こんにちは、まゆです。息子を出産して育休に入ったとき、毎月の手取りが、ぐっと減りました。「このままだと、貯金が減っていくかも」と、少し焦ったのを覚えています。
収入が減ると、つい食費など、毎日の小さな出費を削りたくなります。でも、実は、固定費から見直すほうが、効果が長く続きやすいといわれています。
今日は、収入が減ったときの家計見直しを、順番に整理します。家計の状況は人それぞれなので、あくまで考え方の一例として読んでくださいね。
まず、現状を数字で見える化する
見直しの第一歩は、毎月の収入と支出を、書き出すことです。頭の中だけで考えると、不安が大きくなってしまいます。

私は、家計簿アプリの数字を見ながら、1か月分を表にしました。支出を、固定費と変動費に分けます。
| 種類 | 主な項目 |
|---|---|
| 固定費 | 家賃・住宅ローン、保険料、通信費、サブスク、水道光熱費の基本料金 |
| 変動費 | 食費、日用品、交際費、娯楽費、衣類 |
固定費は、一度見直すと、毎月自動的に効果が続くのが利点です。変動費は、がまんの負担が大きく、続かなくなることもあります。
見直しの順番は、固定費から
固定費の中でも、見直しやすい順に、次のように進めました。
- 通信費(スマホの料金プランや、格安SIM)
- サブスク(使っていないサービスの解約)
- 保険料(保障の重複や、過剰な部分の確認)
- 電気・ガスの契約プラン
通信費は、通信費の見直し・格安SIMの記事で、電気・ガスは、電気・ガスの料金プラン見直しで解説しています。
保険は、保障の重複確認から始めると、整理しやすいです。
それでも足りないときの、次の一手
固定費を見直しても足りないときは、変動費を見直します。ただし、削りすぎて生活の満足度が下がると、続きません。
「何を削らないか」を決めておくのも大切です。私は、家族の食事の質と、息子との時間にかかる費用は、削らないと決めました。
収入そのものを増やす方法や、支出の優先順位は、家計の優先順位の考え方で整理しています。
積立投資は、どうする?
収入が減ったとき、NISAやiDeCoなどの積立は、どうするかも悩みどころです。ここでも、まず生活防衛資金が確保できているかを確認します。
現金が足りない場合は、積立額を減らしたり、一時的に止めたりするのも、ひとつの方法です。投資は、余裕資金で行うのが基本だからです。
生活防衛資金の目安は、生活防衛資金はいくら必要?で詳しく書いています。
ただし、積立を止めると、将来の資産形成が遅れる可能性もあります。家計の状況が戻ったら、再開を考えましょう。
先の見通しを、書き出しておく
収入が減る期間が、どのくらい続くのか、見通しを書き出しておくと、不安が小さくなります。育休なら期間が決まっているので、その間の収支を、計算してみます。
私は、育休中の貯金の減り方を、月ごとにシミュレーションして、「このくらいなら大丈夫」と、気持ちを整理しました。
見通しが立つと、必要以上に節約しすぎることも、防げます。収入が戻る時期も、あわせて確認しておいてくださいね。
公的な制度も、確認しておく
収入が減ったときは、使える公的な制度がないか、確認してみることも大切です。育休中なら、給付金などの制度があります。
制度の内容や、対象の条件は、国や自治体の公式の案内で、確認してください。私も、育休に入る前に、会社の担当者と、ハローワークの案内で、確認しました。
制度は、申請が必要なものも多く、期限があることもあります。早めに確認して、もれなく受け取れるようにしておくと、安心です。
医療費の負担が重いときの制度は、高額療養費制度と医療保険の見直しの記事で、基本をまとめています。
見直したあとの、続け方
見直しは、1回やって終わりではありません。数か月に1回、家計の状況を確認して、調整していくのがおすすめです。
年末の振り返りで、1年間の家計を見直す方法は、年末の家計の振り返りの記事で紹介しています。
収入が戻ってからも、見直した固定費は、元に戻さないほうが、貯蓄のペースを守りやすくなります。
よくある疑問
Q:固定費と変動費、どちらから見直すべきですか?
A:一般的には、一度見直すと効果が続く固定費から始めるのがおすすめです。変動費は、がまんの負担が大きく、続けにくいことがあります。
Q:収入が減ったら、投資はやめたほうがいいですか?
A:一概には言えません。生活防衛資金が足りない場合は、積立額を減らしたり、一時停止したりする選択肢があります。家計の状況に合わせて、検討してください。
まとめ
収入が減ったときは、現状を数字で見える化し、通信費・サブスク・保険料などの固定費から順に見直すのがおすすめです。積立投資は、生活防衛資金を確認しながら、無理のない範囲で調整します。
家計の状況は人それぞれです。この記事は考え方の一例なので、ご自身の状況に合わせて、ゆっくり検討してくださいね。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。