こんにちは、まゆです。iDeCoは「60歳まで」と聞いて、遅く始めると損なのかな、と考えていた時期がありました。
ところが調べてみると、近年は制度が変わり、60歳以降も続けられる場合があると分かりました。知らないままだと、損をした気分になりそうです。
今回は、iDeCoの加入期間について整理します。条件は職業や状況で変わるため、最終確認はiDeCo公式サイトで行ってください。
以前は「60歳まで」だった
以前のiDeCoは、掛金を払える期間が60歳になるまでと決まっていました。60歳を過ぎると、新しく掛金を出せなくなる仕組みでした。
その後、法改正で、60歳以降も加入できる範囲が広がりました。私が確認した限り、2022年5月に大きな見直しがあったようです。
制度は、今後も変わる可能性があります。ここでの説明は、私が公式サイトで読んだ内容をもとにしています。
65歳未満まで続けられる条件
大まかには、国民年金の被保険者であることが条件になります。会社員は、厚生年金に加入していれば、60歳を過ぎても国民年金の被保険者の扱いになります。
| 区分 | 60歳以降の加入のイメージ |
|---|---|
| 会社員・公務員など(厚生年金に加入中) | 65歳未満まで加入できる可能性がある |
| 自営業の方など | 国民年金に任意加入している場合に、65歳未満まで加入できる可能性がある |
| 老齢給付金をすでに請求した方 | 加入できない |
細かい条件は、勤め先の制度や、年金の加入状況で変わります。「自分は当てはまるのか」は、必ず公式サイトで確認してください。
受け取りの時期との関係
iDeCoの老齢給付金は、原則60歳から受け取れる制度として知られています。ただし、加入していた期間が短いと、受け取れる年齢が遅くなります。
たとえば、60歳時点で加入期間が10年に満たない場合は、受け取りの開始時期が60歳より後になります。この点は、公式サイトの早見表で確認できます。
受け取りの開始は、遅らせることもできます。ただし、遅らせられる上限の年齢が決まっているため、「いつまで運用を続けるか」を事前に考えておくと安心です。
60歳以降に続けるメリットと注意点
続ける最大の利点は、掛金が所得控除になる期間が長くなることです。節税の仕組みは、iDeCoの節税効果とは?で詳しく書いています。
一方で、加入中は、口座管理の手数料がかかり続けます。掛金を払わなくなった後も、手数料がかかる場合があるため、事前に確認しておきたい点です。
- 手数料が毎月かかり続けること
- 運用商品の価格が下がる可能性があること
- 途中で自由に引き出せないこと
50代・60代から始める場合の考え方
「もう遅いかな」と悩む声を、よく聞きます。私の母も、60歳前後でiDeCoの話をしたとき、同じことを言っていました。
遅く始める場合は、運用期間が短くなるため、値動きの影響を受けやすくなります。元本確保型の商品を選ぶか、投資信託を選ぶかは、リスクの許容度で考え方が変わります。
運用商品の選び方は、iDeCoの運用商品(元本確保型と投資信託型)の選び方の記事も参考にしてみてください。
確認しておきたい手続き
60歳以降に続ける、または新しく始める場合は、勤め先や加入状況に応じて、届け出が必要になることがあります。
また、会社を退職したり、働き方が変わったりすると、加入資格が変わることもあります。変更があったときは、手続きの案内を読み、期限内に対応するのが大切です。
転職や退職時の流れは、iDeCoは転職・退職したらどうなる?の記事にまとめています。
焦らず、条件を確認してから
「何歳まで入れるか」は、制度が変わるたびに話題になります。だからこそ、数字や年齢だけを覚えるのではなく、「最新の条件を公式サイトで確認する習慣」が大切だと感じました。
私はスマホのメモに、iDeCo公式サイトのアドレスを残しています。迷ったら、まずそこへ戻ります。
加入するかどうかは、ご自身の資産状況や働き方に合わせて、慎重に考えてください。
よくある疑問
Q:60歳を過ぎてもiDeCoに加入できますか?
A:国民年金の被保険者などの条件を満たせば、65歳未満まで加入できる可能性があります。個別の条件は公式サイトで確認してください。
Q:加入期間が短いと、受け取りは遅くなりますか?
A:60歳時点の加入期間によって、受け取り開始の年齢が変わります。具体的な年数は、公式サイトの案内で確認できます。
Q:60歳以降も手数料はかかりますか?
A:加入中や運用指図者の期間は、口座の管理手数料がかかる場合があります。金融機関ごとに額が違うため、確認が必要です。
まとめ
iDeCoは、条件を満たせば、60歳以降も65歳未満まで加入できる可能性があります。
加入期間によって、老齢給付金の受け取り開始時期が変わる点にも注意が必要です。
制度は変わることがあるため、最新の条件は、必ず公式サイトで確認しましょう。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。