投資信託・ロボアドバイザー

投資信託だけじゃない?米国株投資も1つの証券口座でできるか調べてみた話

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こんにちは、まゆです。投資信託の積立に慣れてきた頃、SNSで米国株投資の話題をよく見かけるようになり、興味を持つようになりました。でも「口座をまた新しく作るのは面倒だな」という気持ちもありました。パスワード管理や入出金の手間が増えることを考えると、なかなか一歩を踏み出せずにいたのです。

今回は、113カテゴリで以前ご紹介した松井証券の総合口座について、投資信託だけでなく米国株投資も1つの口座でできるのかを調べてみた内容をご紹介します。同じ口座で完結するなら、新しい一歩を踏み出しやすくなりそうだと感じたのがきっかけです。同じような迷いを抱えている方にとって、この記事が何かしらの参考になればうれしく思います。

結論から言うと、松井証券の総合口座では、投資信託・国内株式に加えて米国株の取引にも対応しています。口座を使い分ける手間を減らしたい人にとって、検討する価値がある選択肢だと感じました。複数の証券会社を比較検討する時間がない人にとっても、有力な選択肢の一つになりそうです。

1つの口座で複数の商品を扱えるメリット

青い画面に表示された株価チャートのクローズアップ

証券会社によっては、投資信託用の口座と外国株式用の口座が別々になっていたり、外国株の取扱い自体がなかったりすることがあります。1つの総合口座で投資信託・国内株式・米国株をまとめて管理できると、資産全体を把握しやすくなります。アプリの画面も一つにまとまるため、資産状況を確認する手間も減らせそうです。

資金の移動もスムーズになるため、「投資信託の積立を続けながら、余裕資金で米国株にも挑戦してみたい」という段階的なステップアップがしやすい点も魅力です。口座開設の手間が一度で済むのも、忙しい人にはうれしいポイントです。書類の提出や本人確認の手続きを何度も繰り返さずに済むのは、地味に大きなメリットだと感じます。忙しい日々の中で、こうした小さな手間の積み重ねが意外と負担になっていたのだと、今回改めて気づかされました。

扱える商品 特徴
投資信託 つみたてNISA対応、低コスト商品も充実
国内株式 1日の約定代金50万円まで手数料無料
米国株 同じ口座内で取引可能

113カテゴリの既存記事との切り口の違い

この口座については、以前「投資信託とロボアドバイザーを1つの口座で始めるには?」「投資信託の積立をスマホだけで管理したい?」という切り口でご紹介しました。今回は米国株という新しい資産クラスまで1口座でカバーできる点に焦点を当てています。

米国株投資には為替リスクや二重課税など、日本株にはない注意点もあります。口座が同じであっても、商品ごとのリスクの違いは理解したうえで取り組む必要がある点は変わりません。同じ口座内だからこそ、資産全体のバランスを見ながら投資先を選べるとも言えそうです。

私自身はまだ投資信託が中心ですが、資産の一部を米国株に振り分けることも視野に入れて、まずは同じ口座で少額から試してみるのもよさそうだと感じています。焦らず自分のペースで、少しずつ知識と経験を積み重ねていきたいです。夫とも、家計全体の資産配分について改めて話し合うきっかけになり、今後の資産運用の方針を一緒に考えるとても良い機会になったと感じています。

よくある疑問

松井証券の総合口座

投資信託・国内株式・米国株など幅広い商品を1つの口座で取引できます。1日の約定代金50万円までの株式取引手数料が無料になる点も特徴です。

口座開設を見てみる

Q. 米国株の取引にも手数料無料の条件はありますか?
米国株の手数料体系は国内株式とは異なります。詳細な条件は証券会社の公式サイトで確認することをおすすめします。

Q. 口座を分けた方がリスク管理しやすいですか?
資産の種類によって口座を分ける考え方もありますが、1口座にまとめることで全体を把握しやすくなるという利点もあります。自分の管理しやすい方法を選ぶとよいでしょう。

Q. 米国株の積立設定もできますか?
証券会社によって対応状況が異なります。積立投資を希望する場合は、対応している商品や設定方法を事前に確認しておくと安心です。

まとめ

投資信託から一歩進んで米国株にも挑戦したい場合、口座を増やさずに済む選択肢があるのは心強いポイントです。ただし、商品ごとのリスクの違いは変わらないため、仕組みを理解したうえで取り組むことが大切です。

私自身も、資産の分散という視点から、少しずつ選択肢を広げていきたいと考えています。

投資信託とロボアドバイザーを1つの口座で始める方法はこちら、株式投資の証券口座の選び方(手数料無料の条件)はこちら、投資信託の積立をスマホだけで管理する方法はこちらで紹介しています。

※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。

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