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金(ゴールド)に投資する投資信託とは?ETF・現物との違いと注意点

こんにちは、まゆです。「金(ゴールド)は資産を守る」と聞くことがあって、気になって調べたことがあります。

調べてみると、金に投資する方法は、いくつかに分かれていて、それぞれ向き不向きがありました。

この記事では、投資信託・ETF・現物の違いと、金ならではの特徴、注意点をまとめます。価格の上がり下がりを予想する記事ではなく、仕組みを知るための記事です。

金に投資する、おもな3つの方法

方法 特徴 向いている場面
投資信託 少額から積立ができる。信託報酬がかかる コツコツ積み立てたいとき
ETF(上場投資信託) 株のように売買できる。手数料や取扱いは、証券会社による 値動きを見ながら売買したいとき
現物(金地金・コイン) 手元で保有できる。保管や売却の手間がある 実物を持っておきたいとき
金の延べ棒とコインの接写

表のとおり、どの方法にも、メリットと手間の両方があります。「どれが一番よい」と言い切れないのが、難しいところです。

投資信託とETFの違いは、ETFと投資信託の違いとは?の記事で、くわしく整理しています。

金は「利息や配当が出ない」資産

株は配当、債券は利息が出ることがありますが、金そのものは、利息や配当を生みません。リターンの源は、価格の上がり下がりだけです。

つまり、持っているあいだは、価格が変わらなければ、お金は増えません。長く持つほど、信託報酬や保管の費用が、じわじわ効いてくる点も、頭に入れておきたいところです。

一方で、株式などとは違う値動きをする場面もあり、資産の一部に組み入れる人もいます。ただ、それも、必ずそうなると決まったものではありません。

金価格に影響するもの

金の価格は、世界中の需要と供給、各国の金融政策、為替などによって動くと、いわれています。

日本の投資家にとって、特に意識したいのが「為替」です。金は、国際的にドルで取引されることが多く、円に換算すると、為替の影響を受けます。

為替の仕組みは、為替ヘッジあり・なしの違いの記事が参考になります。金のファンドにも、ヘッジあり・なしがある場合があるので、目論見書で確認してください。

金投資のリスクと注意点

  • 価格が下がると、元本割れする可能性がある
  • 利息や配当がないため、価格の上昇に頼る形になる
  • 為替の変動で、円換算の価値が変わる
  • 現物は、保管や盗難、売却時の手数料・本人確認などの手間がある

「安全資産」と呼ばれることもありますが、価格が大きく下がる局面もあります。「絶対に安全」ではないという点は、強調しておきたいです。

リスクの考え方は、リスク許容度に応じた選び方や、ロボアドバイザーは元本割れする?の記事も参考になります。

費用の違いにも、目を向ける

金の投資には、方法ごとに費用がかかります。投資信託なら信託報酬、ETFなら売買手数料と信託報酬、現物なら、購入時と売却時の価格差(スプレッド)や、保管の費用などです。

特に現物は、買うときの価格と、売るときの買取価格に、差がある場合があります。短期で売り買いすると、この差が、そのまま負担になる点には、注意したいところです。

長く持つほど、信託報酬は、じわじわと効いてきます。商品を選ぶときは、金の価格の見通しよりも、先に費用を確認する方法があります。費用の見方は投資信託の実質コストとは?にもまとめています。

金を持つとしたら、考え方の例

私は、資産の大部分を金にするのは、値動きが大きくなりすぎて不安です。もし持つとしても、全体の一部にとどめるのが、気持ちに余裕を持てる方法だと感じています。

資産全体のバランスの考え方は、ポートフォリオの組み方(分散投資の考え方)に整理しています。

NISAで金の投資信託を買えるかどうかは、商品によって違います。つみたて投資枠・成長投資枠の対象かどうかは、証券会社の商品一覧で確認してください。

よくある疑問

Q:金は、インフレに強いといわれるのは本当ですか?

A:そう言われることはありますが、必ずそうなるとは限りません。時期によって、値動きの方向は変わるため、参考情報として受け止めるのがよいと思います。

Q:金の投資信託は、NISAで買えますか?

A:商品によって、対象かどうかが異なります。証券会社の商品ページで、NISAの対象になっているか確認してください。

Q:現物の金は、売るときに本人確認が必要ですか?

A:売却額や取引店によって、本人確認が必要になることがあります。事前に、取扱店の案内を確認すると安心です。

まとめ

金に投資する方法は、投資信託・ETF・現物の3つが中心です。金は、利息や配当を生まず、価格の変動と為替の影響を受けます。

価格が下がれば、元本割れの可能性があります。資産の一部として考えるなど、無理のない範囲で、仕組みを理解したうえで検討してみてください。

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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。

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