こんにちは、まゆです。
不動産投資について調べていると、「REIT(リート)」という言葉を目にすることがあります。
結論からお伝えすると、REITとは、多くの投資家から集めた資金でオフィスビルや商業施設などの不動産に投資し、その賃料収入や売却益を投資家に分配する金融商品です。
証券取引所に上場しており、株式と同じように市場でいつでも売買できる点が大きな特徴です。
REITと不動産クラウドファンディングの違い

どちらも少額から不動産に投資できる点は共通していますが、いくつかの違いがあります。
| 項目 | REIT | 不動産クラウドファンディング |
|---|---|---|
| 売買 | 証券取引所でいつでも売買可能 | 個別案件に出資、途中解約は原則不可 |
| 投資対象 | 複数物件に分散投資する商品が多い | 特定の物件に投資する案件が多い |
REITは株式と同じように価格が日々変動するため、市場全体の動きの影響を受けやすい面もあります。
一方、不動産クラウドファンディングは市場価格の変動を受けにくい代わりに、途中で資金を引き出しにくいという特徴があります。
私がREITに興味を持ったきっかけ
不動産クラウドファンディングを始めてしばらく経ったころ、「もっと自由に売買できる不動産投資はないのか」と調べるなかでREITの存在を知りました。
証券口座があればすぐに購入できる手軽さに驚き、少額から試しに購入してみることにしました。
実際に保有してみると、株式と同じように価格が変動するため、不動産クラウドファンディングよりも値動きを意識する場面が増えたと感じています。
今は、途中で資金を動かせる自由度が欲しいときはREIT、じっくり長期で保有したいときは不動産クラウドファンディングというように、目的に応じて使い分けています。
始める前によくある疑問
Q. REITはどこで購入できますか?
証券会社に口座を開設すれば、株式と同じようにREITを購入できます。
Q. NISAでREITに投資できますか?
新NISAの成長投資枠を使って、REITに投資することも可能です(対象商品は証券会社によって異なります)。
REITを始める前に知っておきたいリスク
REITは不動産市況の悪化や空室の増加、金利の変動などによって、価格が下落する可能性があります。
上場している金融商品であるため、市場全体が下落する局面では、REIT価格もあわせて下落しやすい傾向があります。
元本や分配金が保証されているわけではないという点は、他の不動産投資と同様に理解しておく必要があります。
REITの利回りについて
REITは保有する不動産の賃料収入などをもとに分配金を出す仕組みのため、株式の配当利回りと比較されることがあります。
ただし、分配金の水準は保有物件の稼働率や賃料収入の状況によって変動するため、常に一定というわけではありません。
複数のREITに分けて投資する理由
オフィス系、商業施設系、住宅系など、REITにはさまざまなタイプがあり、それぞれ景気や需要の影響の受け方が異なります。
特定のタイプに集中するのではなく、複数のREITに分けて投資することで、特定の不動産分野の不調による影響を抑えられると考えています。
これから始める方へ伝えたいこと
REITと不動産クラウドファンディングのどちらが優れているというより、資金の流動性をどれだけ重視するかで選び方が変わってくると感じています。
まずは少額から両方を試してみて、自分に合った不動産投資の形を見つけていくのもよい方法だと思います。
REITの分配金にかかる税金
REITの分配金は、株式の配当金と同様に約20%の税金がかかります。NISAの成長投資枠を使えば、この税金を非課税にできる場合があります。
税制面のメリットも踏まえて、どの口座で購入するかを検討するとよいと思います。
不動産クラウドファンディングの分配金にも税金がかかるため、それぞれの税制の違いも合わせて理解しておくと安心です。
どちらの制度を使うにしても、税金の扱いを事前に把握しておくことで、想定していた手取り額とのズレを防げると感じています。
証券会社によって取り扱っているREITの銘柄数や購入手数料が異なるため、口座を選ぶ際にあわせて比較しておくとよいと思います。
まとめ
REITは、証券取引所でいつでも売買できる不動産投資の方法で、不動産クラウドファンディングとは異なる特徴を持っています。
自由度を求めるか、じっくり保有したいかなど、自分の目的に合わせて使い分けることをおすすめします。
両方の仕組みを理解したうえで、自分に合った不動産投資の形を見つけてみてください。
🔰 まずはこちらもチェック
🔗 こちらの記事もおすすめです
🔗 こちらの記事もおすすめです
🔗 こちらの記事もおすすめです
※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。