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iDeCoに入る前に会社の企業年金・退職金制度を確認する方法と見るポイント

こんにちは、まゆです。iDeCoを始めようと思って、申込書類を見ていたら、「事業主の証明」という欄があって、手が止まりました。会社のことなんて、ちゃんと知らなかったんです。

実は、会社に企業年金などの制度があるかどうかで、iDeCoの掛金の上限や、必要な手続きが変わることがあります。

今日は、加入の前に会社の制度を確認する方法と、見るポイントをまとめます。制度の細かい内容は会社ごとに違うので、最終的には会社の担当部署に確認してくださいね。

なぜ、会社の制度を先に調べるの?

会社員がiDeCoに入る場合、掛金の上限は、勤め先の年金制度によって決まります。企業型DC(企業型確定拠出年金)があるかどうかが、特に大きなポイントです。

書類を見ながら話し合う2人
会社の制度 iDeCoへの影響
企業年金なし 会社員の上限は月2.3万円(制度の公式案内を要確認)
企業型DCあり 規約でiDeCo併用が認められているか確認が必要
確定給付企業年金(DB)あり 掛金の上限が、制度によって異なる

ここでいう上限は、制度改正で変わることがあります。数字をそのまま信じず、最新の公式の案内を確認してください。

会社の制度を調べる3つの場所

調べる場所は、だいたい次の3つです。私は、上から順に見ていきました。

  • 就業規則・退職金規程(社内ポータルや共有フォルダにあることが多い)
  • 入社時にもらった書類(労働条件通知書、福利厚生のしおりなど)
  • 人事・総務の担当者(メールか、直接聞く)

「そんなことを聞いていいのかな」とためらうかもしれません。でも、iDeCoの申込のために確認したいだけだと伝えれば、嫌がられることはほとんどないと思います。

私の場合、経理事務なので、人事の方とも顔見知りでした。思い切って聞いたら、あっさり教えてもらえて、拍子抜けしたのを覚えています。

確認するときに聞きたいこと

何を聞けばいいか分からないと、担当者も答えにくいですよね。私は、次の質問をメモにして持っていきました。

  • 企業型DC(確定拠出年金)の制度はあるか
  • 確定給付企業年金(DB)や、退職一時金の制度はあるか
  • 企業型DCがある場合、規約でiDeCoの併用は認められているか
  • iDeCoの申込で必要な「事業主の証明書」は、誰に頼めばいいか

特に、4つめの事業主の証明書は、申込書の提出前に必要になることがあります。会社によって処理に時間がかかる場合もあるので、早めに頼むのがおすすめです。

申込のときのつまずきは、iDeCo申込書類の不備のよくあるミスでも紹介しています。

制度がよく分からなかったとき

資料を読んでも、専門用語が多くて、頭に入ってこないことがあります。私も、DBとDCの違いを説明されて、しばらく混乱しました。

そんなときは、わかった範囲だけでも整理して、iDeCoを扱う金融機関のコールセンターに相談すると、教えてもらえることがあります。

もうひとつの方法は、中立の立場で相談できるサービスの利用です。NISA・iDeCoのオンライン相談の記事で、選び方をまとめています。

退職金の制度も、いっしょに確認しておこう

企業年金だけでなく、退職金の制度も、あわせて知っておくと、老後の資金の見通しが立てやすくなります。

退職金が、一時金なのか、年金形式なのか、そもそも制度がないのかで、iDeCoの役割の考え方も変わります。

私は、確認してみて、「思っていたより、退職金は少なそうだ」と分かりました。だからこそ、自分で準備する意味を、実感できたのです。

会社の制度を知ったあとに考えること

会社の制度がわかったら、iDeCoの掛金を、毎月いくらにするかを考えます。手取りや、ほかの貯蓄とのバランスも見ながら、無理のない金額にしたいですよね。

iDeCoは、原則として60歳になるまで引き出せません。生活に余裕がない時期は、掛金を少なくするか、見送るのも選択のひとつです。

掛金の上限の目安は、職業別の掛金上限の記事も参考にしてください。

よくある疑問

Q:会社に企業年金があるかどうか、自分ではわからないときは?

A:人事・総務の担当者に聞くのが、いちばん確実です。就業規則や退職金規程にも、書かれていることがあります。

Q:企業年金があると、iDeCoには入れませんか?

A:会社の制度や規約によって異なります。入れる場合もあれば、条件がつく場合もあるので、必ず会社に確認してください。

まとめ

iDeCoに入る前に、会社の企業年金・退職金の制度を確認しておくと、掛金の上限や手続きで迷いにくくなります。就業規則、入社時の書類、人事・総務の3か所をあたってみてください。

iDeCoは、運用次第で元本割れする可能性があり、原則60歳まで引き出せません。制度の特徴を知った上で、自分の状況に合うか、じっくり検討してみてくださいね。

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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。

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