない部分だけ、民間の保険で備える
- 重複している保障を整理する
重複の確認は、保険の保障が重複していないか確認する方法が参考になります。年代別の考え方は、保険の見直しはいつから?年代別の考え方もご覧ください。
私の家計で見えた、意外なこと
私が自分の保険料を計算してみて、一番驚いたのは、「重複している保障があった」ことでした。1つ1つは少額でも、合計すると、思ったより大きな金額になっていました。
計算してみるだけで、家計の全体像がつかめます。まずは、書き出す、計算する、というところから始めてみてください。
年払い・月払い・ボーナス払いが混ざっているとき
保険によっては、月払いのほかに、年払いやボーナス月払いがあります。支払い方法がバラバラだと、全体の金額が見えにくくなります。
そんなときは、すべての保険料を、年間の金額に直して合計します。月払いは12倍、年払いはそのまま、ボーナス払いは回数分を足せば、計算できます。
合計が出たら、手取りの年収と比べるだけです。割合を知ると、「家計のどのくらいを保険に回しているか」が、実感しやすくなります。
無理に減らす必要はない
割合が高いからといって、すぐに解約すればよい、というわけではありません。解約すると、返戻金が少ない、再加入できないといったデメリットがあることもあります。
解約や変更を考えるときは、事前に、解約返戻金や、再加入の条件を確認しましょう。解約の注意点は、保険を解約するときの返戻金と注意点で整理しています。
迷うときは、相談窓口を使うのも一つの方法です。ただし、保険の契約は、慌てずに、ご自身で納得してから決めてください。
よくある疑問
Q:保険料は、手取りの何%までなら大丈夫ですか?
A:一律の目安はありません。収入や貯蓄、家族構成で変わるため、生活に無理がないかを基準に考えてみてください。
Q:年払いと月払い、どちらで計算すればいいですか?
A:年間の合計に直して計算すると、全体が見えやすくなります。月払いは12倍、年払いはそのままで足してください。
Q:保険を減らしたら、手取りは増えますか?
A:保険料が減る分、使えるお金は増えますが、保障も減ります。必要な保障を残しているか、確認してから見直しましょう。
まとめ
保険料の割合は、年間の保険料の合計を、年間の手取りで割ると、計算できます。正解はなく、収入・貯蓄・家族構成によって、ふさわしい水準は人それぞれです。
見直しは、公的な制度、貯蓄、民間の保険の順で考えるのがおすすめです。解約には注意点があるため、確認してから進めてください。
※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。