こんにちは、まゆです。
証券会社の投資信託ランキングを眺めていたとき、「新興国株式ファンド」という商品が気になりました。全世界株式やS&P500のような先進国中心のファンドと何が違うのか、調べてみることにしました。
結論から言うと、新興国株式ファンドは成長のポテンシャルが期待される一方で、値動きの振れ幅(リスク)が先進国株式より大きい傾向がある、という違いがわかりました。
新興国株式ファンドとは
新興国株式ファンドは、中国・インド・ブラジルなど、経済成長が続いている国々の株式に投資するファンドです。人口増加や経済発展のスピードが速い国が多く、長期的な成長への期待が投資テーマになっています。
一方で、先進国株式インデックス(米国のS&P500や全世界株式など)は、すでに経済基盤が安定している国の企業を中心に投資する仕組みです。
リスクの違いを比較
特徴を表にまとめました。
| 項目 | 先進国株式インデックス | 新興国株式ファンド |
|---|---|---|
| 経済の安定性 | 比較的安定 | 成長スピードは速いが変動も大きい |
| 為替リスク | 主要通貨(米ドル等) | 新興国通貨も絡み、変動幅が大きくなりやすい |
| 政治・制度リスク | 比較的低い | 政治情勢や規制変更の影響を受けやすい |
| 信託報酬 | 低コストな商品が多い | 先進国株式よりやや高めな傾向 |
私がこの違いを知って感じたのは、「成長性が高い=お得」と単純に考えるのは危険だということです。値上がりへの期待が大きい分、下落するときの振れ幅も大きくなる傾向があります。
新興国株式ファンドも元本保証のない投資信託である点は同じです。政治情勢の変化や通貨の急落など、先進国株式にはあまりない要因で大きく値動きすることもあります。
組み入れるならどのくらいの比率が目安か
一般的には、資産全体の一部として新興国株式を組み入れる「分散投資」の考え方がよく紹介されています。全部を新興国株式に集中させるのではなく、あくまで一部に留めておくのが無難だと感じました。
為替ヘッジあり・なしという選択肢もある
新興国株式ファンドを調べていると、「為替ヘッジあり」「為替ヘッジなし」という2つのタイプがあることに気づきました。為替ヘッジとは、為替の変動による影響を軽減する仕組みのことです。
為替ヘッジありは、為替変動の影響を抑えられる一方でヘッジのためのコストがかかり、為替ヘッジなしはコストを抑えられる一方で為替変動の影響をそのまま受けます。
新興国の通貨は先進国通貨よりも変動が大きい傾向があるため、この選択も新興国株式ファンドを検討する上で意識しておきたいポイントだと感じました。どちらが良いかは一概には言えず、自分がどこまで為替変動を受け入れられるかによって変わってきます。
新興国株式ファンドを選ぶなら比率を意識する
私が今回調べて実践しようと思ったのは、資産全体のうち新興国株式の比率を1割程度に抑えるという考え方です。全世界株式インデックスファンドの中にもともと新興国が数%含まれているため、あえて追加で個別に新興国株式ファンドを買う必要性は人によって異なります。
「成長性に期待して大きく賭ける」のではなく、「分散投資の一部として少しだけ加える」という距離感がちょうどいいと、今回の調査を通じて感じました。
投資の世界には「絶対に正しい配分」というものはなく、自分のリスク許容度に応じて微調整していくものだと再認識しています。
投資信託の目論見書で確認したこと
実際に新興国株式ファンドの目論見書を読んでみると、対象国の内訳(中国・インド・台湾・ブラジルなど)が細かく記載されていました。国によってリスクの性質が異なるため、どの国にどれくらいの比率で投資しているかを確認する視点も大切だと感じました。
成長性への期待とリスクは常にセットで考える必要があると、改めて実感しました。無理のない範囲で分散投資を続けていきたいと思います。
新興国株式ファンドは長期的な視点で少しずつ持つのが向いているように感じました。短期的な値動きに一喜一憂せず、資産全体の一部として気長に見守るくらいの気持ちで付き合っていきたいと思います。
よくある疑問
- 新興国株式は絶対に避けるべき?→リスクは高めですが、分散投資の一部として組み入れる考え方もあります。
- 全世界株式ファンドを買えば新興国もカバーできる?→多くの全世界株式ファンドには新興国も一定比率含まれています。
- 初心者は避けた方がいい?→まずは先進国株式インデックスから始め、慣れてから検討するのも一つの方法です。
まとめ
新興国株式ファンドは成長性への期待がある一方、先進国株式よりリスクの振れ幅が大きいことがわかりました。分散投資の一部として、無理のない比率で検討したいと思います。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。