こんにちは、まゆです。NISAの商品を調べていると、投資信託のほかに「ETF」という言葉がたびたび出てきて、気になっていました。
「投資信託と似ているけれど何が違うの?」「NISAでも買えるの?」と、最初は疑問だらけでした。
今回は、ETFと普通の投資信託の違いと、NISAでの扱いを整理します。特定の商品をすすめるものではなく、仕組みを知るための記事です。
ETFとは?株のように売買できる投資信託
ETFは「上場投資信託」のことで、証券取引所に上場している投資信託です。日経平均やTOPIXなどの指数に連動するものが代表的です。
普通の投資信託と同じく、中身は複数の資産に分散して投資する仕組みです。大きな違いは、株式と同じように取引時間中に売買する点です。
投資信託とETFの違いを比べる
| 項目 | 普通の投資信託 | ETF |
|---|---|---|
| 売買の場所 | 証券会社(販売会社) | 証券取引所 |
| 価格 | 1日1回算出される基準価額 | 取引時間中にリアルタイムで変動 |
| 買い方 | 金額指定や積立がしやすい | 株数(口数)を指定して買うのが基本 |
| 注文方法 | 申込日の基準価額で約定 | 成行・指値など株式と同様 |
価格の決まり方が違うため、買うタイミングの考え方も変わります。ETFは指値注文で価格を決められる反面、慣れないうちは戸惑いやすいです。
投資信託の約定の考え方は、購入は「いつの基準価額」で決まる?の記事を参考にしてください。
NISAではどの枠で買える?
NISAの成長投資枠では、上場株式やETF、投資信託など幅広い商品が対象になります(金融庁の制度案内・2026年10月時点)。
つみたて投資枠は、金融庁の基準を満たした投資信託とETFが対象です。対象商品は限定されており、どのETFでも買えるわけではありません。
対象商品は金融機関ごとに取扱いが異なります。買う前に、各社の商品一覧や公式の案内で必ず確認しましょう。
成長投資枠の商品選びの考え方は、NISAの成長投資枠は何を買えばいい?で整理しています。
コストと使い勝手の注意点
- 保有中にかかる運用管理費用(信託報酬)は、ETFにも設定されている
- 売買のたびに証券会社の取引手数料がかかる場合がある
- 買値と売値の差(スプレッド)が出ることがある
- 分配金の自動再投資は、投資信託のほうが手軽なことが多い
私は毎月の積立が中心なので、手間の少ない投資信託のほうが性格に合っています。一方で、まとまった資金を指値で買いたい人には、ETFが使いやすい場合もあります。
どちらが優れているというより、自分の使い方に合うかが大切です。値動きがある以上、ETFでも投資信託でも元本割れの可能性はあります。
具体例で考える、買い方のイメージ
たとえば、毎月3万円ずつ自動で買っていきたいなら、積立設定ができる投資信託のほうが手間はかかりません。金額を指定するだけで、あとは自動で買い付けてくれます。
一方、ETFは「1口いくらで、何口買うか」を自分で決める形が基本です。株価のように価格が動くので、買う瞬間の値段を見ながら注文する感覚になります。
| こんな人 | 向きやすい商品の例 |
|---|---|
| 毎月コツコツ、手間なく続けたい | 積立設定ができる投資信託 |
| 取引時間中に値段を見ながら買いたい | ETF |
| 少額から、金額指定で買いたい | 投資信託 |
この表は、あくまで一般的な目安です。実際には、証券会社のサービスの内容や、商品ごとの条件によって使い勝手は変わります。
私は、仕事と育児で日中に画面を見る余裕がないので、取引時間を気にしなくてよい投資信託のほうが続けやすいと感じています。
買う前に確認したいこと
まず、連動する指数と、運用にかかる費用を確認します。名前が似ていても、中身がまったく違うことがあるからです。
次に、NISA口座の枠を使って買う場合は、売却しても枠が戻るのは翌年以降となる点も知っておきましょう。詳しくはNISA枠の復活の仕組みで解説しています。
よくある疑問
Q:ETFは投資信託より有利ですか?
A:一概にどちらが有利とは言えません。売買方法やコストの出方が違うため、自分の投資スタイルに合うかで選ぶのが基本です。
Q:ETFでも積立はできますか?
A:証券会社によっては、ETFの定期買付に対応している場合があります。対応の有無や条件は各社の案内で確認してください。
Q:ETFは元本割れしませんか?
A:元本は保証されていません。連動する指数が下落すれば、ETFの価格も下がり、買ったときより値下がりすることがあります。
まとめ
ETFは、取引所に上場していて、株式のように売買できる投資信託です。
NISAの成長投資枠では買えますが、つみたて投資枠で買えるETFは限られます。
どちらを選ぶ場合も、コストと値動きのリスクを確認したうえで、自分の判断で検討してください。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。