保険・家計見直し

家計の「特別費」を年間でならす方法|車検・帰省・家電の出費で慌てない口座の分け方

こんにちは、まゆです。毎月の家計簿はなんとか回っているのに、年に何度か「どかん」と出費がくる。そんな経験は、ありませんか。私の家では、これがずっと悩みでした。

車検、家電の買い替え、帰省の交通費、冠婚葬祭など、毎月ではないけれど、必ず出ていくお金があります。これを「特別費」と呼んで、年間でならして準備する方法を、試してみました。

今日は、特別費の考え方と、口座の分け方をまとめます。ご家庭の状況によって、うまくいく形は違います。ご自身に合うやり方を、探すヒントにしてみてください。

特別費って、どんなもの?

特別費とは、毎月は発生しないけれど、一年のうちに、何度かまとまって出ていく費用のことです。

車の修理をする整備士
分類 例
住まい・車 車検、自動車税、固定資産税、火災保険料、家電の修理・買い替え
行事・付き合い 帰省の交通費、冠婚葬祭、お年玉、お中元・お歳暮
子ども関連 入学・進級の準備、習いごとの年払い、学用品
健康・その他 健康診断、歯科治療、旅行、保険料の年払い

毎月の生活費とは別に、「年間でいくらかかるか」を、あらかじめ書き出しておくと、備える金額が見えてきます。

年間の金額を、ざっくり出してみる

まず、過去の1年を振り返って、特別費に使ったお金を、書き出します。通帳やクレジットカードの明細を見れば、思い出せることが多いです。

そして、わかった金額を、12で割ります。この金額が、「毎月、特別費のために、ためておく金額」の目安です。

たとえば、年間で36万円なら、月3万円です。ここまでは、計算するだけなので、すぐにできます。

口座を分けて「見える化」する

次に、特別費の専用の口座を、つくる方法があります。生活費の口座と分けておくと、使いすぎを防ぎやすくなります。

方法 メリット 注意点
別の銀行口座を使う 生活費と混ざらず、管理が楽 口座維持の手間や手数料を確認
同じ銀行の別口座(目的別) ネットで簡単に分けられる 上限や機能が、金融機関ごとに違う
家計簿アプリで袋分けする 手軽に始められる 実際のお金は分かれていない

私は、給料日の翌日に、毎月の特別費分が、自動で移る設定にしました。自動で動くようにしておくと、忘れずに続けられます。

私が最初につまずいたこと

最初の年は、特別費の見積もりが、足りていませんでした。思いがけない家電の故障や、急な冠婚葬祭が、予想以上にあったのです。

そこで、翌年からは、予備の枠を、少し多めに取るようにしました。「余ったら、翌年の分にまわす」と決めておくと、気持ちが楽です。

完璧に予測しようとせず、「だいたい、これくらい」で、始めるのがおすすめです。

夫婦で共有するときのコツ

共働きの我が家では、特別費の口座の残高を、夫婦のどちらも見られるようにしています。「何にいくら使う予定か」を共有しておくと、急な出費でも、お互いに慌てません。

また、月に1回、5分だけでいいので、「今月、特別費に使ったもの」を、二人で確認しています。大げさなルールにしないのが、続けられる秘訣だと思います。

なお、特別費の見積もりは、年に1回、見直します。子どもの成長や、車の買い替えなどで、必要な金額は、少しずつ変わっていくからです。

余ったお金の使いみち

特別費が余ったときは、翌年にまわす、貯蓄に回す、といった使い方があります。

  • 翌年の特別費の枠に、そのまま繰り越す
  • 生活防衛資金に、上乗せする(生活防衛資金の目安も参考に)
  • 必要な分以外は、無理のない範囲で、積立に回す

投資に回すときは、元本割れの可能性があることも、考えてください。特別費として、近いうちに使う予定のお金は、投資に回さないのが基本です。

よくある疑問

Q:特別費の口座は、銀行を分けたほうがいいですか?

A:必須ではありません。同じ銀行でも、目的別に分けられる口座があります。使いやすさと、手数料を比べて、選んでください。

Q:毎月の積立と、特別費の準備は、どちらを優先すべきですか?

A:まずは、生活費と特別費の分を確保して、そのうえで、余った分を積立に回すのが、一般的な考え方です。ご家庭の状況によって異なります。

Q:特別費は、ボーナスで払ってもいいですか?

A:ボーナスをあてにする方法もあります。ただし、ボーナスが減る可能性も考えて、一部は、毎月の積み立てで、備えておくと安心です。

まとめ

特別費は、年間でならして、毎月ためておくと、慌てずに済みます。過去の1年を振り返り、12で割って、目安をつくってみてください。

専用の口座を分けて、自動で移す設定にすると、続けやすくなります。余った分の使いみちも、あらかじめ決めておくのがおすすめです。

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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。

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