投資信託・ロボアドバイザー

投資信託の積立、NISA口座と課税口座どちらで買う?証券口座選びを調べてみた話

※本記事はアフィリエイト広告を利用しています。

こんにちは、まゆです。

投資信託の積立額を増やそうと思ったとき、「NISA口座の枠を使い切ったら、次はどこで買えばいいの?」と迷ったことがあります。NISA口座と課税口座(特定口座)の違いを、今回改めて調べてみました。

結論から言うと、基本的にはNISA口座の非課税枠を優先して使い切り、それでも積み立てたい分だけ課税口座を使う、という順番が合理的だとわかりました。

NISA口座と課税口座の違い

紙幣を数える手と電卓、書類

NISA口座は年間の非課税投資枠(成長投資枠240万円・つみたて投資枠120万円)の範囲内で得た利益が非課税になる口座です。課税口座(特定口座)は、この非課税枠を超えた分や、NISA対象外の商品を買うときに使う口座です。

項目 NISA口座 課税口座(特定口座)
利益への課税 非課税 約20%の税金がかかる
投資枠 年間360万円まで(成長+つみたて) 上限なし
損益通算 他の口座と損益通算できない 他の課税口座と損益通算できる

私が今回改めて確認したのは、証券口座は1社にまとめておくと、NISA枠と課税口座の残高をひとつの画面で管理できて分かりやすいという点でした。複数の証券会社に分散させると、資産全体の把握が面倒になりがちです。

松井証券のようにNISA・投資信託・課税口座をまとめて管理できる総合証券口座であれば、非課税枠を使い切った後の積立も同じ画面から続けられます。もちろん、課税口座での運用も投資信託である以上、元本保証はなく、利益が出るとは限らない点は変わりません。

松井証券のネット証券総合口座

NISA口座・課税口座(特定口座)を1つの証券会社でまとめて管理できます。NISA株式取引手数料は恒久無料、投資信託のラインナップも豊富。口座開設・維持費は無料です。

口座開設について見てみる

旧NISAからの移行という論点

2024年からの新しいNISA制度がスタートする前から投資をしていた人は、「旧NISA(一般NISA・つみたてNISA)」で保有していた商品がどうなるのか気になるところです。

旧NISAで保有していた商品は、新しいNISAの非課税枠とは別に、それぞれの制度で定められた非課税期間が終了するまで非課税の扱いが続きます。新しいNISAへロールオーバー(移管)することはできない仕組みになっています。

私自身も旧つみたてNISAの商品を持っていたので、この制度の違いを知ったときは少し複雑に感じました。今の口座に古い制度の商品と新しい制度の商品が混在している人は、それぞれの非課税期間をきちんと把握しておくことをおすすめします。

口座開設時に確認しておきたいこと

証券口座を新しく開設するときは、NISA口座と特定口座(課税口座)を同時に申し込めることがほとんどです。私が口座を開設したときは、申込フォームの中で自然にNISA口座の開設もセットになっていました。

開設後に気をつけたいのは、NISA口座は1人1つの金融機関でしか持てないという点です。複数の証券会社でNISA口座を作ろうとすると、後から開設した方は無効になってしまいます。

特定口座は複数の証券会社で持つことができますが、資産管理のしやすさを考えると、メインの口座を1つに決めておくのがやはり管理しやすいと感じています。

家計簿アプリとの連携も確認した

証券口座を選ぶ際、家計簿アプリと連携できるかどうかも意外と重要なポイントだと感じました。NISA口座と課税口座の両方の残高が家計簿アプリに反映されると、資産全体の把握がぐっと楽になります。

口座の仕組みを整理できたことで、今後積立額を増やす際の判断もスムーズになりそうです。家計に合わせて無理のない範囲で続けていきたいと思います。

証券口座を選ぶときは、手数料や取扱商品の比較に加えて、こうした口座管理の使いやすさも意外と長く付き合う上で重要なポイントだと感じました。焦らず自分に合った1社を見つけたいと思います。

証券会社によっては、NISA口座の開設だけでポイントが付与されるキャンペーンを実施していることもあります。こうした特典も、口座選びの際にあわせて確認しておくとよいと思います(内容は時期により変動するため、開設時に最新情報を確認してください)。

よくある疑問

  • NISA枠を使い切ったらもう積立できない?→課税口座であれば上限なく積立を続けられます。
  • NISA口座と課税口座は別々の証券会社でもいい?→別々でも可能ですが、資産管理のしやすさを考えると1社にまとめる人が多いようです。
  • 課税口座の税金はいつ払う?→特定口座(源泉徴収あり)にしておけば、利益から自動的に税金が差し引かれ、原則確定申告は不要です。

まとめ

投資信託の積立は、まずNISA口座の非課税枠を優先し、それを超える分は課税口座で続けるのが基本的な考え方だとわかりました。口座をまとめて管理できる証券会社を選ぶと、家計管理もしやすくなりそうです。

関連記事

※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。

-投資信託・ロボアドバイザー