こんにちは、まゆです。投資信託の紹介ページを見ていたら、「3年で+33%」と「年率10%」という、2つの数字があって、どっちが本当なの?と混乱しました。
実は、これは、同じ運用成績を、別の見方で表しているだけなんです。違いが分かると、運用実績が、ずっと読みやすくなります。
今日は、累計と年率の違い、換算の考え方をまとめます。過去の成績は、将来を保証しないので、その点も忘れずにお伝えしますね。
累計と年率の、基本的な違い
累計(トータルリターン)は、ある期間に、全体で何%増えたかを表します。たとえば、3年で+33%なら、3年間の合計の動きです。

年率は、その増え方を、1年あたりにならして表した数字です。複数年の成績を、1年あたりに直すと、ほかの商品と比べやすくなります。
| 指標 | 意味 | 使いどき |
|---|---|---|
| 累計 | 期間全体の増減率 | その期間でどれくらい増えたか知りたいとき |
| 年率 | 1年あたりにならした増減率 | 期間の違う商品を比べたいとき |
数字の例で、換算してみよう
年率を、複利で計算する例を見てみます。数字は、わかりやすさのための架空の例です。
| 期間 | 年率(複利) | 期間全体の累計 |
|---|---|---|
| 1年 | 10% | +10% |
| 3年 | 10% | 約+33% |
| 5年 | 10% | 約+61% |
3年で1.1を3回かけると、約1.331になります。つまり、年率10%で3年運用すると、累計では、約33%増える計算です。
「3年で+33%」と「年率10%」が、同じ成績を指していても、おかしくないのは、このためです。
年率のワナ|いつも同じ率ではない
ここで、気をつけたいことがあります。年率は、あくまで、平均してならした数字です。実際の運用は、年によって、大きく増えたり、減ったりします。
「年率10%」だからといって、毎年10%ずつ増えたわけではありません。ある年は+30%、別の年は-15%、ということもあります。
その振れ幅は、最大下落率の見方や、標準偏差の記事を読むと、イメージしやすくなります。
期間を変えると、数字は変わる
同じファンドでも、いつからいつまでを切り取るかで、年率は大きく変わります。直近1年は好調でも、5年で見ると平凡、ということもよくあります。
私は、紹介ページで、1年・3年・5年など、複数の期間の数字を見るようにしています。1つの数字だけで、判断しないように気をつけています。
期間による違いは、昨日の記事でも、くわしく触れました。騰落率の期間ごとの違いも、どうぞ。
私が失敗した、数字の見間違い
以前、あるファンドのページで、「5年で+60%」という数字を見て、「年に60%も増えるの?」と、一瞬、勘違いしたことがあります。
よく読んだら、5年間の累計でした。年率に直すと、1年あたりは、10%ほどです。もちろん、これも、過去の実績にすぎません。
数字の「単位」や「期間」を、きちんと確認する大切さを、そのとき、学びました。
「利回り」という言葉にも、注意
運用実績には、年率のほかに、「利回り」という言葉も、よく出てきます。これは、投資したお金に対して、どのくらいの割合で収益があったかを、示す言葉です。
分配金の利回りと、基準価額の値上がりの利回りは、別のものです。分配金が出ても、基準価額が下がれば、トータルでは、増えていないこともあります。
数字を見るときは、「何についての数字か」を、必ず確認する習慣をつけたいですね。
運用実績を見るときの注意
運用実績の数字は、過去のものです。将来も同じように増えるとは、限りません。むしろ、元本割れの可能性は、いつもあります。
また、実績の数字は、信託報酬などの費用を引いたあとの数字であることが多いです。ただ、集計の方法は、会社や資料によって、違う場合があります。
くわしくは、運用報告書や目論見書で確認してください。運用報告書と目論見書の違いの記事が、参考になります。
よくある疑問
Q:年率は、どうやって計算すればいいですか?
A:累計のリターンを、1年あたりに直して計算します。複利で換算する方法が一般的ですが、資料によって、方法が異なる場合があります。
Q:年率が高いファンドを選べば、安心ですか?
A:安心とは限りません。過去の年率は、将来の成果を保証するものではなく、値動きの大きさなどのリスクもあわせて見る必要があります。
Q:累計のリターンと年率は、どちらを見ればいいですか?
A:目的によって変わります。期間全体の成果を知りたいときは累計、ほかの商品と比べたいときは年率が、使いやすい数字です。
まとめ
累計は期間全体、年率は1年あたりにならした数字です。複数の期間を並べて見て、1つの数字だけに引っ張られないようにしたいですね。
投資信託は、元本が保証されたものではなく、元本割れの可能性もあります。過去の実績は、将来を約束するものではないので、制度の特徴を知った上で、検討してください。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。