こんにちは、まゆです。「高配当株」という言葉を見るたびに、銀行の預金金利との差に驚きます。
でも、利回りの数字だけを見て飛びつくと、思わぬ落とし穴があるかもしれません。そう思って、仕組みから調べ直しました。
今回は、配当利回りの計算と、注意したい点を整理します。特定の銘柄をすすめるものではなく、制度や考え方の紹介です。
配当利回りは「株価に対する配当の割合」
配当利回りは、株を持っているともらえる配当金が、株価に対してどれくらいの割合かを示す数字です。預金の金利のように、年あたりの割合で表します。
計算式は「1株あたりの年間配当金÷株価×100」です。
具体例で計算してみる
| 項目 | C社(架空の例) |
|---|---|
| 株価 | 2,000円 |
| 1株あたりの年間配当金 | 80円 |
| 配当利回り | 80÷2,000×100=4% |
この例では、2,000円で株を買い、1年間に80円の配当金をもらえる計算です。ただし、配当金は、会社の業績によって変わります。
同じ会社でも、株価が変われば利回りの数字も変わります。株価が下がると、利回りは高く見えるのです。
「予想」と「実績」の違い
証券会社の画面には、「予想配当利回り」と「実績配当利回り」が並んでいることがあります。
| 種類 | 意味 |
|---|---|
| 予想配当利回り | 会社が発表した今期の配当予想をもとにした利回り |
| 実績配当利回り | 前の期に実際に支払われた配当金をもとにした利回り |
予想は、状況によって変わる場合があります。どちらを見ているかを、いつも確認するようにしています。
高利回りの落とし穴
利回りが高い理由が、株価が大きく下がったからだ、というケースがあります。業績の悪化で、配当が減る(減配)可能性も考えられます。
- 株価が下がった結果、利回りが高く見えていないか
- 配当金が、利益に対して多すぎないか(配当性向)
- 過去に、配当を減らしたことがないか
配当性向の見方は、配当性向とは?計算方法と高い・低いの見方で詳しく書いています。
配当金にかかる税金
配当金には、通常、約20.315%(所得税・復興特別所得税15.315%+住民税5%)の税金がかかります。受け取るときには、この税金が引かれた後の金額になります。
NISA口座で受け取る場合は、非課税になる仕組みがあります。ただし、受け取り方式によっては、非課税にならないことがあります。
くわしくは、株の配当金の受け取り方式で、NISAの非課税が無効になる?の記事で整理しています。
利回りだけで選ばない
配当は、会社の利益の一部を株主に分けているものです。業績が悪くなれば、減ったり、なくなったりすることもあります。
加えて、株価が下がれば、配当をもらっても、トータルでは損になることがあります。元本が保証されているわけではない点は、預金との大きな違いです。
私は、利回りは「入口のヒント」として見て、会社の事業内容や財務状況も合わせて確認するようにしています。
配当をもらうときの流れ
配当金をもらうには、会社が決めた「権利確定日」に株を持っている必要があります。この日をまたいで保有していると、配当を受け取る権利が得られます。
実際の入金は、権利確定日から数か月後になることが多いです。会社や受け取り方式によって、時期や方法が違います。
権利確定日の仕組みは、権利確定日・権利落ち日・権利付き最終日の違いの記事で整理しています。
配当を目的に株を買うときは、いつ入金されるかも含めて、ゆとりのある資金計画を立てておくと安心です。
私の見方のメモ
最近は、ノートに「利回り」「配当性向」「減配の履歴」の3つを書いて、並べて見る習慣をつけました。数字が並ぶと、冷静になれます。
焦って買わず、まずは少額から。そして、続けられる範囲で、ゆっくりと。これが、浪費癖があった私の学びです。
最終的な判断は、ご自身の責任で行ってください。
よくある疑問
Q:配当利回りが高いほど、良い株ですか?
A:そうとは限りません。株価の下落や減配の可能性が隠れていることもあります。理由を確認しましょう。
Q:配当金は、いつもらえますか?
A:会社ごとに決まっており、権利確定日と、その後の支払い時期があります。くわしくは各社の発表を確認してください。
Q:配当金がもらえなくなることはありますか?
A:あります。業績の悪化などで、配当が減る、またはなくなる場合があります。
まとめ
配当利回りは、「1株あたりの年間配当金÷株価」で計算します。
利回りが高いのは、株価が下がったためという場合もあります。配当性向や減配の履歴も、あわせて確認しましょう。
配当は保証されたものではなく、株価が下がるリスクもあります。ご自身の判断で、無理のない範囲で検討しましょう。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。