こんにちは、まゆです。株を始めたころ、私は「長期と短期、結局どっちがいいの?」と迷いました。ニュースでは、デイトレードで稼いだ話もあれば、長期保有をすすめる話もあって、頭がこんがらがったのです。
実は、どちらが正解というものはなく、自分の生活や性格に合うかどうかが大切です。投資にかけられる時間や、値動きへの耐性も、人それぞれ違います。
今日は、長期投資と短期投資の違いと、期間を決めるときの考え方をまとめます。特定の方法をすすめるものではなく、一般的な考え方の整理として読んでくださいね。
長期投資と短期投資、まずは言葉の整理
一般的に、数年から数十年のスパンで保有を続けるのが長期投資、数日から数か月で売買を繰り返すのが短期投資と呼ばれています。ただ、期間の線引きに公的な決まりはありません。

| 長期投資 | 短期投資 | |
|---|---|---|
| 保有期間の目安 | 数年〜数十年 | 数日〜数か月 |
| 主な狙い | 企業の成長や配当を長く受け取る | 短い期間の値動きから利益を狙う |
| 売買の回数 | 少ない | 多い |
| 必要な時間 | 少なめ | チャートや情報確認に多くの時間 |
ここでの表は、一般的な特徴を整理したものです。どちらの方法でも、元本割れの可能性があり、将来の成果は保証されません。
長期投資の特徴とリスク
長期投資は、売買の回数が少ないため、日々の値動きに振り回されにくい面があります。また、配当や株主優待を受け取りながら、じっくり保有する楽しみもあります。
ただし、保有している間に、企業の業績が悪くなったり、株価が長く低迷したりすることもあります。長く持てば必ず増えるわけではありません。
長期で保有するほど、売るタイミングや、損切りの判断が難しくなる面もあります。判断の基準を、あらかじめ決めておくと安心です。
短期投資の特徴とリスク
短期投資は、短い期間で結果が出やすい反面、値動きの激しさに、気持ちが振り回されやすい側面があります。取引のたびに手数料や税金もかかります。
また、仕事や育児で時間が限られる人には、チャートを見続けるのが難しい場合もあります。私は、日中は経理の仕事をしているので、とても難しいと感じました。
短期の売買では、損失が出たときに、取り返そうとして取引が増えてしまう人もいます。そうならないよう、取引のルールを事前に決めておくことが大切です。
損失を抑える注文方法については、逆指値注文とは?の記事で解説しています。
自分に合う期間を決める3つの質問
期間を決めるとき、私は次の3つを、自分に問いかけました。
- 投資に使えるお金は、いつまで使わなくていい余裕資金か
- 日中に、値動きを確認する時間をとれるか
- 値下がりしたとき、気持ちを落ち着けて待てそうか
私の場合、お金は数年は使う予定がなく、日中の時間は取れず、値下がりには少し動揺しやすいと自覚していました。そのため、私は、売買の回数が少ない形を選びました。
余裕資金の考え方は、株を始めるのに必要なお金の記事も参考になります。
期間は、あとから変えてもいい
最初に決めた期間を、ずっと守らなければならない、ということはありません。生活の変化や、気持ちの変化に合わせて、見直していいのです。
私も、最初は短期で売買してみたい気持ちがありましたが、仕事と育児の忙しさで、続けられないと気づき、考えを変えました。
大切なのは、途中で期間を変えるときに、理由をメモしておくことです。感情だけで方針を変えると、判断がぶれやすくなります。
期間を決めたあとに、やっておきたいこと
期間を決めたら、売る基準と、見直す時期も、あわせて決めておくのがおすすめです。「何%下がったら見直す」「年に1回は保有銘柄を確認する」といった形で、ルールをメモしておきます。
途中で気が変わることもありますが、ルールがあると、感情だけで動くのを防ぎやすくなります。もちろん、ルールを決めても損失が出る可能性は残ります。
複数の銘柄に分けて持つことも、リスクを抑える方法のひとつです。ポートフォリオの組み方と分散投資もあわせて読んでみてください。
よくある疑問
Q:初心者は、長期と短期のどちらから始めるといいですか?
A:どちらがよいとは言い切れません。自分が使える時間や、値動きへの気持ちの余裕によって変わります。まずは少額から試して、自分に合うかを確かめる人も多いです。
Q:長期投資なら、損をしませんか?
A:長く持てば必ず利益が出る、という保証はありません。企業の業績や市場の状況によっては、長期でも元本割れすることがあります。
まとめ
長期投資と短期投資は、どちらが優れているというものではなく、自分の生活や性格に合うかどうかで選ぶものです。余裕資金・使える時間・気持ちの余裕の3つが、判断のヒントになります。
株式投資には元本割れのリスクがあります。ご自身の状況をよく考えて、無理のない範囲で、ゆっくり検討してくださいね。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。