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こんにちは、まゆです。「老後2000万円問題」という言葉をニュースで見るたびに、ドキッとしてしまいます。年金だけで本当に暮らしていけるのか、正直まだ答えが出ていません。
結論、年金・貯蓄の不安は独立系FPへの無料相談で整理できます
「ガーデン」は、特定の保険会社や金融機関に属さない独立系FPに、対面またはオンラインで無料相談できるサービスです。貯蓄・資産運用・年金・家計の最適化など、お金まわり全般を相談できるとされています。
特定の商品を売ることが目的の相談だと、どうしても提案が偏りがちです。独立系という立場だからこそ、中立的な目線で整理してもらえるのでは、と気になりました。
なぜ「年金への不安」を放置しないほうがいいのか
私自身、老後のことはまだ先の話だと思って後回しにしていました。ですが息子の教育費と老後資金を同時に考え始めると、「今のペースで本当に足りるのか」という不安は、放っておくほど大きくなる気がしています。
広告主によると、相談内容はNISA・iDeCoの活用法や個人年金保険の検討なども含まれるとのことです。年金だけに不安を感じている人はもちろん、「何から手をつければいいかわからない」という段階の人にも向いていそうです。
ただし本サービスは、未成年・学生・無職(主婦の方は対象)、休職中、一定の既往症がある方などは対象外とされています。対象になるのは主に20代から60代の有職者で、気になる方は申込前に条件を確認してください。
相談してみる前に知っておきたいこと
面談は対面またはオンラインで行われ、所要時間は1〜2時間程度を見込んでおくとよいとされています。相談内容と実際の面談内容が大きく異なるのはNGとされているため、事前にある程度相談したいことを整理しておくとスムーズです。
「強引な勧誘はない」というのはあくまで広告主の案内です。相談してみて違和感があれば、無理に契約を進める必要はありません。自分のペースで判断することを大切にしたいです。
ガーデン|貯蓄の無料相談(独立系FP)
年金・老後資金・貯蓄の不安を、特定の金融機関に属さない独立系FPに無料相談。対面・オンラインどちらも選べます。20代〜60代の有職者の方に向いています。
老後資金、今から何をすればいいのか考えてみた
相談の存在を知った今、まず自分でできることとして、つみたてNISAの積立額が老後資金の目標に対して足りているのかを一度計算してみようと思っています。漠然と「なんとなく積み立てている」状態から卒業したいです。
あわせて、ねんきん定期便を引き出しの奥から取り出して、将来もらえる年金の見込み額もきちんと確認してみました。数字を見るまでは怖かったのですが、見てしまえば「じゃあ何が足りないか」が具体的にわかり、むしろ安心材料になりました。
不安を見えない状態のままにしておくより、数字にしてしまった方が、次に何をすべきかが明確になる。これは年金に限らず、お金の不安全般に言えることだと感じています。
よくある疑問
Q. 誰でも相談できる?
未成年・学生・無職(主婦の方は対象)、休職中、一定の既往症がある方などは対象外とされています。主に20代〜60代の有職者を想定したサービスです。
Q. 年金の相談しかできない?
案内によると、貯蓄・資産運用・家計の最適化など幅広く相談できるとされています。年金以外の不安も含めて相談してみるとよいでしょう。
Q. 相談すれば年金が増えるの?
相談によって年金受給額そのものが増えるわけではありません。あくまで家計や資産運用の見直しを通じて、老後に向けた備え方を整理する場と捉えてください。
Q. 面談場所は自分で選べる?
対面・オンラインから選べるとされていますが、面談場所については玄関先や人の多い場所などは対象外とされています。落ち着いて話せる環境を用意しておくとよいでしょう。
両親の老後を見ていて感じること
私の両親はもう年金生活に入っていますが、現役時代にもっと準備していればよかったと話すことがあります。その言葉を聞くたびに、自分たちは早いうちから備えておきたいと強く思うようになりました。
親の世代と今の私たちの世代では、年金の仕組みや物価の状況も変わってきています。だからこそ、昔のやり方をそのまま真似るのではなく、今の自分たちに合った備え方を専門家と一緒に考えたいと感じています。
老後はまだ先の話に思えますが、備える時間が長いほど選べる選択肢も増えるはずです。今のうちから少しずつ動いておきたいと思います。
まとめ
年金への不安は、一人で抱えていても答えが出にくいものです。中立的な立場のFPに話を聞いてもらうだけでも、頭の中が整理されることがあります。我が家もこうした相談の存在を知れて、少し心が軽くなりました。
老後資金の考え方については高額療養費制度とは?医療保険を見直す前に知っておきたい自己負担の上限もあわせてご覧ください。
※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。