こんにちは、まゆです。投資信託を選ぶとき、「株式と債券をどのくらいの割合で持つか」で迷ってしまいませんか。
そんなときによく聞くのが、「株式の割合は、100から自分の年齢を引いた数にする」という目安です。私も、はじめて聞いたときは、シンプルで分かりやすいと思いました。
この記事では、この目安の考え方と、使うときの注意点を整理します。あくまで一般的な目安であり、個別の資産配分をすすめるものではありません。ご自身の状況に合わせて、検討してくださいね。
「100−年齢」の目安とは?
「100−年齢」は、株式など値動きの大きい資産の割合を、年齢が上がるにつれて減らしていくという考え方の目安です。たとえば40歳なら、100−40で、株式は60%、残りは債券や預金などで持つ、という具合です。

背景には、「若いうちは時間があるので、値下がりしても回復を待ちやすい。年齢が上がるにつれて、値下がりの影響を避けたい」という考え方があります。
最近は、「110−年齢」や「120−年齢」といった、やや株式を多めにする変形も語られます。どれが正しいかは、ひとつに決められません。
年代別のイメージ
| 年齢 | 100−年齢 | 110−年齢(変形) |
|---|---|---|
| 30歳 | 株式70% | 株式80% |
| 40歳 | 株式60% | 株式70% |
| 50歳 | 株式50% | 株式60% |
| 60歳 | 株式40% | 株式50% |
この表は、計算の例を示したもので、おすすめの比率ではありません。あなたの収入、貯蓄、家族構成、リスクの感じ方によって、ふさわしい配分は変わります。
リスクの感じ方は、人によってまったく違います。「同じ年齢なら同じ配分」とは、私は思っていません。
この目安が万能ではない理由
私が、この目安をうのみにしない理由は、次の3つです。
- 収入が安定しているか、働ける期間が長いか、で変わる
- 教育費や住宅ローンなど、必要になるお金の時期が違う
- 値下がりしたときの気持ちの耐えやすさ(リスク許容度)が人によって違う
たとえば、同じ50歳でも、すぐに教育費が必要な人と、余裕資金がある人では、考え方が変わります。目安は、考えるきっかけとして使うのがちょうどよいと思います。
リスク許容度の考え方は、リスク許容度に応じた投資信託の選び方で詳しく整理しています。
配分を実現する方法
株式と債券を、自分で買って割合を調整するのは、手間がかかります。そんなときの選択肢が、一つのファンドで分散できるバランス型や、年齢に応じて自動で配分が変わるターゲットイヤー型です。
仕組みは、バランスファンドとは?とターゲットイヤーファンドとは?年齢別のリスク調整で説明しています。
どちらも、手間が少ない反面、信託報酬などのコストがかかります。目論見書を見て、自分が納得できるかを確認しましょう。
私の家計に当てはめてみた
私は、この目安を、自分の家計に当てはめてみました。すると、「年齢の数字より、教育費がかかる時期のほうが、気持ちに影響する」と気づきました。
そこで、株式の割合は、目安を参考にしつつ、教育費が必要な時期の前には、少し控えめにしようと考えています。人によって、考え方は違うと思います。
目安は、答えではなく、自分の状況を考えるための出発点です。ご自身にとっての優先順位を、書き出してみるのもおすすめです。
私が、ときどきやっている見直し
私は、年に一度、「いまの株式の割合は?」「生活の変化はある?」を確認しています。比率がずれていたら、積立の配分を少し変える程度にしています。
大きな値動きがあったときに、慌てて配分を変えるのは、避けるようにしています。ルールを先に決めておくと、焦りにくくなります。
積立のルールは、ドルコスト平均法とは?も参考にしてください。投資は元本が保証されていません。余裕資金の範囲で、ご自身の判断で進めてくださいね。
よくある疑問
Q:「100−年齢」は、誰にでも当てはまりますか?
A:当てはまるとは限りません。収入や家族構成、リスクの感じ方によって、ふさわしい配分は人それぞれです。目安のひとつと考えてください。
Q:年齢が上がったら、必ず株式を減らさないといけませんか?
A:必ずではありません。生活資金に余裕があり、長く運用する前提なら、比率を保つ人もいます。ご自身の状況で考えてみてください。
Q:配分は、どのくらいの頻度で見直せばいいですか?
A:年に一度や、生活の変化があったときに見直す人が多いです。頻繁に変えすぎると、値動きに振り回されやすくなります。
まとめ
「100−年齢」は、年齢に応じて株式の割合を考える、シンプルな目安です。ただし、あくまで一般的な考え方で、すべての人に当てはまるものではありません。
収入、必要になるお金、リスクの感じ方を考えて、自分に合う配分を探してみてください。値動きのある資産は、元本割れの可能性があります。
※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。