こんにちは、まゆです。投資信託の一覧を眺めていると、「バランスファンド」という名前がたくさん出てきます。
「バランス」って、何と何のバランスなの?と思って調べてみたら、複数の資産をひとまとめにして運用する、という意味でした。
今回は、バランスファンドの特徴を整理します。特定の商品をすすめるものではありません。商品ごとに中身が大きく違うので、目論見書も必ず確認してください。
バランスファンドは「複数の資産を1本にまとめた」投資信託
バランスファンドは、国内外の株式、債券、不動産(REIT)など、値動きの違う複数の資産に、1本で分散して投資する投資信託です。

複数の資産を組み合わせることで、特定の資産が値下がりしたときの影響を、やわらげる狙いがあります。
ただし、すべての資産が同時に値下がりする局面もあります。分散しても、元本割れのリスクがなくなるわけではありません。
どんな種類がある?
| 種類 | 特徴 |
|---|---|
| 均等配分型 | 4資産や8資産などを、同じ比率で持つタイプ |
| 基本配分固定型 | あらかじめ決めた比率を、基本的に保つタイプ |
| リスク抑制型 | 値動きの大きさに応じて、比率を調整するタイプ |
| ターゲットイヤー型 | 目標の年に近づくほど、債券の割合が増えるタイプ |
名前は似ていても、中身は商品ごとに違います。どの資産を、どれくらいの割合で持っているかを、確認することが大切です。
メリット:手間が少ない
バランスファンドの一番の良さは、1本で済むことだと、私は感じています。複数のファンドを自分で組み合わせると、買う金額や比率を考える必要があります。
一定の比率に戻す「リバランス」を、ファンドの中で自動的に行ってくれる商品もあります。リバランスの考え方は、ロボアドバイザーと投資信託、リバランスの違いの記事で整理しています。
忙しい子育て世代にとって、手間が少ないのは大きな魅力です。
注意点:コストと中身を確認する
バランスファンドの中には、信託報酬が、株式のインデックスファンドより高めのものもあります。商品ごとに違うので、目論見書で確認してください。
信託報酬の仕組みは、投資信託の信託報酬はいつ引かれる?の記事で紹介しています。
債券の割合が多い商品は、値動きがゆるやかな傾向がありますが、そのぶん、長期での増え方も控えめになる可能性があります。
インデックスファンドとの違い
株式インデックスファンドは、株式だけに投資するのが基本です。一方、バランスファンドは、株式以外の資産も組み合わせます。
どちらが優れているかは、一概には言えません。値動きの大きさをどこまで許容できるかによって、向き不向きが変わります。
インデックスファンドの仕組みは、インデックスファンドとは?で紹介しています。
目論見書でここを見ました
私がバランスファンドを調べるときは、まず目論見書の「投資対象」と「資産配分」の欄を見ます。株式が何割で、債券が何割かを知るだけで、値動きのイメージがつかめます。
- 基本となる資産の配分比率
- 配分を変える仕組みがあるか
- 信託報酬などの費用
- 過去の値動きの幅(基準価額の変動)
同じ「バランスファンド」という名前でも、中身が大きく違うことがあります。名前だけで決めず、必ず資料で確かめてください。
私の考え方
私は、つみたてNISAで株式のインデックスファンドを中心に積み立てています。ただ、値動きが気になって落ち着かない方は、バランスファンドが合うかもしれません。
一度決めたら終わりではなく、年に1回は、中身と成績を確認するようにしています。
複数のファンドを持つときは、中身が重複していないかも大切です。投資信託のオーバーラップの記事も参考にしてください。
よくある疑問
Q:バランスファンドなら、元本割れしませんか?
A:しないとは言えません。複数の資産に分散しても、すべてが値下がりすると、元本割れする可能性があります。
Q:バランスファンドを何本も持つ必要はありますか?
A:1本で複数の資産に分散できる商品が多いので、必ずしも何本も持つ必要はありません。中身の重複には注意してください。
Q:どのバランスファンドを選べばよいですか?
A:資産の比率、信託報酬、運用の考え方を比べて、ご自身が納得できるものを選んでください。
Q:バランスファンドは、つみたてNISAで買えますか?
A:対象の商品もありますが、すべてではありません。取り扱いは、金融機関や商品ごとに違うので、公式の案内で確認してください。
まとめ
バランスファンドは、複数の資産を1本にまとめて運用する投資信託です。
手間が少ない反面、中身やコストは商品ごとに違うので、確認が必要です。
元本割れのリスクはあります。目論見書を読み、ご自身の判断で選んでください。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。