こんにちは、まゆです。iDeCoの公式サイトでシミュレーションを触ってみたら、「老後に○○○万円」という数字が出て、すごく嬉しくなりました。
でも少し冷静になると、あの数字は「前提を置いた計算結果」にすぎません。前提が変われば、金額は大きく変わります。
今回は、シミュレーションの見方を整理します。数字は将来の成果を保証するものではないことを、あらかじめお伝えしておきます。
シミュレーションの数字は「前提」で決まる
シミュレーション結果は、入力した前提にそって、機械的に計算された値です。実際の運用結果とは、同じにならない前提で見る必要があります。
特に大きく影響するのが、次の3つの前提です。
- 年平均の利回り(何%で運用できると仮定するか)
- 運用する期間(何年続けるか)
- 手数料(毎月・運用商品でかかる費用)
仮の数字で、利回りの違いを計算してみた
毎月2万円を25年間積み立てた場合を、仮の利回りで計算してみました。元本は600万円です。手数料は考えない、単純な計算です。
| 仮の年利回り | 25年後の合計額(目安) | 元本との差 |
|---|---|---|
| 0% | 600万円 | 0円 |
| 1% | 約681万円 | 約81万円 |
| 3% | 約892万円 | 約292万円 |
利回りが1%違うだけで、結果に100万円以上の差が出ることがわかります。ただし、これは「毎年一定の利回りで運用できた」と仮定した計算です。
実際の運用は、毎年きれいに増えるとは限らない
現実の運用成績は、年ごとに上がったり下がったりします。マイナスの年もあり、元本割れすることもあります。
シミュレーションの「年3%」は、毎年ぴったり3%増えるわけではありません。平均すると3%になったと仮定した、というだけです。
私は、増えた場合の数字だけでなく、「利回り0%でも続けられるか」を一緒に見るようにしています。
期間の違いが結果に与える影響
期間も大きな要素です。早く始めるほど、掛金を払う回数が増え、運用に使える時間も長くなります。
ただ、iDeCoは原則60歳まで引き出せません。始める時期が遅い場合は、加入期間が短くなり、受け取れる額が小さくなることがあります。
加入できる年齢の条件は、iDeCoは65歳まで加入できる?で整理しています。
手数料を引いて考える
iDeCoには、加入時や毎月の固定の手数料があります。金融機関によって、運営管理手数料も異なります。
手数料の金額は、制度の改定や金融機関で変わります。最新の金額は、各社の案内で確認してください。
手数料のしくみは、iDeCoの手数料はいくらかかる?仕組みを解説に詳しくまとめています。
節税の効果も、前提つきで見る
iDeCoは掛金が全額所得控除になるため、所得税や住民税が軽くなります。ただ、軽くなる金額は、収入や家族構成によって変わります。
シミュレーションに節税額が表示されても、それは入力した条件にもとづく目安です。年末調整や確定申告の結果とは、ずれることがあります。
年代別の試算は、iDeCoの節税、年代別に計算してみたに例を載せています。
結果を見たあとに、やってみたいこと
シミュレーションを見たあとは、数字に一喜一憂せず、家計の中で無理のない掛金かどうかを確認してみてください。毎月の掛金は、生活費や緊急用の貯蓄を確保した上で決めます。
また、複数の前提で試した結果を、紙に書き出しておくと、後から見返したときに考え方の変化がわかります。年に1回、前提を更新して見直すのもおすすめです。
シミュレーションを使うときの3つのコツ
私が実際に使うときに、意識していることをまとめます。
- 利回りは、複数のパターン(0%・低め・高め)で見比べる
- 「元本割れしても、続けられる額か」で掛金を決める
- 数字は、あくまで目安として使い、家計の状況が変わったら見直す
前提を変えながら見ると、数字との付き合い方がわかってきます。
よくある疑問
Q:シミュレーションの利回りは、いくらにすればいいですか?
A:正解はありません。複数のパターンで試して、低めの前提でも続けられるかを見ておくと安心です。
Q:シミュレーション結果と、実際の結果がちがうのはなぜですか?
A:運用成績は毎年変わるからです。シミュレーションは、一定の利回りを仮定した計算にすぎません。
Q:手数料はシミュレーションに含まれていますか?
A:サイトや条件によって違います。含まれているか、注意書きを確認してください。
まとめ
iDeCoのシミュレーションは、利回り・期間・手数料の前提で結果が大きく変わります。
仮の計算では、利回りが1%違うだけで、25年後に100万円以上の差が出ました。
数字は将来を保証するものではなく、目安として、複数のパターンで見比べるのがおすすめです。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。