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こんにちは、まゆです。iDeCoを始めたいけれど、「毎月いくら出せばいいのか分からない」という声を、友人からよく聞きます。
実は、iDeCoの掛金は、月5,000円から始められます。いきなり大きな金額を決めなくても、小さく始めて少しずつ増やす方法もあります。
今日は、少額で始めるメリットと注意点、そして掛金を増やす3つのステップをご紹介します。制度の条件や手数料は変わることがあるので、申し込み前には公式サイトで確認してくださいね。
iDeCoの掛金は「5,000円から1,000円単位」
iDeCoの掛金は、月5,000円以上、1,000円単位で自由に決められます。上限は、会社員か自営業か、勤め先の企業年金があるかなどで異なります。

掛金の上限はiDeCoの掛金上限の目安で整理しています。いきなり上限まで出す必要はなく、まずは無理のない範囲で始めるのが基本です。
掛金は、あとから変更もできます。そのため、最初は少なめに設定して、様子を見ながら調整する人も多いです。
少額スタートのメリットと、気をつけたい点
| メリット | 気をつけたい点 | |
|---|---|---|
| 気持ち | 続けやすく、始めるハードルが低い | 少額だと「やった気」になりやすい |
| お金 | 生活費への影響が小さい | 手数料の割合が相対的に大きくなる |
| 税金 | 掛金が所得控除の対象になる | 少額だと、節税の効果も小さめ |
| 引き出し | — | 60歳まで原則引き出せない |
少額から始めると、手元のお金への影響が小さくなります。一方で、iDeCoには毎月かかる固定の手数料があり、掛金が少ないと、その分の負担が目立ちやすくなります。
手数料の仕組みはiDeCoの手数料はいくらかかる?で、金融機関ごとの違いはiDeCoの口座はどこがいい?で比べています。
掛金を少しずつ増やす3ステップ
私がおすすめしたいのは、次の3ステップです。
- ステップ1:月5,000円で始めて、まず3か月、家計への影響を見る
- ステップ2:余裕があれば、年に一度、1,000〜3,000円ほど増やす
- ステップ3:昇給や家計の変化があったとき、金額を見直す
いきなり増やすのではなく、年に一度の見直しの日を決めておくのがコツです。私は、年末調整の時期に合わせて、掛金を確認しています。
掛金の変更は、年に一度までなど、運営管理機関のルールで回数が決まっている場合があります。詳しくは、iDeCoの掛金を途中で変更・停止する方法も参考にしてください。
運用商品は「少額でも」考える
掛金が少なくても、何で運用するかは大切です。値動きのある投資信託を選べば、元本割れする可能性があります。
元本確保型の商品は値動きが小さい反面、増え方もゆるやかです。どちらが合うかは、受け取るまでの期間や、他の資産とのバランスで変わります。
選び方の基本は、元本確保型と投資信託の選び方にまとめました。分からないときは、リスクの低い比率から始める人もいます。
松井証券のiDeCoを検討するときの見方
iDeCoの口座は、金融機関ごとに手数料や取扱商品が違います。松井証券のiDeCoは、運営管理手数料が無料であると案内されています(時点・条件は公式サイトで確認してください)。
少額で始める場合は、毎月の固定費が少ないことは、気持ちの面でも大きなポイントになります。ただし、手数料だけでなく、商品の中身やサポートも含めて比べてみてください。
申込みから運用開始までの流れは、iDeCoの申し込みから運用開始までの流れで整理しています。迷ったら、順番に進めてみてください。
iDeCoは月5,000円から。まずは少額で始めてみませんか?
iDeCoの掛金は、月5,000円から1,000円単位で設定できます。始める前に、手数料や取扱商品を、公式サイトで確認してみてください。
よくある疑問
Q:iDeCoは月5,000円でも始められますか?
A:はい、掛金は月5,000円から、1,000円単位で設定できます。上限は加入区分で異なるので、公式の案内で確認してください。
Q:少額だと、手数料で損になりませんか?
A:iDeCoには固定の手数料がかかるため、掛金が少ないほど、負担の割合は大きくなります。手数料と節税効果の両方を見て、考えてみてください。
Q:掛金は、あとから増やせますか?
A:増減できますが、変更の回数に決まりがあることがあります。変更の手続きは、運営管理機関の案内で確認してください。
まとめ
iDeCoは、月5,000円から1,000円単位で始められます。少額で始めて、年に一度の見直しで少しずつ増やすのが、続けやすい方法だと私は感じています。
ただし、運用商品によっては元本割れの可能性があり、60歳まで原則引き出せません。手数料や条件を公式サイトで確認し、無理のない金額で検討してみてくださいね。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。