こんにちは、まゆです。物件の資料に「想定家賃 8万円」と書いてあっても、本当にその金額で入居者が決まるのか、気になりますよね。
家賃の見込みを間違えると、利回りも、返済計画も、すべてずれてしまいます。だから、買う前に自分でも相場を調べておくことが、大切だと感じています。
この記事では、家賃相場の調べ方を、5つのステップで整理します。
なぜ、相場の確認が必要なのか
物件を売る側の資料は、家賃を高めに見積もっていることもあります。そのまま信じて計算すると、実際は思ったほどの収入にならない、ということも起こりえます。

利回りの計算は、想定家賃が土台です。ここがずれると、表面利回りと実質利回りの数字も、すべて変わります。
自分でも相場を確認して、資料の数字と見比べる。これだけで、判断の精度が、ぐっと上がると思います。
ステップ1・2:周辺の募集賃料を集める
まず、賃貸のポータルサイトで、物件と同じ条件の部屋を探します。条件をそろえることが、いちばん大切です。
- 同じ駅、または徒歩圏のエリア
- 広さ(専有面積)が近い
- 築年数が近い
- 間取り・設備(バス・トイレ別、オートロックなど)が似ている
条件が近い部屋を、10〜20件ほど集めます。件数が多いほど、極端に高い・安い物件に引っぱられにくくなります。
ステップ3:募集賃料と成約賃料の違いを知る
ポータルサイトに載っているのは、募集している家賃で、実際に契約された家賃とは、限りません。値引き交渉や、フリーレント(一定期間の家賃無料)で、実際の金額が下がることもあります。
| 募集賃料 | 成約賃料 | |
|---|---|---|
| 意味 | サイトに載っている、募集中の家賃 | 実際に契約が決まった家賃 |
| 確認方法 | ポータルサイトで見られる | 地元の不動産会社などに聞く |
| 傾向 | 高めに出やすい | 募集賃料より、下がる場合がある |
募集が長く続いている物件は、家賃が高いか、条件が合っていないかの可能性があります。掲載期間もあわせて見ると、判断しやすくなります。
ステップ4・5:管理会社に聞いて、将来の動きも考える
地元の管理会社や、賃貸仲介の会社に、直接聞くのも有効です。「この条件なら、いくらで決まりますか」「どれくらいで入居者が決まりますか」と聞くと、実際の感触が分かります。
最後に、将来の家賃の動きも、考えておきます。建物が古くなれば、家賃は下がる傾向があります。人口が減るエリアでも、同じことが起こりえます。
エリアの見方は不動産投資のエリア選びは?、空室の考え方は不動産投資の空室率とは?にまとめています。
家賃を調べるときの、記録のしかた
調べた物件は、表計算ソフトやノートに、家賃・広さ・築年数・駅徒歩・掲載期間をまとめておくと、あとで見比べやすくなります。
「1平方メートルあたりの家賃」を計算しておくと、広さの違う物件同士でも、比べやすくなります。たとえば、家賃6万円で25平方メートルなら、1平方メートルあたり2,400円です。
こうして並べていくと、相場の「真ん中」と、ばらつきの幅が、見えてきます。資料の想定家賃が、そのどのあたりに位置しているのかを見ると、数字が高めなのか、妥当なのかを、判断する材料になります。
調べた結果を、収支に反映する
相場が分かったら、資料の想定家賃より、保守的な数字で、収支を計算してみてください。
- 資料の家賃と、調べた相場に差があれば、低いほうで計算する
- 空室の期間を考えて、年間の家賃収入を少なめに見積もる
- 将来の家賃下落も、織り込んで試算する
試算の具体例は、キャッシュフローとは?と空室と金利上昇でどうなるか試算で紹介しています。
不動産投資は、家賃が想定を下回る可能性や、空室が続く可能性があります。計画に、余裕を持たせておきましょう。
よくある疑問
Q:家賃相場は、どのくらいの頻度で見直すべきですか?
A:購入前だけでなく、保有中も、年に1回程度は確認する方法があります。周辺の新築や、人口の動きで、相場は変わるためです。
Q:ポータルサイトの家賃は、そのまま信じていいですか?
A:募集中の価格で、実際の成約価格と違う場合があります。複数の物件を比べて、管理会社にも確認すると安心です。
Q:相場より高い家賃を、設定するのは悪いことですか?
A:入居者が決まらず、空室が長引く可能性があります。相場の範囲で、設定するほうが、安定した運営につながりやすいです。
まとめ
家賃相場は、条件をそろえた周辺の募集賃料を10〜20件ほど集め、成約賃料の違いも考えて、管理会社にも確認する流れで調べられます。
想定家賃が高すぎると、収支の計算がずれて、損失が出る可能性もあります。資料の数字を鵜呑みにせず、保守的な数字で試算してみてください。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。